コラム

物事の顛末をまとめ、管理することにOffice製品を使うことがあるかもしれませんが個々の資料をまとめるには不向きで全体を網羅しにくいという欠点があります。

その為、各データの概要をまとめた別資料を作るなど管理するために新たな作業が必要なことも珍しくありません。最近では「プロジェクト管理」とも呼ばれるこの作業は多くの企業内で行われており、営業管理・トラブル管理・クレーム事案管理など多岐に亘ります。

すでにプロジェクト管理を謳うソフトウェアも多く登場しており、中にはオープンソース且つ無料で使える強力なプロジェクト管理ソフトウェアも存在します。そこで今回は事象の管理が簡単になるPleasanterについてご紹介します。

Pleasanterはあらゆるジャンルの管理用テンプレートから選びすぐに使える

Pleasanterは初期状態であらゆるジャンルのテンプレートを収録しており、日報・営業管理・事案管理など社内業務から社外業務まで様々なシーンで役立ちます。

また従来のファイルベース管理では難しい、多数のユーザーと共同で管理・加筆修正を可能にしておりユーザー権限も必要応じて変更可能です。

登録されたデータは個別に印刷したり、特定の内容だけまとめて表示させることも可能で後から見直して判断したいときや過去との比較をしたい際に役立ちます。

Pleasanterはクラウドサービスと自社サーバーの両方で使える

Pleasanterは自社サーバーで立ち上げる方法と、公式のサーバーで動くクラウド版がリリースされています。自分のサーバーへ導入する際はWindows・Linuxのどちらにも対応しているので余っているサーバーのリソースがあれば活用できます。

さらにWindowsの場合はサーバーOSでなくとも導入できるほど柔軟な仕組みになっています。必要な時だけ起動させたい場合や第3者に絶対に漏れてはいけない重要な物事の管理ならサーバー版がお勧めです。

クラウド版は3人まで無料のフリープランや有償のプランがありますが機能差はほとんどなく、登録後すぐに使い倒すことが可能です。

データベースのバックアップはこまめに実施がお勧め

PleasanterはSQLサーバーと呼ばれるデータベースを使用しており、入力されたデータは全てデータベース内に保存されます。

このデータベースが破損すれば全てのデータが閲覧不可能になり、確率は低いもののソフトウェアトラブルでも同様の現象は起こりえます。そのため定期的なデータベースのバックアップは非常に重要であり、Pleasanter公式のバックアップ用スクリプトも配布されています。

まとめ

デジタルトランスフォーメーションと呼ばれるIT化によるより良い生活が言われるようになり、書類ベースで管理していたものを電子化する際にPleasanterのようなプロジェクト管理ソフトウェアは威力を発揮します。

例えば、ユーザーが様々な内容を入力し、管理者が内容を確認しプランを立てやすくなることで今まで膨大な時間をかけてきた資料作りや案件管理が大きく軽減されます。

もし膨大な資料やデータにあふれているならPleasanterでまとめて管理してみることをおすすめします。

LANケーブル一本で通信と電力供給を可能にするPOEは様々な分野で使われていますが、従来のPOE規格では供給電力が足らない多機能製品もありました。

そのため機器の設置場所にコンセントの延長などの電気工事が必要になるシーンもありましたが、最新のPOE規格ではその心配が不用になりました。そこで今回は90Wまで電力供給可能なPOE規格POE++(IEEE802.3bt)についてご紹介します。

これまで主流だったPOE規格の最大は30W

すでに普及しているPOE(IEEE802.3af)は15.4W、POE+(IEEE802.3at)は30Wが扱える最大電力量でした。その為、POE化が可能な製品は極端に限られており一般家庭などホームユーザーには縁が薄い存在でした。

しかし新たな規格では90Wと大幅に増強されたことで製品の幅が広がり、様々な分野で利用可能になると考えられています。

新規格POE++(IEEE802.3bt)はクラスごとに電力量が変わる

新たに登場したPOE++は5から8までのクラスに分かれ、それぞれ扱える電力量が45W・60W・75W・90Wと分かれています。

対応製品を探す際はクラスの数字を見てPOEハブやインジェクターと同じか、低いクラスなら対応品かどうか判断可能です。またクラス5と6はタイプ3、クラス7と8はタイプ4と区分されており、この区分でも対応する組み合わせかどうか判断できます。

