コラム

Windows Subsystem for Linux(WSL)はWindows上でLinux用のソフトウェアを実行可能にする機能であり、これまで仮想マシンの構築などハイスペックパソコンが必要だったことをミドルスペックやロースペックなパソコンでも可能にしました。

また仮想マシンでは手間の掛かるファイルの受け渡しもWindows上で全てが動くWSLなら簡単になり、非常に便利になりました。しかしWSLの環境を整えるにはいくつもの行程があり、必要な時にすぐ使い始めることは困難でした。

WSL自体登場してから日も浅く、徐々に機能が増えてく中で導入方法も刷新され、一気に簡略化され注目されています。そこで今回は、導入が簡単になったWindows Subsystem for Linuxについてご紹介します。

従来はWSLのバージョン指定や仮想マシン設定を全て手動で行わなければならず時間と手間がかかっていた

WSLの導入はWindowsの仮想マシン設定や使用するLinuxディストリビューションの準備、WSL1かWSL2の指定など多くの行程がありました。

しかもWSLの仕組みはやや複雑であり、各工程でエラーが起きた際はユーザー自身で解決しなければならず、導入はパソコン初心者にとってハードルが高いという面がありました。

特にLinuxディストリビューション側が原因でエラーが出た際は、普段使わないLinux系の仕組みを理解しなければならずさらにハードルが高くなります。

新しいインストールコマンドを使えばひとつの操作でセットアップが完了する

新しいインストールコマンドはPowerSellから「wsl –install」を実行するのみでWSLの導入が完了します。

これまでMicrosoft Store経由で入手していたLinuxディストリビューションも自動でダウンロードされる上、必要に応じてUbuntuやDebianなどユーザーが必要なものを選択可能です。

導入作業が完全自動化されたことでトラブルを気にせず誰でもWSLを使えるようになり、一気にハードルが下がりました。

新しいインストールコマンドを使うためにはWindows Updateが必要

大きく変わった新しいインストールコマンドを使用するにはWindows Updateが必要になります。まずWindows10はバージョン2004以上にアップデートし、KB5004296をインストールします。

なおKB5004296は2021年8月時点で自動アップデートの対象ではなく、Microsoft UpdateカタログのWEBサイトからダウンロードする必要があります。

まとめ

Linuxでしか動作しない便利で強力なソフトウェアは非常に多く、Windowsからそれらのソフトウェアを直接起動出来るWSLは便利な存在です。

これまでWSL導入までの行程が長く複雑だったため諦めてしまったユーザーも新しいインストールコマンドで従来の複雑な作業工程から解放されるため、WSLへ挑戦しやすくなりました。

もしWSLに興味があるなら、OS環境を整えた上で新しいインストールコマンドを使いWSL導入を挑戦してみることをおすすめします。

UEFIが登場してからWindows OSは密接にUEFIと連携しセキュリティ向上や高速起動など多くのメリットがある反面、UEFIなどファームウェアプログラムに起因する不具合やトラブルも一気に増えました。

多くの場合、UEFIをバージョンアップすることで解決しますが正常起動しない状態でのアップデートは困難であり、アップデート作業をメーカーや代理店へ有償で依頼しなければならないケースもあります。

しかし、GIGABYTE製のマザーボードならいかなる状態でもUEFIアップデートが可能であり、ユーザーを窮地から救ってくれるかもしれません。

そこで今回は、CPUもメインメモリも接続せずにUEFI(BIOS)アップデートが可能なGIGABYTEのQ-Flash Plusについてご紹介します。

ユーザーはUSBメモリにデータを書き込み、マザーボードのボタンを押すだけで完了

GIGABYTE製マザーボードに搭載されているQ-Flash Plusは単独でUEFI(BIOS)アップデートを実行してくれる機能です。

ユーザーは新しいUEFIファイルをUSBメモリへ保存し、Q-Flash Plus用のUSBスロットへ接続後Q-Flash Plusボタンを押すだけです。この後、自動的に電源が入りアップデートが完了するとLEDランプが点滅を止め、作業完了となるまで数分間かかります。

