コラム

最近になってWiFi向けに解放された5GHz帯ですが、WiFi専用ではなく、他の様々な電波も5GHz帯を使用しています。中にはWiFiよりも優先度の高い用途に使われている電波もあり、そのような電波が使用される際は5GHz帯のWiFiが干渉しないようにWiFi側が電波を停止する仕組みがあります。そこで今回は5GHz帯のWiFiが停止するDFSについてご紹介します。

DFS（Dynamic Frequency Selection）は日本特有の電波事情を解決するための機能

WiFiも使用する5GHz帯には気象レーダー波などが混在しており、WiFiが5GHz帯を占拠すると生活インフラにも影響が出てしまいます。そこで、WiFi機器には干渉するレーダー波を検出した時点で5GHz帯のWiFi電波を停止するDFS（Dynamic Frequency Selection）という機能の搭載が義務化されています。レーダー波の検知後に停止する時間は30分間であり、その後は通常動作に戻りますが一時的にネット接続が切れたり速度が低下するという現象が発生します。

5GHz帯の一部チャンネルだけはDFSの影響を受けない

5GHz帯のWiFi全てがDFSの対象ではなく、W52とよばれる36ch・40ch・44ch・48chはレーダー波と干渉しない帯域のため常に通信が可能です。よってDFSによる通信切断を避けるにはW52のチャンネルを使用するように調整する必要があり、多くのWiFi機器がW52のチャンネルを優先的に使用するように設計されています。しかし複数のチャンネルを束ねて高速な通信を実現するMIMO技術に必要なW53やW56の帯域はDFSによる影響を受けるため、レーダー波を検出した際は30分間だけ速度が低下することは防げません。

レーダー波は空港からの距離には無関係

DFS発動のトリガーになるレーダー波はあらゆる場所で飛んでおり、空港からの距離に関係なく様々な場所で使われています。W53（52ch・56ch・60ch・64ch）は気象レーダー波、W56（100ch～140ch）は他のレーダー波によって停止するためWiFi接続の防犯カメラなどを使用する際はW52の範囲で使用するか、DFSと無関係の2.4GHz帯を選択するべきです。また法人向けのWiFiアクセスポイントにはDFS発動時に通信が切れないように自動的にW52へ移行し、WiFiが切断されない機能を搭載している製品も存在します。

まとめ

2.4GHz帯よりもチャンネルが広くMIMO技術で速度を出しやすい5GHz帯WiFiですが、DFSによる影響を大きく受けてしまうことは避けようがありません。かといって国外で販売されているDFS非搭載のWiFi機器を国内で使用すると電波法に触れてしまうため、W52のチャンネルを積極的に使用するよう手動設定するなど工夫が欠かせないことは覚えておくと役に立つでしょう。

Windows Vistaで64Bit版がリリースされ、現在では64Bit版Windowsが一般的ですが古いソフトウェアやシステムを動かすために32Bit版も需要があります。しかし、32Bit OSを取り巻く環境は非常に厳しい上に、将来的には使いたくても使えなくなる日がやってきます。そこで今回は32Bit版OSやソフトウェアが使えなくなる2038年問題についてご紹介します。

32Bit OSは2038年1月19日12時14分7秒以降に日付のカウントが狂う

WindowsやUNIXは1970年1月1日から一秒単位でカウントしており、32Bit OSでは2038年1月19日12時14分7秒に当たる2,147,483,647秒までしかカウントができません。この日を過ぎるとソフトウェアによっては日付が1970年1月1日に戻ったり、エラーを起こし正常に動作しなくなります。日付や時間はOSを含むソフトウェアにとって根幹となる要素のため、ここがおかしくなると全てが破綻してしまいます。この問題は2038年問題として以前から認知されてきましたが、64Bitが普及し旧式化した32Bitソフトウェアを修正するには障害も多く基本的には別なソフトウェアへ切り替える例がほとんどです。

64Bit OSで動作する32Bit版 ソフトウェアも2038年問題をはらんでいる

2038年問題はOSだけでなく、32Bit版ソフトウェアにも影響があります。32Bit版ソフトウェア内部の日付カウントも2038年に止まってしまう関係でソフトウェアの修正か64Bit版を作るしかありません。しかしメーカーが現存していない、後継製品がリリースされない場合の延命は難しく他のソフトウェアへ移行する以外の選択肢がないケースも珍しくありません。