POE++で多機能4KカメラやWi-Fi6アクセスポイントもPOE化が可能に

POEは電気工事が難しい屋外でのニーズが高く、防犯カメラや公衆Wi-Fiのアクセスポイントに多く採用されてきました。

そしてPOE++が登場したことで4K画質の防犯カメラや防犯カメラを雪やレンズ曇りから守るヒーター、最新のWi-Fi6アクセスポイントもPOEで利用可能になりました。他にもLED照明や大型モニター等もPOE化出来るようになり、用途が大幅に広がります。

POE++はカテゴリ5e以上のLANケーブル対応だが一部例外あり

旧規格のPOEはカテゴリ3以上、POE+はカテゴリ5e以上のLANケーブルなら基本的にはどれでも対応しますが、フラットケーブルや極細タイプの特殊なLANケーブルは送電に耐えられないため対応検索は重要です。

しかしLANケーブルの自作は道具を揃えればハードルは低いためDIYなどでPOE機器の設置と設置場所に合わせたLANケーブル作成も可能です。

POE++も同様にカテゴリ5e以上ならほとんど対応しており、既にPOE+を使っているならLANケーブルはそのまま流用可能です。

まとめ

POEは通信と電源供給がLANケーブル一本で済んでしまうため配線がシンプルでメンテナンスも容易なだけに電力量の少なさが残念なポイントでしたが、POE++で大きく改善し対応機器の性能も幅も比較的に増えました。

2018年に標準化された為、対応製品はPOE+よりも少ないものの様々な分野、メーカーからPOE++製品が販売されており今後どんな製品がリリースされるのか要注目です。

仮想通貨のマイニング需要でグラフィックボードが入手困難な状況は2020年末から発生しており、世界的な半導体供給不足に加え仮想通貨のマイニング特需が主な要因です。

特にゲーミング向けのハイエンドモデルは入手困難で価格高騰や割高な転売も珍しくありません。ゲーミングユーザーにとっては非常に迷惑な状況ですが、同じことがHDDでも始まっており購入制限を行うショップが増えています。

そこで今回はグラフィックボードに続いて発生しているHDDの品不足についてご紹介します。

HDDの品不足原因はまたもや仮想通貨のマイニング

これまで仮想通貨のマイニングはCPUやGPUの処理能力を使うことが一般的でしたが、新たに注目されるようになった仮想通貨「chia」はストレージを使ってマイニングを行います。

諸外国で仮想通貨のマイニングが原因の電力不足が起きたことからマイニングに対し法規制の動きが活発になる中、ストレージ容量を消費するだけで電力消費の少ないchiaが注目され始め投資目的のユーザーが殺到しています。

既に購入出来ないのはNAS向けの大容量タイプHDDや大容量のM.2 SSD

chiaのマイニングはストレージを使い、マイニング中はキャッシュ領域へ大量の書き込みを行います。そのため高耐久なNAS向けHDDをマイニング領域用、キャッシュ用にM.2 SSDを導入するケースが多くいずれも容量の大きい製品から売り切れています。

大容量のストレージ製品は需要が限られていることから生産数も少なく、今回の特需で日本国内はもちろん生産国でも入手困難な状況が発生しています。

具体的には8TB以上のHDDと1TB以上のSSDが該当し、あらゆるパソコンショップで品切れが発生しています。またHDDを複数搭載出来るNASキットや低価格なファイルサーバーマシンも注目され始めており、今後ストレージ製品を購入する際は要注意です。

マイニング需要＋半導体不足でパーツ価格は上昇傾向

元々世界的な半導体供給不足だったこともあり、マイニング需要で市場から在庫がすぐになくなってしまうため小売り価格は上昇しつつあります。

マイニングとは直接関係のないCPUまでも価格が上がっており、パソコンを自作するよりも既製品やBTOパソコンの方が圧倒的に安く購入出来てしまいます。

まとめ

ビットコインの高騰でマイニング需要が再燃した様に仮想通貨の価値がどうなるか次第で今後のHDD需要は大きく変わります。chiaは注目されているものの2021年4月時点で他の仮想通貨と交換や換金する取引所がなく、どれほどの価値があるのか不透明な状況です。