CPUもメインメモリがマザーボードにささっていなくてもアップデート可能

Q-Flash Plusのすごいところは他社製であればUEFIを起動し、画面を見ながら作業が必要なところを物理ボタン一発で実現している点です。さらにCPUもメインメモリは必須ではなく、マザーボードから取り外された状態でもQ-Flash Plusは動作していしまいます。

仮に部品故障かどうか検証するため交換し、それでも不具合が改善しない際に部品を外したままQ-Flash Plusを使い追加検証すれば原因の切り分けも容易になります。

AMDユーザーなら最新CPUとセットで購入してもQ-Flash Plusのおかげで安心

AMDで採用されているAM4ソケットは初代Ryzenから第5世代Ryzenまで共通であり、チップセットも幅広い世代のRyzenに対応しています。

当然、新しい世代のRyzenへ対応するにはマザーボードのUEFIもアップデートが必要ですが、新規で購入したマザーボードのUEFIバージョンは通電しなければ分かりません。

実際に自作パソコン一式分のパーツを揃えてもマザーボードのUEFIが古すぎて買ったばかりの最新世代CPUでは動作品というケースも多々あります。

通常なら中古で古い世代のCPUを購入するか有償サポートを依頼しなければなりませんが、Q-Flash PlusならUSBメモリからアップデートし解決可能です。

まとめ

UEFIに起因するトラブルは深刻なケースが多く、UEFIアップデート中にエラーやシャットダウンが起きるとマザーボードを買い換える必要も出てきます。

その点、マザーボードと電源ユニットだけの構成でもUEFIをアップデート可能なQ-Flash Plusの存在価値は高く、チップセットの交代が緩やかなAMDユーザーにとっても頼もしい存在です。

もしハードウェアのトラブル対応や原因の切り分けが苦手ならどんな状況でもUEFIアップデートが可能なGIGABYTE製マザーボードをおすすめします。

新築・リフォーム済み物件では各部屋にLANケーブルが敷設され、壁面のコンセントの一部がLANポートになっている情報コンセントが増えています。

もし各部屋にLANが来ていればネットに繋ぐパソコンやテレビなどの設置場所に困ることも少なく、ルーターから伸びるケーブルが露出しないため見た目もすっきりです。

そして最近では有線LANしか使えない情報コンセントをWi-Fiアクセスポイントに置き換える製品も登場し注目されています。そこで今回は、目立たずコンパクトなコンセント埋め込みタイプのWi-Fiアクセスポイントについてご紹介します。

情報コンセントの置き換えや既存のコンセントへ取り付けて省スペース化できる

コンセントやその固定用金具等のサイズはJIS規格で定められており、メーカーが異なっても互換性があります。コンセント埋め込みタイプのWi-FiアクセスポイントもJIS規格に合わせたサイズになっており、既存の情報コンセントをWi-Fiアクセスポイント付きへアップグレードできます。

またLANケーブルを通すことが出来れば一般的な電源コンセントの置き換えや、コンセント＋Wi-Fiアクセスポイントの2列構成へ変更も可能です。埋め込みタイプのWi-Fiアクセスポイントは本体が壁側にあり、ほとんど露出しないため見た目もスマートです。

動作にはPoEか100V電源の直接接続が不可欠

コンセント埋め込みタイプのWi-FiアクセスポイントはPoE給電が一般的なため、ホームネットワークの大元にあるLANハブをPoEハブへ交換するかPoEインジェクターで既存のLANケーブルをPoE化する必要があります。

安価な製品でもPoEハブは8,000円、PoEインジェクターは3,000円ほど購入コストがかかり、各部屋にアクセスポイントを設置する場合はPoEハブの方が安く構築可能です。

一部のコンセント埋め込みタイプのWi-Fiアクセスポイント製品は100V電源を直接接続することも可能でPoEは不要ですが、電気工事になるため業者への施工依頼が不可欠です。

アンテナが小さく使用可能な範囲はやや狭いもののペットや小さな子供がいる環境ならおすすめ

コンセント埋め込みタイプのWi-Fiアクセスポイントは製品の性質上、アンテナが小さく設置場所が限定される関係で電波を各部屋へ行き渡らせるには複数台の導入が前提となります。

