2020年 10月 の投稿一覧

安価で操作が簡単なChromeBookは一般家庭だけでなく学校教育や法人でも採用されています。ChromeBookのOSは文字通りChrome OSであり、LinuxをベースにGoogleが開発したものです。

Chrome OSは無償公開されており、派生形も存在しますが企業利用・業務利用へ特化したバージョンもリリースされています。そこで今回は企業向けChrome OSのChrome Enterpriseについてご紹介します。

LinuxベースなのでWindowsよりもセキュリティが高い

Linuxはセキュリティに強く、そのLinuxをベースに開発されたChrome Enterpriseも同様です。OS起動時のシステムファイル改変チェックや、厳密な管理者権限管理により、Windowsよりも脆弱性が少ないセキュリティ面で頼れるOSになっています。

しかし、Windowsのような自由度が低いという弊害もありソフトウェア開発など一部の職種には不向きです。

Chrome Enterprise搭載パソコンを購入するか有償アップグレードで入手可能

Chrome EnterpriseはOS単体では提供されておらず、Chrome Enterpriseがプリインストールされたパソコンを購入するか、Chrome Bookからアップグレードすることで入手できます。

アップグレードは導入台数次第で買い取り方式ライセンスやサブスクリプション方式が選択可能です。市販されているChrome Enterprise製品はIntel Core iシリーズ搭載の高スペックなものや、超小型デスクトップタイプのものが登場しているため、安価で低スペックなChrome Bookからアップグレードするよりも快適に動作します。

G Suiteなど他のサービスと併用すればすべての端末を一元管理しやすく、利用の幅が広がる

Chrome Enterpriseは企業向けということもあり、個々のChrome Enterprise製品をまとめて管理できるようになっています。機能制限はもちろん、アプリの一括導入や許可設定も管理者権限でまとめて行えるので一般的なWindowsパソコンよりも管理にかける時間や手間が少なくなります。

また、Googleのグループワーク向け製品のG Suiteとも連携すればデータのやり取りや共同編集も容易な上、セキュリティ面でも心配がありません。

また仮想サービスと連携し、仮想化されたWindows上で動作するソフトウェアで業務を行う・Windowsパソコンにリモート接続するなどソフトウェア資産を生かしつつ安全性を確保可能です。

まとめ

Chrome OSはゆっくりではありますが着実にシェアを伸ばしており、管理が重要な企業や団体では今後も採用が増えていく見込みです。

Windowsと違い、ライセンスが安くクラウドの使用を前提としたOSにも関わらずセキュリティ面で強いという独自のメリットは非常に強力といえます。

もしパソコンの大規模な入れ替えや管理で困っているならChrome Enterprise搭載パソコンへの切り替えを検討してみることをおすすめます。

Windowsの外観の色をカスタマイズする機能はユーザー好みに合わせる上で基本ですが、最近ではスマホの影響を受け黒を基調としたダークテーマが浸透しています。

またダークテーマとは逆に白を基調としたライトテーマも一定の需要がありWindows10でも設定可能です。そこで今回はWindows10のライトテーマとダークテーマについてご紹介します。

ライトテーマはWindows標準テーマとして登録済み

ライトテーマはMay 2019 Update以降のWindows10なら設定アプリのテーマ一覧から選択するだけで設定可能です。タスクバーが白色に変わり、壁紙も明るい色合いに変化します。

画面も明るい配色になるため紙に近づいた使用感になりますが、バックライトがまぶしすぎると逆に使いにくく感じることもあります。そのような際はモニター設定で明るさやコントラストを調整してあげれば目に優しく使いやすい表示になります。

ダークテーマは手動で基本カラーを変更することで可能

ライトテーマと異なり、ダークテーマはテーマとして登録されておらず、設定アプリの色画面で黒を指定する必要があります。

設定項目は「既定のWindowsモードを選択してください」と「規定のアプリモードを選択します」の2カ所があり、それぞれ黒を指定するエクスプローラなど標準アプリや後からインストールしたソフトウェアも黒を基調としたデザインへ変わります。