Windows10の32Bit版はOEM出荷が終了している

WindowsはVistaから32Bit版と64Bit版を平行してリリースし続けていましたが、2020年5月には32Bit版のOEM供給が終了しました。これによりパソコンメーカーがWindows10 32Bit版をプリインストールした製品を出荷することができなくなりました。それでもパッケージ版の32Bit版Windows10は入手可能なためユーザーが独自に入れ替えたり、仮想マシン上に32Bit環境を構築することは可能です。

仮想マシンなどエミュレーター上でも日付を戻して運用するには限界がある

仮想マシンなどエミュレーター上に32Bit環境を作り、日付を巻き戻して古いソフトウェア資産を利用継続する方法もありますが、既にあるデータを利用するならそちらの日付修正が必要です。またネットワークやインターネットに接続する際もhttpsなどで必要になる証明書の有効期限と合わなくなり通信不能です。完全なローカルネットワーク環境ならある程度利用できるものの制約があまりにも大きすぎます。

ハードウェアも32Bit版 OSをサポートしないことが一般的になっている

32Bit版のOSやソフトウェアが動作するにはハードウェアとのやり取りを仲介するドライバの存在が欠かせませんが、現在主流のチップセットやマザーボードは32Bit版のドライバがリリースされていません。プリンターなど周辺機器では今後も当面32Bit版ドライバがリリースされるようですが、パソコン本体は64Bitへの移行がほぼ完了しているためネイティブな32Bit環境を構築することは極めて困難です。

まとめ

32Bit版のOSやソフトウェアを今後も継続利用するリスクは高く、すでにサポートしないハードウェアも出てきていることから2038年以降も延命させることは現実的に不可能と思われます。また2038年になる前に日付エラーを起こす可能性もあることから、ソフトウェア制作者がサポートしなくなった32Bit版ソフトウェアの替わりとなる64Bit版ソフトウェアを早めに探し、移行完了することが不要なトラブルを避ける最善策と言えそうです。

Windows10は年に2回大型アップデートがあり、その度に様々なトラブルが起きています。そのためアップデート後に以前のバージョンへ戻せるようにバックアップが重要ですが、高機能なバックアップソフトウェアを購入したりマイナーな無償バックアップソフトウェアの独自性に慣れるまでに時間がかかるなど面倒な一面もあります。

しかしWindowsには標準機能でOS全体のバックアップを取得する機能があり、活用すれば必要最小限の手間でドライブ丸ごとのバックアップも可能です。

そこで今回はWindowsの標準機能でCドライブのバックアップを取得する方法と注意点についてご紹介します。

バックアップの操作は「設定」アプリから簡単に実行可能

スタートメニューから「設定」→「更新とセキュリティ」→「バックアップ」→「バックアップと復元に移動」へ進むと別なウィンドウが開き、左側のメニューから「システムイメージの作成」を選ぶとOSのバックアップイメージデータが作成出来ます。イメージデータはCドライブ以外のローカルディスクやNAS、2TB以下ならBDディスクへ保存できます。

システム修復ディスクはインストールメディアで代用可能

バックアップイメージを使ってOSを復元する方法には大きく2つあり、OSが起動した状態で復元する方法とUSBメモリやDVDディスクから起動し復元する方法があります。

多くの場合はOSが起動しない場合に備えてバックアップイメージを作るため、非常時に備えて修復ディスクを作ることが通例でしたが現在はインストールメディアに含まれており、わざわざ修復ディスクを作成する必要はありません。

また修復ディスクは製作した時よりOSのバージョンが上がると使用できず、メジャーバージョンアップ後に毎回作り直しが必要ということもあり、必要になったときに別のパソコンでインストールメディアを作る方が現実的です。

バックアップ対象にはCドライブの全てのデータが含まれる上、イメージデータは容量が大きい

市販されているバックアップソフトウェアならTEMPフォルダやブラウザのキャッシュといった削除しても支障がないファイル群を除外してバックアップされますが、OS標準機能を使うと除外されません。

バックアップ前にディスククリーンアップを実行しておくことをおすすめします。またバックアップイメージはファイルを圧縮することでCドライブの使用容量よりも小さくなることが一般的ですが、OS標準機能では圧縮率が低く保存先の空き容量確認が欠かせません。