それでも配線が露出せず、電気コードも壁の中に収納されており狭いところが好きな猫などのペットや、小さい子供がいる家庭ではトラブル予防に絶大な効果を発揮します。

アクセスポイントを天井や屋根裏に設置する方法もありますが、施工難易度が更に上がる割には直接有線LANを接続しにくいなど使い勝手の悪い面もありおすすめできません。

まとめ

コンセント埋め込みタイプのWi-Fiアクセスポイント製品はメーカーもラインナップも少数ですが、部屋のインテリアを崩さずにWi-Fi環境を構築可能です。

情報コンセントがない場合は建物内のLAN布設工事といった初期投資はどうしても多くなってしまいますが、すでに情報コンセントがある物件ならDIYでPoE化は可能です。

もしペットがLANケーブルや電源ケーブルをかじったことがあるなら、電気火災や不幸な事故を防ぐためにもコンセント埋め込みタイプのWi-Fiアクセスポイントの導入をおすすめします。

指で直接触れるキーボードは雑菌が付着しやすく、不衛生な状態が続くとブドウ球菌など感染リスクがある菌を媒介するケースもあります。

いくら指を消毒したとしても、キーボード自体が汚染されていれば効果もないため消毒や洗浄が必要になりますが多くのキーボード製品は液体による洗浄が出来ません。

キーひとつひとつのスイッチが防水ではないことや機構の複雑さから排水が困難などいくつか理由がありますが、それらを解決した製品もわずかですが存在します。

そこで今回は、定期的に水洗いが出来る衛生的なキーボードについてご紹介します。

これまでも丸洗いできる防水キーボードはあったがシリコンで覆われて使用感が悪かった

パソコン使用中の飲み物をこぼすなどアクシデント対策商品として、防水性能を謳うキーボードは以前からリリースされていましたがシリコン素材でキーボード全体を覆うタイプが多く使用感が独特でした。

また、一般的なキーボードの打鍵感にはほど遠く、キーストロークも浅すぎて日常使用しているキーボードと入れ替えられないという面から普及せずラインアップも狭いという状況です。

簡易防水と抗菌素材が今後のスタンダードか

これらのデメリットを克服する製品として、最近では抗菌剤の採用と簡易防水による丸洗い可能なキーボードがリリースされています。抗菌剤使用により大腸菌やブドウ球菌の繁殖を抑え、定期的な洗浄で清潔な状態を維持出来ます。

なお、あくまで「抗菌」であり殺菌作用がなく、ウイルスへの効果もない点は注意が必要です。しかし、簡易防水とすることでキーストロークや打鍵感は一般的なキーボードと同じなため、従来品のような使いにくさはありません。

ロジクール製防水キーボードは中性洗剤対応

キーボードなどパソコン周辺機器大手のロジクール製防水フルサイズキーボード「Washable Keyboard K310」は数少ない中性洗剤対応となっています。

他社製品が優しい流水でしか洗浄できないのに対し、30cm未満の水没に耐えられる仕様で洗浄しやすいという特徴もあります。また洗浄後は室内で8時間の乾燥が推奨されており、退勤前や就寝前の洗浄がお勧めです。洗浄のしやすさでは防水キーボードの中でも群を抜きますが、抗菌仕様ではありません。

サンワサプライ製防水キーボードは2カラー＋抗菌＋IP55の防水性能が魅力

国内パソコンサプライメーカーの老舗でもあるサンワサプライ製防水キーボードは抗菌剤採用により、雑菌の繁殖が抑えられます。また防水性能はIP55相当でロジクールのように水没や中性洗剤使用は不可ですが、真水や水道水を使って優しく流す洗浄が可能です。

キーボードとしては主流なメンブレンスイッチであり、今まで使っていたキーボードと入れ替えた際も違和感は少なく防水キーボードとしては珍しいホワイトとブラックの2色展開で選びやすくなっています。

まとめ

従来品の防水キーボードはあまりにも独特の打鍵感で多くのユーザーには受け入れがたいものばかりでしたが、ウイルス感染など危険意識の高まりから抗菌素材採用や洗浄可能な防水対応の周辺機器が増えつつあります。