これからchiaにどれほどの価値が付くか次第で大容量のストレージ製品不足が終息するか否かが決まるため、今後の動向は要注目です。

BTOパソコンはユーザーに合った構成を自由に選べるため、ゲーミングやクリエイティブな用途で選ばれることが多くあります。

しかし購入後に発売されたより高性能なパーツへの交換はユーザーの自己責任扱いでメーカー保証が使えなくなるなど、パソコンの組み立て経験が少ないユーザーにはハードルが高い面もあります。

特にGPUは世代交代が早く、最新のゲームタイトルを快適にプレイするには定期的なアップグレードが避けられず一部のBTOメーカーでは購入後のアップグレードサービスを行っています。

そしてBTOメーカー大手のツクモも遂にアップグレードサービスをスタートし注目されています。そこで今回はツクモ製BTOパソコンG-GEARアップグレードサービスについてご紹介します。

内蔵ストレージやグラフィックボードのアップグレードサービスを受付開始

SSDやGPUは世代交代による性能向上が大きく、CPUやマザーボードがボトルネックになるまではアップグレードし続けることで最新モデルと遜色ない性能を維持し続けることが可能です。

しかし電力消費の大きいGPUはアップグレード時に電源ユニットが必要な容量を満たしているか電力計算が欠かせません。もし容量が不足するとゲームプレイ中に電源が落ちるなど動作不良の原因になるばかりかマザーボード等、他のパーツにもダメージを与えかねません。

これらの点を考慮し、ツクモの公式アップグレードサービスではグラフィックボードのアップグレード時に電源ユニットの交換がセットになっています。他にもフィルターや内部クリーニング作業も無料で行ってくれます。

店舗受付が原則だが公式ショップ以外での購入品でも受付可能

アップグレードサービスを申し込むには事前のパーツチェックを受ける必要があり、実店舗へパソコンを持ち込む必要があります。

サービス自体は対象のG-GEARシリーズユーザーなら誰でも申し込みできますが、譲渡品や中古で購入した製品の場合は別途3,300円(税別)が請求されます。

他社のアップグレードサービスが直接の購入者向けであることを考えると間口が広くなっていますが、実店舗が少ないツクモに重たいゲーミングパソコンを直接持ち込むことは容易ではありません。

保証が残っている間は旧パーツの保管が必要

パーツの追加ではなく「交換」を依頼した場合、パソコン本体の保証が残っている期間中は交換した古いパーツの保管が必要です。

これは製品保証が購入時の構成＋変更後のパーツ単体という内容になっており、取り外したパーツもツクモが製品保証を提供する上で必要になるためです。

もしグラフィックボードをアップグレードし、古いグラフィックボードを下取りに出してコストを抑えようと考えている場合は要注意です。

まとめ

実店舗への持ち込みなど制約はあるもの、購入後も製品保証を残したままアップグレードできるメリットは大きいと言えます。しかも内蔵ストレージの交換時にはOSの移行も行ってくれるため、あまり詳しくないユーザーでも安心して任せられます。

もし長く付き合えるBTOパソコンを探しているなら、アップグレードサービスのあるツクモ製G-GEARシリーズがおすすめです。

パソコンに限らず、ウイルス感染や脆弱性を悪用した情報の抜き出しなど様々な危険が潜んでいる昨今ですが対抗するための仕組みも次々に登場しています。

CPUやマザーボードなど各ベンダーでセキュリティを強化した製品を法人や公的機関向けにリリースしている他、Windows10でも安全性を確保した状態でソフトウェアを実行する仕組みがリリースされておりSecured-core PCとして基準が設けられています。

そこで今回は信頼できるパソコンの証「Secured-core PC」についてご紹介します。

UEFIのセキュアブートはファームウェア改ざんに弱い

Windows8から登場したセキュアブートはOSを保護し、起動時にウイルス等が実行されないように守る仕組みでWindows10がプリインストールされたパソコンではデフォルトで有効化されています。

このセキュアブートはファームウェアと連携することで初めて機能しますが、ファームウェアが改ざんされた状態を検知できないという欠点も抱えていました。

というのもファームウェアはOSとハードウェアの間を繋ぐ役割を担っており、OSからは守ることが難しくハードウェア設計で守る必要がありました。その設計が「Secured-core PC」であり、Windows10と組み合わせることで効果を発揮します。

「Secured-core PC」ではWindows Defenderシステムガードセキュアブートが使える

Windows DefenderシステムガードセキュアブートはWindows10のバージョン1809で追加された機能であり、ファームウェア改ざんやウイルスの実行を様々な手法で阻止します。