さらに圧縮率が低いにも関わらずイメージ作成にかかる時間も非常に長く、HDDへWindowsをインストールしているパソコンでは数時間に及ぶことも珍しくありません。

タスクスケジューラに手動追加すれば自動バックアップも可能

OS標準のバックアップ機能はwbadminコマンドからも可能であり、タスクスケジューラに追加すれば任意のタイミングで自動実行させることも可能です。

SSDなど高速な内部ストレージを搭載したパソコンでなければ1時間以上かかってしまいますが、Windowsアップデートが配信される第2水曜日直前に自動バックアップさせればいざという時にすぐに復旧できます。

まとめ

無償ながらWindows標準のバックアップ機能は必要最小限の機能を持ち合わせており、初めてイメージバックアップを始めたり、コストをかけずに確実なバックアップ環境を作りたいなら十分役に立ちます。

市販のソフトウェアのような高い圧縮率やゴミファイルの除外機能はありませんが、準備なしでいきなり始められるという点では他の製品に及びません。

もしバックアップを始めようと思った際はWindows標準のバックアップ機能を真っ先に試してみることをおすすめします。

WSLはWindows10 Fall Creators Updateで追加されたWindowsからLinuxを使用するための機能です。それまではHyper-Vに対応したCPUとマザーボード、Windows10 Proを用意し、仮想マシン上にLinuxをインストールしていました。

しかしWSLを利用すればWindows10 ProにアップグレードせずにLinuxでしか動作しないソフトウェアを直接Windows上から操作可能になることで実用性の高い開発環境を構築でき注目されてきました。

最近では更に進化したWSL2もリリースされ、パフォーマンスやLinuxの再現度が向上しています。しかしWSL2はクライアントOSに与える影響も大きく、注意が必要なことも確かです。

そこで今回は、ゲーミングPCでは避けたいWSL2についてご紹介します。

WSL2はHyper-V上で動作し、Windows10も仮想マシン上で動作するようになる

WSL2はWSL1と異なり、仮想化技術であるHyper-Vを利用しLinuxOSの再現性を高めつつパフォーマンスも向上させています。

通常、Hyper-Vを実行するには必須ハードウェアに加えWindows10 Proエディションが不可欠でしたが、WSL2だけの利用なら10 HomeからでもHyper-Vを利用可能になりました。

すでにハードウェア要求を満たしたマシン構成なら手軽にWSL2を試せる半面、大きな問題もあります。それはホストOSだったはずのWindows10も一緒に仮想マシン上で動作するようになることです。

仮想マシン上でWindows10が起動する為ゲーミング性能が落ちる

WSL2を有効化するとHyper-Vも有効化され、仮想マシン上でWindows10とLinuxが起動するようになります。それまでメインメモリやGPUに直接アクセスしていたWindows10がHyper-Vで仮想マシンとなり、物理ハードウェアと仮想ハードディスク間のデータ変換が発生します。

このデータ変換によりOS全体のアクセス速度低下、つまり性能の低下減少が発生してしまいます。一般的な事務用途に使うパソコンなら支障はありませんが、より高い性能を必要とするゲーミングPCにとっては致命的です。

CPUに関しては仮想化によるパフォーマンス低下を防ぐ機能が豊富ですが、GPUの仮想化は歴史も浅く性能低下を防ぐ機能がないこともその要因の一つです。

どうしてもゲーミングPCでWSLを使いたいなら旧バージョンのWSL1がおすすめ

WSL2ほど優秀ではありませんが、Hyper-Vを使わないためハードウェア要件の低いWSL1は今後もサポートが続きます。

将来的にWSL2へ丸ごと移行することも可能なため、初めてWSLに触れる際やゲーミングPCでWSLを使いたい際は旧バージョンのWSL1がおすすめです。

まとめ

WindowsとLinuxの融合という新たな境地を開いたWSL2ですが、すべての利用シーンで最適とは限りません。WindowsとLinux間でのファイルアクセスなどWSL1の方がパフォーマンスに優れているケースもあり、Windows10のパフォーマンス低下問題を回避するためにもWSL1は今後も選択肢のひとつとなりえます。

ゲーミングPCならWSLの実行速度も十分速く、WSL2を選ばずにハードウェア性能を落とさないWSL1が賢い導入方法と言えます。

NTTのフレッツ光回線を契約すると必ずONUかONU内蔵のルーターであるホームゲートウェイがレンタル扱いで付いてきます。ネットワーク機器としては高くも低くもないスペックですがルーターまでの配線が増え、大きなACアダプターでコンセント回りが綺麗に収まらないというデメリットがあります。