家族など自分以外がキーボードに頻繁に触れる機会があるなら清潔なキーボードは衛生面で不可欠であり、メンテナンスが容易な防水キーボードがおすすめです。

SDカードは様々な分野で使用されており、4Kカメラなど映像分野でも多く採用されています。映像関連は高解像度化とフレームレートの向上が続いており、8Kや360度映像といったデータ量が極端に多いデータの書き込み需要が高まっています。

そのような背景もあり、保存媒体であるSDカードも大容量化だけでなく読み書き速度の大幅な向上を実現しています。そこで今回は、PCI Express接続で更に高速化するSD Expressカードについてご紹介します。

PCI Express 4.0を使うことで3940MB/秒に対応したSD Express規格が登場

2018年にSD 7.0規格ではPCI Express 3.0とNVMe1.3に対応し985 MB/秒を実現、2年後の2020年にはPCI Express 4.0とNVMe1.4に対応することで3940MB/秒を実現しています。

実際に8Kなど高解像度・高フレームレートな映像記録は数秒間だけでもファイルサイズは数百MBと極めて巨大であり、それに耐えられる速度規格として策定されています。

今後はさらにデータ量の多い360度映像やVR向けのコンテンツが増えるため、SDカード側の読み書き速度はどれだけ速くても需要がある状況です。

接続端子が追加されているが、カードリーダー等と下位互換性は問題なし

SD Express規格はPCI Express接続用の端子が増えていますが、すでに普及しているSDカード規格との互換性は保たれています。もちろん下位互換で接続した場合は速度が低下するため、パソコンとの接続には最新規格対応のカードリーダーがおすすめです。

デスクトップならPCI Express接続の拡張カード、ノートパソコンやタブレットならUSB Type Cのカードリーダーが必要です。なおSD Expressカードを下位互換で接続した際はUHS-I規格での接続になり、最小12.5～最大104MB/秒まで速度低下します。

保存容量もSDXCの2TBを超え、128TB対応のSDUC規格が登場

一秒当たりのデータ量が増えれば。もちろんファイルサイズも膨れ上がるため従来のSDXC規格上限2TBを超える規格も登場しています。SDUCは速度規格のSD7.0と一緒に策定されており、最大128TBまで対応可能です。

2021年の時点で1TBのSDカードしか流通していないことを考えるとややオーバースペックと言えますが、連続記録時間は長いほど良く防犯カメラなど多くの分野でHDDの代用としても活用できる見込みがあります。

まとめ

SDカードは今後も多くの分野で採用が見込まれており、SD Express規格では来たるべき大容量・超高速アクセス需要に耐えれる仕様になっています。

他の規格でもあるように策定から実際に製品の流通が始まり、普及価格帯に落ち着くまで数年を要するため私たちユーザーがその恩恵を受ける日はまだまだ来ませんが、その日が早く来ることを望まずにはいられません。

Windows10では大型アップデートの度に様々なセキュリティ機能が追加されており、次の世代であるWindows11ではセキュリティ機能を重視したことでハードウェアの要求水準も大きく変化しました。

中でも様々なセキュリティ関連機能を支えるTPMの重要性は高く、旧世代のパソコンで安全にWindowsを使用し続ける中で足かせになりつつあります。そこで今回は、TPM2.0の役割と必要性についてご紹介します。

BitLockerをはじめとするセキュリティ機能を支える中心的存在

Windows10は2015年にリリースされてからいくつものセキュリティ機能が追加され、その中にはハードウェアと連携しストレージ内のデータを守るBitLockerやCPU・メインメモリ内からアクセス情報の抜き出しを防ぐCredential Guardが登場しました。

これらのセキュリティ機能が動作するにはTPMが必要であり、安全にOSを動かしユーザーを守る要になっています。普段、ユーザーが意識していない間にもTPMは多々活躍しており、個人ユーザー・企業ユーザー問わずその恩恵を受けています。

TPMはマザーボード上に専用チップとして搭載されている場合やマザーボードのファームウェアとして搭載されている

TPMは専用チップとしてマザーボード上に実装されているものもありますが、多くはマザーボードのファームウェア機能の一つとしてIntelならIntel PPT、AMDならfTPMという名称で実装されています。