このWindows Defenderシステムガードセキュアブートを有効化するにはCPUなどハードウェアが「Secured-core PC」に準拠している必要があり、法人向けモデルの一部しか準拠していないのが実情です。

個人向けパソコンや自作パソコンの場合は対応マザーボードの入手が出来ず、パソコンメーカーの独壇場となっています。また生体認証であるWindows Helloによるログオンが必須になっており、専用のカメラか指紋リーダーが搭載されている分、製品価格も高めです。

「Secured-core PC」準拠製品は少ない

Secured-core PC準拠のパソコンはパナソニックやDELL、Lenovo、HPの法人向けモデルの中でもごく一部だけです。MicrosoftのSurfaceシリーズも法人向けに多数リリースされていますが、Secured-core PC準拠モデルは1モデルのみと極端に少ないラインナップとなっています。

しかもデスクトップはリリースされておらず、スペックではやや劣るノートパソコンやタブレットパソコンしか選択肢がないことを踏まえると極端に偏った製品群から選ばざるを得ない点は非常に残念と言えます。

まとめ

パソコン内のデータを狙う手口は年々巧妙になっており、どこから攻撃されるのか一個人には予測が困難です。Secured-core PC準拠製品ならウイルス対策ソフトウェアで防げない巧妙なマルウェアなどの実行を防ぐことができ、一般的なパソコンよりもセキュアな仕事環境を作ることが可能です。

もし個人情報や重要データを扱うならSecured-core PC準拠パソコンへ切り替えることをおすすめします。

Samsung製NVMe SSDは搭載している自社製コントローラ高いパフォーマンスを実現しており市場でも人気です。最新モデルの980PROシリーズも製品保証が非常に長い5年間と手厚いことから自作パソコンだけでなく、ゲーミングBTOパソコンでもオプションで組み込めるショップが多数ありますが、製品価格は競合他社製品と比べると高めです。

しかし980PROシリーズの持ち味と価格を両立した新たな製品群が登場し、注目を集めています。そこで今回は廉価版Samsung製NVMe SSD「980シリーズ」についてご紹介します。

高価なDRAMキャッシュを非搭載にすることで価格を下げた980シリーズ

DRAMはSSDの製品価格を左右するほど高価な部品であり、より高速で容量の多いDRAMを採用するほどキャッシュによりNANDの読み書きが早くなり、結果パフォーマンスが向上します。

980PROシリーズでは従来通りDRAMを実装していますが、廉価版の980シリーズではDRAMを実装しない代わりに製品価格を下げてリリースすることが可能になりました。

そして、DRAMキャッシュの代用としてパソコンのメインメモリの一部をSSD用のキャッシュに使用するHBM（Host Memory Buffer）を採用し、前モデルの970PROシリーズとほぼ同等の性能を実現しています。

HBM（Host Memory Buffer）はWindows10なら自動的に有効化されるため設定不要

HBMはWindows10 Anniversary Updateでサポートされた機能であり、対応SSDを接続するだけで自動的にメインメモリの一部をキャッシュに割り当てます。

通常、HBMの設定を変更する必要はありませんが、レジストリを変更することで有効化・無効化の切り替えやキャッシュ容量を指定できます。キャッシュ容量設定はデフォルト値からわずかに増やすことが出来る程度な上、パフォーマンスへの影響も軽微な割に設定難易度が高くヘビーユーザー向けです。

またWindows10以外のOSではドライバレベルで細かい設定が必要だったり、そもそもHBMが非対応という状況であり980シリーズはWindows10専用SSDとも言えます。

ハイパフォーマンスのDRAMキャッシュ実装製品と、価格と性能のバランス型DRAMキャッシュ非搭載製品の2ラインナップ化が進むか

HBM対応SSDは以前から流通していましたが、Samsungが980シリーズで本格参入したことにより競争はさらに激しくなります。

980シリーズが980PROシリーズより遅いといってもSATA接続の同社製品と比べ6倍近く読み書き速度が速いことに変わりはなく、ゲーミング用途でも十分なパフォーマンスを発揮できます。

今後はDRAMキャッシュありのハイエンドとHBM対応の準ハイエンドの2ラインナップが定番となりそうです。

まとめ

NVMe SSDは高価な分、高速という印象を持つユーザーも多いかもしれませんが実売価格はSATA SSDとほとんど差がなくなってきています。さらに980シリーズのようにDRAMキャッシュレスで価格がさらに下がるとコストパフォーマンス面でもNVMe SSDが勝るケースはますます増えていくことでしょう。