建物の関係で光ファイバーを思った通りの場所に開通させられなかった場合は場所を取るONUが非常に邪魔になってしまいます。そこで今回はNTTのONUを小型ONUへ交換する方法とメリットについてご紹介します。

「SFP+」タイプの小型ONUならルーターへ内蔵させることが可能

ネットワーク技術は日々進化しており、従来のONUより大幅に小型化された「SFP+」タイプのONUが登場しています。サイズは名刺よりも小さく市販のルーターなどに内蔵させることでコンセントや設置スペース問題が一発で解決可能です。

NTT東日本では2015年から提供されていましたが、2019年7月からはNTT西日本でも提供が始まったことで全国どこの家庭でも小型ONUへ自主交換できるようになりました。

接続速度の向上が期待できる

NTTからレンタルされる従来のONUよりも「SFP+」タイプのONUは処理能力が高く、LANケーブルによる配線がルーター基板への直接接続になることでネット回線速度の向上が期待できます。

全ての環境で必ず速度が向上する訳ではありませんが、「SFP+」タイプのONUと組み合わせ可能なルーターがハイスペックな法人向け機種ということもあり、安定性と信頼性は抜群です。

ルーターはヤマハ製NVR510が現実的

一般家庭向けのルーターには「SFP+」タイプのONU用の接続ポートがなく、法人向けのルーターを購入することなります。価格も一般的に売られているルーターの数倍しますが、ヤマハ製のルーターはその中でも安価に入手できる上にあらゆる企業で採用実績があるほど信頼性が高い製品です。

おすすめのヤマハ製ルーターは光電話にも対応した有線ルーターNVR510で実売価格は4万円ほどです。もしWi-Fiも使用したいなら安価なアクセスポイントをLAN接続しなければなりませんが、NVR510自体が非常に小さく配線も容易です。またNVR510は現在主流のL2TP/IPsecに対応したVPN環境を構築でき、無料のドメインも付属するため自宅へのリモート接続やリモートワーク環境構築にも活躍できます。

「SFP+」タイプのONUへの交換はNTTへ依頼が必要

従来のONUから「SFP+」タイプのONUへ交換するにはNTTへ工事依頼が必要です。工事費は平日なら約7000円、土日祝日は約一万円かかります。

申し込みから工事までの期間は混み具合次第で長くなることがあり、春先などは引っ越しなどの兼ね合いで1ヶ月以上待つ場合もあります。新規にフレッツ光回線を契約する際は申し込みの段階で「SFP+」タイプのONUを希望する旨を伝えておくべきです。

まとめ

ONUなど多数のケーブルで見た目も悪くホコリの溜まりやすいネット回線周りは掃除の時に配線が分からなくなったり、配線をまとめようとして正しい配線に戻せずトラブルになることが珍しくありません。

初期投資はかかりますが、「SFP+」タイプのONUにするれば設置スペースや絡まったLANケーブルなどの問題が解決し、通信速度の向上も期待できます。もしインターネット機器周りで困っていることがあるなら「SFP+」タイプの小型ONUへの交換をおすすめします。

安価で操作が簡単なChromeBookは一般家庭だけでなく学校教育や法人でも採用されています。ChromeBookのOSは文字通りChrome OSであり、LinuxをベースにGoogleが開発したものです。

Chrome OSは無償公開されており、派生形も存在しますが企業利用・業務利用へ特化したバージョンもリリースされています。そこで今回は企業向けChrome OSのChrome Enterpriseについてご紹介します。

LinuxベースなのでWindowsよりもセキュリティが高い

Linuxはセキュリティに強く、そのLinuxをベースに開発されたChrome Enterpriseも同様です。OS起動時のシステムファイル改変チェックや、厳密な管理者権限管理により、Windowsよりも脆弱性が少ないセキュリティ面で頼れるOSになっています。

しかし、Windowsのような自由度が低いという弊害もありソフトウェア開発など一部の職種には不向きです。

Chrome Enterprise搭載パソコンを購入するか有償アップグレードで入手可能

Chrome EnterpriseはOS単体では提供されておらず、Chrome Enterpriseがプリインストールされたパソコンを購入するか、Chrome Bookからアップグレードすることで入手できます。