自作パソコンでもTPMはファームウェアとしての実装が主流ですが、メーカーによっては標準設定で無効化されているため実際には使用していないケースもあります。

その際はUEFI設定画面からIntel PPT・fTPMを有効化するだけで自動的にWindows10が認識し使用し始めます。なおTPMの状態はBitLocker機能が使えるかどうか・ファイル名を指定して実行から「tpm.msc」を起動することで確認可能です。

Windows7以前のパソコンではTPM未搭載

TPMの登場は比較的最近であり、2015年以前のパソコンは一部の法人向けモデルを除けばほぼ未搭載です。しかもTPMは追加できないこともあり、TPM非搭載パソコンを購入した場合、後から必要になっても買い換え以外の方法がありません。

更にTPMのバージョンアップが1.2や1.3など低い場合は現在推奨される2.0へのバージョンアップが欠かせません。しかしマザーボードメーカーがサポートを打ち切っている場合はアップデートがリリースされず買い換えしかありません。

まとめ

Windows11ではTPM2.0が推奨要件になっており、セキュリティ面でも未搭載パソコンは危険です。業務で使用するパソコンならなおさらTPMの重要性は高く、2.0にバージョンアップされているかどうかも含めて確認をおすすめします。

もしTPM未搭載や2.0へのアップデートがリリースされていないならセキュリティ向上の為、積極的にパソコンの買い換えをおすすめします。

USB接続ではなく、LANで繋がるタイプのHDDをNetwork Attached Storage、通称NASと呼び様々なメーカーからリリースされています。最大手HDDメーカーであるWestern Digitalも以前よりリリースしており、国内外で大量に流通しています。

NASはローカルネットワーク内のパソコンはもちろん、宅外の外部インターネットからもアクセス可能であり便利な一方で注意すべき点もあります。そこで今回は、Western Digital純正NASシリーズについてご紹介します。

製品保証も長くネットサービスとも柔軟に連携

Western Digital(WD)純正NASはDropboxやGoogle　Driveなどメジャーなオンラインストレージと繋がりバックアップやデータの取り込みが可能です。単なるストレージとしてだけではなく、複数のデータを集約する役目もできることで活用の幅が大きく広がります。

またスマホ用のアプリもリリースされており、必要な時にNASからデータをダウンロード出来る他、スマホ内のデータをNASへ転送することも可能です。また製品保証も3年間と長く設定されており、他社製品が1年保証ばかりなことを考えると大きなメリットと言えます。

HDDメーカーの製品なだけにハードウェアの信頼性も高い

WD純正NASはNAS向けに設計された自社製WD Redシリーズを採用しており、搭載HDDについてほとんど公表されることがない他社製のNASよりも信頼性が高いという特徴があります。

他社製NASは汎用性の高い低コストな内蔵HDDを採用するケースが多く、電源を入れたまま長時間稼働し続けるNASとして使用した際に比較的短命な傾向にあるほか性能面でも読み書き速度が出来にくいなどデメリットがあります。その点、HDDメーカーの強みがあるWD純正NASは優秀と言えます。

ソフトウェア面ではユーザーに甚大な被害が出るトラブルが目立つ

HDDメーカーとしての品質が活きるWD純正NASですが、NAS側のソフトウェアは第3者が外部アクセス可能な状態だっだり、勝手に初期化されてデータが全て消えるなど致命的なトラブル実績が目立ちます。

バックアップ先としても使用する製品なだけに深刻な不具合は受け入れがたく、グローバルモデルとして各国で販売され流通も多いだけにセキュリティ面の弱さは極めて重大です。

まとめ

WD純正NASはハードウェア面の良さが光りますが、致命的なソフトウェア面の弱さが目立ちます。ローカルネットワーク内で使用する分にはその弱点も問題はありませんが、多くの場合既存のルーターにそのまま接続する為、自動的にインターネットへ繋がり危険な状態になってしまいます。

その都度、WDからは改善のアップデートが提供されており、こまめにアップデート情報のチェックをかかさないように気をつけることをおすすめします。

ルーターの不調やトラブル時に意図しないローカルIPが割り当てられ、他の機器と通信できてもインターネットには繋がらないなど初心者泣かせな状況に陥るケースがあります。