もしマザーボードにNVMeスロットがあるなら低価格なSATA接続SSDよりも、価格と性能のバランスが良いHBM対応NVMe SSDをおすすめします。

メールはSNSによるやり取りが増えてもなお、基本的なツールとして生き残っており専用のメールクライアントソフトウェアも代表的な物は未だにサポートが続いています。

しかし、メールを取り巻くクライアントソフトウェアやOSは大きく変化しておりWindows　OSからOutlookを使いメールを送るという昔ながらの使い方が減る一方で、特定の環境下・特定のデバイスで正常にメールが開けないトラブルが増えつつあります。

中でもwinmail.datが添付される現象は仕組みを知らないとメールを送り合う双方に不利益になるため、事前の対策が重要です。そこで今回はメールに添付されるwinmail.datの正体と閲覧方法についてご紹介します。

winmail.datはOutlookが自動的に生成する補助データの集合体

Outlookからメールを送信する際、文字装飾を自由に追加できるリッチテキスト形式を使うと文字と文字装飾データが分離され、winmail.datが生成され添付ファイルとして扱われます。

このメールをOutlook以外のメーラーで開くとメール本文＋添付ファイル「winmail.dat」という内容になり、受け取ったユーザーからはwinmail.datが何のデータなのか一切分かりません。

他にもメール本文に画像やファイルを埋め込んだ際も同様にwinmail.datが生成され、winmail.dat内に画像やファイルも取り込まれてしまいます。

プレーンテキストかHTMLメールを利用するとwinmail.datが生成されない

Outlookは複数のメールタイプを選択でき、文字装飾や画像などの埋め込みが出来ないプレーンテキストと様々な文字装飾と埋め込みが可能なHTMLが扱うことが可能です。

どちらもあらゆるOS、クライアントソフトウェアで表示可能で添付ファイルも正常に扱われるため、Outlookのデフォルト設定をこのどちらかに設定しておくと無用なトラブルを避けることが出来ます。

Gmailなど一部のウェブメーラーはwinmail.dat内の添付ファイルを取り出し可能

受取手にとっては厄介なwinmail.datですが、Gmailなど一部のウェブメーラーではwinmail.dat内に埋め込まれたファイルや画像の取り出しが可能です。

ファイル名などは文字化けしやすいもののファイルは正常に開くことが可能なため、もしwinmail.dat付きのメールを受け取った際は自分のGmailに転送して中身を確認してみると良いでしょう。

まとめ

特定条件下でしか発生しませんがwinmail.datが添付ファイルとしてメールで送られてくると多くのユーザーは意味が理解できません。もし送信者もwinmail.datの送られる理由や仕組みについて知らないと状況を理解することが更に困難になりかねません。

このような不要なトラブルを避けるためにもリッチテキスト形式は使わず、プレーンテキストかHTMLでメールを送信することをお勧めします。

電波法で規制されている周波数帯は屋内利用か、屋外利用かで異なり気象レーダーや航空機への影響が出やすい5Ghz帯のほとんどは屋外利用が禁止されています。

さらに近くに電波干渉するものがないかチェックするための機能も義務づけられており、5Ghz帯のWi-Fiを屋外で利用することは非常にハードルが高くなっています。

最近ではテレワーク需要による隠れ家やキャンプでのWi-Fi需要が高まっており、合法的に屋外通信可能な2.4GHzの利用が推奨されているものの速度面で性能不足を感じやすいという問題もあります。

そこで今回は一般家庭向け製品なのに合法的に建物間5GHz帯Wi-Fi接続が可能なELECOM製Wi-Fi中継器「WTC-C1167GC」についてご紹介します。

法人向けアクセスポイントで多く搭載されている5Ghz帯の屋外利用モードが標準装備

5Ghz帯のWi-Fiは大きく3つの帯域に分けられており、屋外利用が認められているのはW56と呼ばれる100から140チャンネルの範囲のみです。更に気象レーダー等を検知した際はWi-Fiの出力を調整し、干渉しないチャンネルへ変更する仕組み(DFS)も義務づけられています。