アップグレードは導入台数次第で買い取り方式ライセンスやサブスクリプション方式が選択可能です。市販されているChrome Enterprise製品はIntel Core iシリーズ搭載の高スペックなものや、超小型デスクトップタイプのものが登場しているため、安価で低スペックなChrome Bookからアップグレードするよりも快適に動作します。

G Suiteなど他のサービスと併用すればすべての端末を一元管理しやすく、利用の幅が広がる

Chrome Enterpriseは企業向けということもあり、個々のChrome Enterprise製品をまとめて管理できるようになっています。機能制限はもちろん、アプリの一括導入や許可設定も管理者権限でまとめて行えるので一般的なWindowsパソコンよりも管理にかける時間や手間が少なくなります。

また、Googleのグループワーク向け製品のG Suiteとも連携すればデータのやり取りや共同編集も容易な上、セキュリティ面でも心配がありません。

また仮想サービスと連携し、仮想化されたWindows上で動作するソフトウェアで業務を行う・Windowsパソコンにリモート接続するなどソフトウェア資産を生かしつつ安全性を確保可能です。

まとめ

Chrome OSはゆっくりではありますが着実にシェアを伸ばしており、管理が重要な企業や団体では今後も採用が増えていく見込みです。

Windowsと違い、ライセンスが安くクラウドの使用を前提としたOSにも関わらずセキュリティ面で強いという独自のメリットは非常に強力といえます。

もしパソコンの大規模な入れ替えや管理で困っているならChrome Enterprise搭載パソコンへの切り替えを検討してみることをおすすめます。

Windowsの外観の色をカスタマイズする機能はユーザー好みに合わせる上で基本ですが、最近ではスマホの影響を受け黒を基調としたダークテーマが浸透しています。

またダークテーマとは逆に白を基調としたライトテーマも一定の需要がありWindows10でも設定可能です。そこで今回はWindows10のライトテーマとダークテーマについてご紹介します。

ライトテーマはWindows標準テーマとして登録済み

ライトテーマはMay 2019 Update以降のWindows10なら設定アプリのテーマ一覧から選択するだけで設定可能です。タスクバーが白色に変わり、壁紙も明るい色合いに変化します。

画面も明るい配色になるため紙に近づいた使用感になりますが、バックライトがまぶしすぎると逆に使いにくく感じることもあります。そのような際はモニター設定で明るさやコントラストを調整してあげれば目に優しく使いやすい表示になります。

ダークテーマは手動で基本カラーを変更することで可能

ライトテーマと異なり、ダークテーマはテーマとして登録されておらず、設定アプリの色画面で黒を指定する必要があります。

設定項目は「既定のWindowsモードを選択してください」と「規定のアプリモードを選択します」の2カ所があり、それぞれ黒を指定するエクスプローラなど標準アプリや後からインストールしたソフトウェアも黒を基調としたデザインへ変わります。

ダークテーマは目に優しく、寝る前にパソコンを使う際も睡眠に影響が出にくいという利点があります。

Microsoft Officeは個別に設定することでダークテーマへ変更可能

一般的なソフトウェアはWindowsのテーマに合わせて色が変化しますが、Microsoft Officeや一部のソフトウェアは独自にカラー設定やスキンを採用しているため別途操作が必要です。

Microsoft Officeはアカウント設定画面内に「Officeテーマ」の項目があり、標準の白から黒へ変更すればダークテーマに変わりますが、Office2013以前のバージョンでは黒が選べなくなっています。よってダークテーマが使えるMicrosoft Officeは2016以降とOffice365のみとなっています。

液晶の省電力化に貢献するテーマは様々

テーマを変更すると液晶画面の大多数をしめる色が変わり、液晶に電圧をかけて色を変化させているモニターの消費電力を変わります。

具体的にはVA方式とIPS方式は白色の表現に最も電力を消費するためダークテーマが省電力化に繋がり、TN方式は黒色の表現に最も電力を消費するためライトテーマが省電力化に繋がります。

電気代で考えるとわずかな差でしかありませんが、モバイル用途なら少しでもバッテリー残量を温存させる上で最適なテーマを選びたいところです。

なおスマホで採用が増え、一部のハイエンドノートパソコンにも使われているてる有機ELディスプレイはひとつひとつのドットが光るため、無点灯状態の黒が省電力に繋がります。

まとめ

画面のデザインカラーは作業効率だけでなく消費電力にも影響を与えます。ライトテーマ・ダークテーマだけでなくユーザー好みのカラフルな色を追加する方法や、有志が作ったテーマを使い大胆に画面の印象を変える方法もあり、その日の気分でテーマを変えて楽しんでみるのも楽しくおすすめです。