ダークテーマは目に優しく、寝る前にパソコンを使う際も睡眠に影響が出にくいという利点があります。

Microsoft Officeは個別に設定することでダークテーマへ変更可能

一般的なソフトウェアはWindowsのテーマに合わせて色が変化しますが、Microsoft Officeや一部のソフトウェアは独自にカラー設定やスキンを採用しているため別途操作が必要です。

Microsoft Officeはアカウント設定画面内に「Officeテーマ」の項目があり、標準の白から黒へ変更すればダークテーマに変わりますが、Office2013以前のバージョンでは黒が選べなくなっています。よってダークテーマが使えるMicrosoft Officeは2016以降とOffice365のみとなっています。

液晶の省電力化に貢献するテーマは様々

テーマを変更すると液晶画面の大多数をしめる色が変わり、液晶に電圧をかけて色を変化させているモニターの消費電力を変わります。

具体的にはVA方式とIPS方式は白色の表現に最も電力を消費するためダークテーマが省電力化に繋がり、TN方式は黒色の表現に最も電力を消費するためライトテーマが省電力化に繋がります。

電気代で考えるとわずかな差でしかありませんが、モバイル用途なら少しでもバッテリー残量を温存させる上で最適なテーマを選びたいところです。

なおスマホで採用が増え、一部のハイエンドノートパソコンにも使われているてる有機ELディスプレイはひとつひとつのドットが光るため、無点灯状態の黒が省電力に繋がります。

まとめ

画面のデザインカラーは作業効率だけでなく消費電力にも影響を与えます。ライトテーマ・ダークテーマだけでなくユーザー好みのカラフルな色を追加する方法や、有志が作ったテーマを使い大胆に画面の印象を変える方法もあり、その日の気分でテーマを変えて楽しんでみるのも楽しくおすすめです。

高額なMicrosoft Officeに対抗する製品として低価格を売りにしたOffice互換ソフトウェアは需要があり、ファイル形式の互換性やMicrosoftを模倣したインターフェイスの採用など各社がしのぎを削っています。

中には定評のあったモバイルデバイス向けのOffice互換ソフトウェアをWindows向けに移植した製品もあり、マルチデバイスで安価なOffice互換製品を使うことも可能になりました。

そこで今回は低価格サブスクリプション方式のOffice互換ソフトウェア「OfficeSuite」についてご紹介します。

モバイルデバイス向けアプリから始まった「OfficeSuite」

OfficeSuiteはPDAやAndroid向けのOffice互換製品として登場し、多くの製品でプリインストールされてきました。

現在ではiOSやWindows10に対応したバージョンもリリースしており、Microsoft Officeと見分けがつかないほど同一のインターフェイスや画面レイアウトを採用してます。Office互換製品であるためマクロや登場したばかりの関数などには対応しませんが、一般的な用途には耐えられるレベルです。

月額290円と破格の安さが魅力

OfficeSuite最大の特徴は安い月額料金です。個人ユーザー向けのPersonalプランが290円と破格の安さで提供されており、文書作成・表計算・プレゼンテーション・PDF編集など一通りの機能が利用できます。

ライセンスはWindows1台とモバイルデバイス2台までとなっており、大変お得です。また50GBのオンラインストレージも付属しており、複数のデバイス間でファイルをやり取りする際に便利です。

仕事先などで使うには商用利用可能なBusinessプラン月額480円

Personalプランは個人利用という制約があり、業務でOfficeSuiteを利用する際はBusinessプラン月額480円の契約が必要です。

機能はPersonalと同じですが、1ユーザー当たりインストール可能な台数がWindows5台・モバイルデバイス10台と大幅に緩和されています。Personalプランとの価格差も190円しかないため導入の敷居が低いことも魅力の一つです。

買い取り式の永続ライセンスもラインナップ

OfficeSuiteはサブスクリプションだけでなく、従来の買い取り式のライセンス販売も行っています。価格は9,980円であり、Personalプランなら約3年・Businessプランなら約2年で元が取れる計算ですが、オンラインストレージが50GBから5GBへ減らされています。