しかし、一般家庭向けWi-Fi製品はDFSへの対応情報が非常に少なく、実際に購入し設定画面を確認しなければなりませんでした。その為、5Ghz帯のWi-Fiを屋外利用するためには高額な法人向けアクセスポイントの導入が主流であり、一般ユーザーが手を出しにくいという問題がありました。

スイッチ一つで屋外利用モードへ切り替え可能

ELECOM製Wi-Fi中継器「WTC-C1167GC」は機器本体に「隠れ家」モードへの切り替えスイッチがあり、W56だけの通信に変更しDFSが有効化されます。

ユーザーは必要に応じてスイッチ操作を行うだけで良く、他社製品のようにブラウザで設定画面を開く必要がありません。その為、利用シーンに合わせて柔軟な設定変更が誰でも可能なユニークな製品となっています。

LEDランプで電波強度を見ながらベストポジションを探せる優れもの

隠れ家モードスイッチ以外にも、親機との電波強度をLED表示で知らせる仕組みもあり中継器として最適な設置場所も探しやすく設計されています。

表示は4段階あり、消灯・赤・オレンジ・緑の順番に電波が強く速度も速いことを示しており、ユーザーはこの表示を見ながら部屋中を動き回ることで視覚的に電波状況を知ることが可能です。

親機側のWi-Fi仕様と設定は要確認

WTC-C1167GCを屋外通信で使用するにはW56で通信可能な親機が必須となり、使用するチャンネルを手動で変更するなどの追加作業が必要になるケースもあります。

製品によってはDFSの有効化や使用するチャンネルの範囲設定が非常に分かりにくいものもあり、ここでしっかり設定できないとWTC-C1167GCと通信できないためマニュアルをしっかり調べる事前作業が大切です。

まとめ

電波法やWi-Fiに詳しくないユーザーも安全且つ簡単に設定変更が可能なWi-Fi中継器は珍しく、中でも屋外利用に焦点を当てたWTC-C1167GCはややマニアックな製品です。

しかし、電波はあらゆる生活サービスに使われる重要なものであり、違法な5Ghz帯のWi-Fi使用者には厳しい罰則もあることを考えると時代にニーズに合った製品と言えます。

PDFの編集はメーカー純正でサブスクリプション方式のAdobe Acrobatが王道ですが、他にも市販の安価な互換ソフトウェアが流通しています。しかし互換ソフトウェアでできるPDF編集には制限も多く、Adobe Acrobatほどの編集能力がない場合が珍しくありません。

そのためPDF編集ソフトウェア選びは難しく、一定額の出費は不可欠でしたがオンラインでAdobe Acrobatの機能を試せるサービスが登場し状況が大きく変わりつつあります。

そこで今回は無償でPDF編集が可能なAdobe Acrobat オンラインサービスについてご紹介します。

テキスト入力や注釈の編集は無制限に編集可能

PDFの編集で需要が多い作業はテキスト入力や注釈の追加や削除ですが、Acrobat オンラインサービスでは無制限に行うことが可能です。

Acrobat ならではの直感的な操作で誰でもPDF編集できるメリットは絶大であり、何より無償で出来る点が普段PDF編集を行わないユーザーにとって嬉しいところです。唯一、サービスにログインすることが条件ですが、アカウント作成は費用もかからず新規に取得する際も時間はほとんどかかりません。

PDFからOfficeファイルへの変換やPDFのページ編集、PDF圧縮は一日1回まで

受け取ったPDFデータをベースに新たな資料を作成するときに便利なのがファイル変換機能であり、Adobe Acrobatの目玉機能の一つですが、Adobe Acrobat オンラインサービスでも実際に試用可能です。

他にもPDFデータのファイルサイズ圧縮機能も使えるため、PDF送受信時のパケット節約やメール添付時のファイルサイズ制限回避といったシーンで活躍します。

これらの機能は24時間ごとに1回しか操作できませんが、他のパソコンからのアクセスやアカウントを切り替えればいくらでも操作できます。

PDFはファイルサイズが100Mbyte以下、一部機能では100ページまでしか扱えない制限あり

Adobe Acrobat オンラインサービスはファイルを一度Adobeのクラウドストレージへアップロードして編集する関係でファイルサイズに制限があります。

扱える最大容量は100Mbyteまでで、ページ数が多い・画像など高解像度コンテンツが多いPDFは事前に分割する必要があります。ページの並び替えや向きの修正は100ページ未満のPDFファイルだけ可能となっており、全ての機能を使い倒すには難しい仕様とも言えます。