ネットワークの仕組みにたけているユーザーなら割り当てられたIPを手動で再設定するなど適切な対処が可能ですが、多くのユーザーはIPが割り当てられた＝ネットワークが使えると勘違いしてしまうことが原因です。そこで今回はオフラインでも自動的にローカルIPが割り当てられるAPIPAについてご紹介します。

169.254.～で始まるIPがAPIPA

IPを自動取得に設定しているパソコンにルーターからIPが割り当てられなくなった際、Windows側でAPIPA機能が作動し169.254.～で始まるランダムなIPが割り当てられます。

IPが割り当てられることでローカルネットワークの機器同士が通信可能になるというのがAPIPAの存在理由ですが、それ以上のことができないという大きなデメリットを抱えることになります。

ちなみに一般的なルーターでは192.168.～で始まるIPが割り当てられ、APIPA が割り当てる169.254.～で始まるIPはローカルリンクアドレスと呼ばれます。

APIPAで割り当てられたIPではグローバルIPが扱えずインターネット接続不可

IPが強制的に割り当てられることでローカルネットワーク間の通信が可能になるAPIPAですが、グローバルIPが扱えないという大きな欠点があります。グローバルIPが扱えなければインターネットに繋がることができず、改善するにはIPアドレスの更新が不可欠です。

しかし、一般的なルーターのIP割り当て機能であるDHCPとパソコンがスムーズに連動しない場合はIPの利用体系をユーザーが理解し、手動でIP設定を行う必要が出てくるため難易度は高くなりがちです。

不要なトラブルを避けるためAPIPAの無効化や事前にIP固定化がおすすめ

一度APIPAでパソコンにIPが割り当てられるとIPの更新が反映されにくく、トラブルになる確率が上がります。そこでAPIPAを無効化し、不要なIPが割り当てられないようにする方法が有効です。

無効化にはレジストリの手動追加による方法しかありませんが、既存のレジストリを編集するわけではないため失敗のリスクはやや低い作業です。

一度無効化できればOSを初期化するまでAPIPAは発動しません。他にもIPを固定設定し、そもそもAPIPAを発動させない方法も効果的且つ設定も簡単です。

まとめ

APIPAによる効果は限定的で、逆にトラブルを招きやすい機能でもあります。事実、APIPAはWindows OSに古くから存在する機能で多くのユーザーを困らせてきた定番ともいえます。

一度トラブルが起きると改善に手間も時間もかかるため、そうなる前にAPIPAの無効化やルーターから自動割り当てされたIPで固定設定するなど予防策を講じることをおすすめします。

ビットコインの高騰と半導体供給不足がグラフィックボードを直撃し、品不足が慢性化する中グラフィックボードメーカー最大手のNVIDIAがゲーミング向け製品のマイニング制限を新たに発表しました。

現行のRTX30シリーズの内、RTX3060だけはマイニング制限がありましたが他のモデルでも制限が拡大します。そこで今回は2021年5月出荷分からマイニング制限が掛かるRTX30シリーズについてご紹介します。

RTX3080、3070、3060Tiもマイニング性能を制限

RTX30シリーズでは3060だけがマイニング制限を落とし、ゲーミングユーザーへ入手しやすくするというNVIDIAの発表がありましたが、その対象を広げた形になります。

その要因として、ハイエンドである3080をはじめとする全RTX30シリーズに制限が行われることでマイニング専用グラフィックボードへ利用者が移行することが狙いと考えられています。

またRTX3060の場合、マイニング制限を解除する方法が確立されており同様の手口が使えないような対策も盛り込まれています。

Lite Hash Rate（LHR）モデルがマイニング制限製品の総称

2021年5月以降に出荷される製品にはLite Hash Rate（LHR）モデルの表記が加わり、従来の無制限品と区別が出来るようになります。また同じGPUであってもLHRモデルは別なハードウェアとして認識され、マイニング制限を解除可能な旧ドライバを受け付けない仕様になっています。

ゲーミングユーザーなら新・旧どちらの製品を選んでもゲーミングプレイに支障がないため、入手しやすいであろうLHRモデルを選びたくなる一方で中古買い取り相場は旧製品の方が高くなることも既に予想されています。もし定期的にグラフィックボードを入れ替えるなら値崩れしやすい可能性が高いLHRモデルはやや危険とも言えます。