またインストール可能な台数もWindows1台のみと厳しい内容のため、ある程度割り切って導入しなければなりません。

メールクライアントが付属した珍しい製品

OfficeSuiteはMicrosoft Officeと同じく全てのプランにメールクライアントが付属しており、他のソフトと同じくMicrosoft Outlookに極めて似たインターフェイスとなっています。

メールクライアントソフトウェアが減少してOutlookが寡占状態にある中で、Outlookを狙ったウイルスや攻撃に遭いにくい他社製のソフトウェアは貴重な存在と言えます。

まとめ

OfficeSuiteは低価格ながら十分な機能とMicrosoft Officeに酷似したインターフェイスで導入しやすいOffice互換製品と言えます。

他のOffice互換製品のように主要なフォントが付属せずOfficeファイルの再現性に一部難がありますがメールクライアントやPDF編機能など他にはないメリットも多く、導入を検討する価値は充分にありそうです。

Microsoftは製品のライフサイクルポリシーを定めており、リリース直後から始まるメインストリームサポート、その後に数年間続く延長サポートの終了をもって完全に製品サポートを終了します。

Microsoft Office製品も同じくサポート期間が決まっており、ユーザーはこの期間内に新たな現行Office製品へ移行しなければなりません。そこで今回は2020年10月にサポートが終了するMicrosoft Office 2010についてご紹介します。

令和対応のOffice製品で初めてのサポート終了

Office 2010は公式に令和対応のアップデートが実施された最も古いOffice製品です。令和対応出来なかったOffice 2007よりはオフライン環境で稼働させ続ける価値がありますが、サポート終了後は再インストール時にアップデートが入手出来ず令和対応前のバージョンに戻ってしまう点には注意が必要です。

どうしてもOffice 2010を稼働させる必要があるなら、サポート切れになる前に過去のアップデートを手動で全てダウンロードし保存しておきましょう。

Windows 7からWindows10へアップデートされた多くのパソコンで今も稼働している

Office 2010はWindows 7搭載パソコンにバンドルされ膨大な台数が出荷されており、Windows10へアップグレードされた後もOfficeだけは古いまま稼働しているケースが多くあります。

またネットオークション等でやり取りされているWindows10パソコンにも令和対応を謳いOffice 2010をインストールした状態で出品されているものもあり注意が必要です。

今後のWindows10のメジャーバージョンアップ時にOffice 2010がトラブルを起こす可能性もゼロではなく早めの移行が必要です。

2023年4月にはMicrosoft Office 2013のサポート切れが迫っている

Office製品のサポート期間は概ね10年間であり、次にサポートが終了するOffice製品はOffice 2013です。

Office 2013はWindows8、8.1、一部のWindows10パソコンにバンドルされており、見た目も現行のOffice製品と見分けが付きにくく中古パソコンなどにも多くインストールされています。もし中古パソコンを購入する際はすぐにサポートが切れるOffice 2013は避けたいところです。

移行先はOffice365かMicrosoft Office 2019

Microsoftが推奨するOffice 2010からの移行先はサブスクリプション方式のOffice365ですが、買い取り式ライセンスのOffice 2019でも問題ありません。

しかし買い取り式ライセンスは高額であり、約10年ごとにサポート切れで買い換えることを考えるとインストール台数次第ではOffice365の方が安くなってしまう可能性も充分にありそうです。

今後Officeが必要なパソコンの台数が変わらないなら簡単にコスト計算できますが、どうなるか全く分からないなら後から契約変更可能なOffice365が無難です。

まとめ

Microsoft Office製品に機能の劇的な変化がなく、サポート切れの度にOfficeを買い換えることに抵抗を感じるかもしれませんがサポートが終了したソフトウェアはウイルスなどの標的になりやすくインストールしているだけで危険な存在になってしまいます。

またWindows10のアップデートである日突然サポート切れのOfficeが使えなくなると仕事に影響が出てしまうため早めの移行をおすすめします。