高額なMicrosoft Officeに対抗する製品として低価格を売りにしたOffice互換ソフトウェアは需要があり、ファイル形式の互換性やMicrosoftを模倣したインターフェイスの採用など各社がしのぎを削っています。

中には定評のあったモバイルデバイス向けのOffice互換ソフトウェアをWindows向けに移植した製品もあり、マルチデバイスで安価なOffice互換製品を使うことも可能になりました。

そこで今回は低価格サブスクリプション方式のOffice互換ソフトウェア「OfficeSuite」についてご紹介します。

モバイルデバイス向けアプリから始まった「OfficeSuite」

OfficeSuiteはPDAやAndroid向けのOffice互換製品として登場し、多くの製品でプリインストールされてきました。

現在ではiOSやWindows10に対応したバージョンもリリースしており、Microsoft Officeと見分けがつかないほど同一のインターフェイスや画面レイアウトを採用してます。Office互換製品であるためマクロや登場したばかりの関数などには対応しませんが、一般的な用途には耐えられるレベルです。

月額290円と破格の安さが魅力

OfficeSuite最大の特徴は安い月額料金です。個人ユーザー向けのPersonalプランが290円と破格の安さで提供されており、文書作成・表計算・プレゼンテーション・PDF編集など一通りの機能が利用できます。

ライセンスはWindows1台とモバイルデバイス2台までとなっており、大変お得です。また50GBのオンラインストレージも付属しており、複数のデバイス間でファイルをやり取りする際に便利です。

仕事先などで使うには商用利用可能なBusinessプラン月額480円

Personalプランは個人利用という制約があり、業務でOfficeSuiteを利用する際はBusinessプラン月額480円の契約が必要です。

機能はPersonalと同じですが、1ユーザー当たりインストール可能な台数がWindows5台・モバイルデバイス10台と大幅に緩和されています。Personalプランとの価格差も190円しかないため導入の敷居が低いことも魅力の一つです。

買い取り式の永続ライセンスもラインナップ

OfficeSuiteはサブスクリプションだけでなく、従来の買い取り式のライセンス販売も行っています。価格は9,980円であり、Personalプランなら約3年・Businessプランなら約2年で元が取れる計算ですが、オンラインストレージが50GBから5GBへ減らされています。

またインストール可能な台数もWindows1台のみと厳しい内容のため、ある程度割り切って導入しなければなりません。

メールクライアントが付属した珍しい製品

OfficeSuiteはMicrosoft Officeと同じく全てのプランにメールクライアントが付属しており、他のソフトと同じくMicrosoft Outlookに極めて似たインターフェイスとなっています。

メールクライアントソフトウェアが減少してOutlookが寡占状態にある中で、Outlookを狙ったウイルスや攻撃に遭いにくい他社製のソフトウェアは貴重な存在と言えます。

まとめ

OfficeSuiteは低価格ながら十分な機能とMicrosoft Officeに酷似したインターフェイスで導入しやすいOffice互換製品と言えます。

他のOffice互換製品のように主要なフォントが付属せずOfficeファイルの再現性に一部難がありますがメールクライアントやPDF編機能など他にはないメリットも多く、導入を検討する価値は充分にありそうです。

Microsoftは製品のライフサイクルポリシーを定めており、リリース直後から始まるメインストリームサポート、その後に数年間続く延長サポートの終了をもって完全に製品サポートを終了します。

Microsoft Office製品も同じくサポート期間が決まっており、ユーザーはこの期間内に新たな現行Office製品へ移行しなければなりません。そこで今回は2020年10月にサポートが終了するMicrosoft Office 2010についてご紹介します。

令和対応のOffice製品で初めてのサポート終了

Office 2010は公式に令和対応のアップデートが実施された最も古いOffice製品です。令和対応出来なかったOffice 2007よりはオフライン環境で稼働させ続ける価値がありますが、サポート終了後は再インストール時にアップデートが入手出来ず令和対応前のバージョンに戻ってしまう点には注意が必要です。

どうしてもOffice 2010を稼働させる必要があるなら、サポート切れになる前に過去のアップデートを手動で全てダウンロードし保存しておきましょう。

Windows 7からWindows10へアップデートされた多くのパソコンで今も稼働している

Office 2010はWindows 7搭載パソコンにバンドルされ膨大な台数が出荷されており、Windows10へアップグレードされた後もOfficeだけは古いまま稼働しているケースが多くあります。