まとめ

Adobe Acrobat オンラインサービスはAcrobatのWEB体験版という位置づけであり、機能制限が各所に見受けられますがひな形へのテキスト入力など、基本的な使い方なら無制限に編集可能な点が魅力的なサービスです。

PDFの本格的な編集には回数制限やファイルサイズの制限がありますが時々PDF編集が必要になるレベルなら十分実用的です。市販の互換ソフトウェアはコストパフォーマンス面で優れない製品も多いため、安易に互換ソフトウェアを購入するよりもAdobe Acrobat オンラインサービスを試用する方がお得かもしれません。

NTTグループのADSLは2023年1月末にサービス提供が終了することが決まっており、新規受付も終了しています。しかしフレッツ光回線は日本国内全てがサービス提供エリアではなく、電力会社やケーブルテレビ局のインターネット網すら来ていない地域も未だに存在します。

国も光回線整備計画を推進していますが、どこの回線事業者と協力するかは自治体が決定権を持っておりNTTのフレッツ光回線が来ないことが決定しているエリアもあります。

そのような地域ではADSLの回線速度が極端に遅くなる現象が発生しており、一個人では改善できないという問題が発生しています。そこで今回はNTTグループのADSL基地局内混雑についてご紹介します。

Pingは通るが実際にはほとんどADSL回線で通信できない状態に陥るトラブルが急増

ADSLのサービス終了が発表される以前から起きていた現象に、極端な低速化があります。PPPoE接続は出来るものの、WEBサイト等は時間がかかりすぎてタイムアウトエラーとなり表示できない症状ですがPingコマンドはエラーになりません。

完全な切断ではなく、プロバイダーやNTTの障害情報にも掲載されないためユーザーはどこに問い合わせれば良いのか分からないというハードルの高い障害ですが、NTT以外の光回線事業者が採用された地域で急増する傾向にあります。

原因は各地域のNTT基地局内で発生させている意図的な通信混雑による低速化

ADSLにだけ発生する極端な低速化現象の正体は、NTT基地局内で発生している帯域不足です。これは自然発生的にではなく、今後収益が上がらないであろうエリア内で意図的に起こされている節があります。

実際に低速化現象は曜日や時間帯に関係なく症状が続き、通常なら切断してもおかしくないアナログ回線よりも遅い数kpbsを維持するという特殊な環境が続きます。

いくらベストエフォート型の接続サービスとはいえ、企業側の都合で解約に追い込むような速度制限は企業倫理を疑わざるを得ません。

一般ユーザーには基地局側の問題であることは公表されないケースが多く泣き寝入りするしかない

この低速化現象の恐ろしい点はある日突然インターネット回線が使えなくなるだけでなく、その原因すら一般ユーザーに公表されないケースが多いことです。

法人ユーザー向けNTT窓口では基地局内の問題であることは開示しますが、個人ユーザー向けNTT窓口では低速化現象そのものを認めずプロバイヤーやユーザー所有のルーターに責任があるという回答しか行いません。

その結果、一般ユーザーはあらゆるコールセンターからたらい回しになり原因も分からないという泣き寝入りするしかない状況に追い込まれます。

改善方法は存在しない

仮にNTT基地局内の問題であることが判明しても改善方法はありません。個人ユーザーがいくら抗議しても収益が見込めないエリアのADSL回線を快適に通信できるようNTTが整備する可能性はなく、携帯電話のテザリングや他の回線事業者への移行を検討すべきです。

法人ユーザーなら各地域のNTT営業窓口へ抗議することもできますが、それで改善されることはまれであり、はやり他の回線サービスへの切り替えを進めるしかありません。

まとめ

光回線が未開通なエリアはまだまだ全国各地に存在しており、ADSLを現役で使用している家庭や事業所は膨大な数に上ります。将来的にはそのほとんどが光回線に移行しますが、移行先となる回線事業がNTTとは限りません。

事実見込み契約者数など事業化の見通しが立たないエリアはNTT以外の事業規模の小さい回線事業者が自治体と協力して開通を進めています。

そのような地域で頻発しているNTTグループのADSL回線低速化は、ユーザーにとって最悪の出来事であり解決策もありません。もしこのような状態に遭遇してしてしまった場合は積極的にNTT以外の回線へ切り替えることをおすすめします。