Ethereumのハッシュレートが半減するだけのマイニング制限は無意味との見方も

マイニング制限についてはドライバ側でマイニング特有の動作をグラフィックボードが行った際に性能を落とす仕組みであり、Ethereumという仮想通貨に限定されています。

制限は約半分であり、前RTX20シリーズよりもやや低くなるため新規にRTX30シリーズを購入するよりも中古のRTX20シリーズがお得です。

しかし、他の仮想通貨はこれまで通りの性能でマイニング可能であり、Ethereumに固執しないならRTX30シリーズでも十分すぎるほどのマイニング性能があります。それこそがこのマイニング制限のもろさであり、品不足が解消しない要因の一つにもなっています。

まとめ

先行してマイニング制限を導入したRTX3060も実際には入手困難な状況が続いておりどれほどの効果があるのかは大いに疑問です。更にGPUだけでなくメインメモリの高騰も続いており、品不足に加えて製品価格の上昇も当面は避けられない模様です。

今回のマイニング制限拡大が少しでも効果を出して市場にグラフィックボードが戻ってくることを願わずにいられません。

Microsoft Surfaceシリーズは新モデルがリリースされる度に注目される売れ筋パソコンな為、中古品も多く流通しています。家電量販店では新品の型落ち品が購入出来ることも多く、割安なSurfaceを求めて探したことがある方もいらっしゃるのではないでしょうか？

しかし製品のサポート体制と内容をよく知るとリリースから時間が経ちすぎたSurfaceについて気をつけなければならない点がいくつも存在します。そこで今回は中古や型落ち品に注意したいMicrosoft Surfaceについてご紹介します。

リリースから4年間でサポート打ち切り

Microsoft Surfaceの製品サポートはリリースから4年後に終了します。他のメーカーであれば5～6年ほどはアップデート対応を行うケースも珍しくないことを考えるとかなり短い部類に入ります。

更に日本国内で購入する際は流通事情や入荷数の問題でリリース直後に入手することが難しく、ある程度落ち着き安定供給されるリリースから数ヶ月経過した頃に購入するユーザーが大多数です。その場合、サポート打ち切りまで3年と数ヶ月しかなく、長く付き合える製品とは言えません。

サポート終了後の新しいバージョンのWindows10動作は保証されない

サポートが打ち切られると当然新しいドライバ等が開発されない為、半年ごとに大きなバージョンアップを行うWindows10に対応出来るのか不安が残ります。

仮に致命的な問題が起きてもWindows10のバージョンを戻すしかなく、ハードウェアとソフトウェアメーカーが一緒というメリットがありません。Windows10はバージョンごとにリリースから2年間しかMicrosoftのサポートがないため、Surfaceのサポートが切れて新しいWindows10でトラブルが起きた際は1年半しか延命できないことになります。

製造終了後3年で修理対応も打ち切り

日本国内メーカーであれば行政のガイドラインや指導もあり5～6年間は修理用の部品を保有しているため修理対応可能です。しかし海外メーカーは対象外のため大多数が製造終了後3年で修理対応を打ち切ってしまい、Microsoftも同様です。仮に3年目型落ちのSurfaceを購入し、何らかのトラブルで修理が必要になってもMicrosoftは対応出来ません。

ほぼ全ての構成部品がはんだ付けされているSurfaceは修理が難しく、純正部品も入手出来なければそのまま廃棄せざるを得ないケースもあり、息の短いハードウェアと言えます。

まとめ

Microsoftのライバル企業であるAppleもハードウェアとソフトウェアを自社開発しMacとしてリリースしていますが、ソフトウェアのサポート期間はSurfaceを遙かに凌駕します。それ故に型落ちや中古品も割安ではありませんが、長く安心して使えるというメリットがあります。

その点、Surfaceは型落ちや中古品の値崩れが大きく割安感はあるもののサポートや修理面での不安要素が非常に大きいというデメリットを抱えています。見た目だけの価格に惑わされず、いざという時のことを考えて慎重に製品を選ぶことが大切ではないでしょうか。