またネットオークション等でやり取りされているWindows10パソコンにも令和対応を謳いOffice 2010をインストールした状態で出品されているものもあり注意が必要です。

今後のWindows10のメジャーバージョンアップ時にOffice 2010がトラブルを起こす可能性もゼロではなく早めの移行が必要です。

2023年4月にはMicrosoft Office 2013のサポート切れが迫っている

Office製品のサポート期間は概ね10年間であり、次にサポートが終了するOffice製品はOffice 2013です。

Office 2013はWindows8、8.1、一部のWindows10パソコンにバンドルされており、見た目も現行のOffice製品と見分けが付きにくく中古パソコンなどにも多くインストールされています。もし中古パソコンを購入する際はすぐにサポートが切れるOffice 2013は避けたいところです。

移行先はOffice365かMicrosoft Office 2019

Microsoftが推奨するOffice 2010からの移行先はサブスクリプション方式のOffice365ですが、買い取り式ライセンスのOffice 2019でも問題ありません。

しかし買い取り式ライセンスは高額であり、約10年ごとにサポート切れで買い換えることを考えるとインストール台数次第ではOffice365の方が安くなってしまう可能性も充分にありそうです。

今後Officeが必要なパソコンの台数が変わらないなら簡単にコスト計算できますが、どうなるか全く分からないなら後から契約変更可能なOffice365が無難です。

まとめ

Microsoft Office製品に機能の劇的な変化がなく、サポート切れの度にOfficeを買い換えることに抵抗を感じるかもしれませんがサポートが終了したソフトウェアはウイルスなどの標的になりやすくインストールしているだけで危険な存在になってしまいます。

またWindows10のアップデートである日突然サポート切れのOfficeが使えなくなると仕事に影響が出てしまうため早めの移行をおすすめします。

Microsoft Officeはバージョン2007からリボンメニューを採用し、当時は賛否両論を呼びましたが現在ではOfficeに限らずあらゆるソフトウェアにリボンメニューが採用されています。

しかし使い慣れたツールバー方式のインターフェイスを好むユーザーも一定数あり、一部のOffice互換製品でも昔ながらのインターフェイスを変えることなくリリースするものもあります。

そこで今回は昔ながらのインターフェイスで安価なOffice互換製品「EI Office」についてご紹介します。

リボンメニューは非採用でOffice2003以前のクラシックなインターフェイスを模倣

EI Officeは現行製品の中でも少数派のツールバー方式のインターフェイスを採用しています。画面レイアウトはMicrosoft Office2003と酷似しており、古いOfficeに慣れ親しんだユーザーなら違和感なく使用することが可能です。

無償で使えるLibreOfficeなどもツールバー方式ですが、EI Officeの方がMicrosoft Officeの使用感に近く画面の色までもそっくりに作られています。

買い取り式ライセンスで3,000円を切る破格の安さ

EI Officeは文書作成・表計算・プレゼンテーションが一つになった買い取り式ライセンスで税別2,500円と飛び抜けて安く、インストール可能な台数も2台とコストパフォーマンスに長けています。

商用利用の制限もなく、個人ユーザーでも企業ユーザーでも幅広く使える珍しい製品です。

フォントもPDF機能もなく製品の内容もシンプル

EI Officeはその外見もシンプルでフォントもPDF連携機能もなく、基本的な機能しかありません。かつては格安ネットブックパソコンとバンドルされシェアを伸ばしましたが、後継ソフトウェアに当たるYozo Officeがリリースされても日本ではなぜかEI Officeが継続して販売されており10年以上アップデートされていません。

EI Officeのシンプルな機能や古い画面レイアウトはEI Office自体が古いためであり、比較的新しいExcel関数やカラフルな図形・グラフなどは再現性が乏しくなっている点には注意が必要です。

まとめ

EI Officeは非常に安価ですが、製品自体がすでに旧式化しており、人からOfficeファイルを受け取って編集し、送り返すなど互換性が重要なシーンでは不安が残ります。

しかし大多数のソフトウェアがリボンメニューに移行し、普段よく使う機能だけをツールバーとして常に表示できない点に不満を持つユーザーにはEI Officeが有力な候補のひとつと言えるのではないでしょうか。