コラム

SDカードは様々な分野で使用されており、4Kカメラなど映像分野でも多く採用されています。映像関連は高解像度化とフレームレートの向上が続いており、8Kや360度映像といったデータ量が極端に多いデータの書き込み需要が高まっています。

そのような背景もあり、保存媒体であるSDカードも大容量化だけでなく読み書き速度の大幅な向上を実現しています。そこで今回は、PCI Express接続で更に高速化するSD Expressカードについてご紹介します。

PCI Express 4.0を使うことで3940MB/秒に対応したSD Express規格が登場

2018年にSD 7.0規格ではPCI Express 3.0とNVMe1.3に対応し985 MB/秒を実現、2年後の2020年にはPCI Express 4.0とNVMe1.4に対応することで3940MB/秒を実現しています。

実際に8Kなど高解像度・高フレームレートな映像記録は数秒間だけでもファイルサイズは数百MBと極めて巨大であり、それに耐えられる速度規格として策定されています。

今後はさらにデータ量の多い360度映像やVR向けのコンテンツが増えるため、SDカード側の読み書き速度はどれだけ速くても需要がある状況です。

接続端子が追加されているが、カードリーダー等と下位互換性は問題なし

SD Express規格はPCI Express接続用の端子が増えていますが、すでに普及しているSDカード規格との互換性は保たれています。もちろん下位互換で接続した場合は速度が低下するため、パソコンとの接続には最新規格対応のカードリーダーがおすすめです。

デスクトップならPCI Express接続の拡張カード、ノートパソコンやタブレットならUSB Type Cのカードリーダーが必要です。なおSD Expressカードを下位互換で接続した際はUHS-I規格での接続になり、最小12.5～最大104MB/秒まで速度低下します。

保存容量もSDXCの2TBを超え、128TB対応のSDUC規格が登場

一秒当たりのデータ量が増えれば。もちろんファイルサイズも膨れ上がるため従来のSDXC規格上限2TBを超える規格も登場しています。SDUCは速度規格のSD7.0と一緒に策定されており、最大128TBまで対応可能です。

2021年の時点で1TBのSDカードしか流通していないことを考えるとややオーバースペックと言えますが、連続記録時間は長いほど良く防犯カメラなど多くの分野でHDDの代用としても活用できる見込みがあります。

まとめ

SDカードは今後も多くの分野で採用が見込まれており、SD Express規格では来たるべき大容量・超高速アクセス需要に耐えれる仕様になっています。

他の規格でもあるように策定から実際に製品の流通が始まり、普及価格帯に落ち着くまで数年を要するため私たちユーザーがその恩恵を受ける日はまだまだ来ませんが、その日が早く来ることを望まずにはいられません。

Windows10では大型アップデートの度に様々なセキュリティ機能が追加されており、次の世代であるWindows11ではセキュリティ機能を重視したことでハードウェアの要求水準も大きく変化しました。

中でも様々なセキュリティ関連機能を支えるTPMの重要性は高く、旧世代のパソコンで安全にWindowsを使用し続ける中で足かせになりつつあります。そこで今回は、TPM2.0の役割と必要性についてご紹介します。

BitLockerをはじめとするセキュリティ機能を支える中心的存在

Windows10は2015年にリリースされてからいくつものセキュリティ機能が追加され、その中にはハードウェアと連携しストレージ内のデータを守るBitLockerやCPU・メインメモリ内からアクセス情報の抜き出しを防ぐCredential Guardが登場しました。

これらのセキュリティ機能が動作するにはTPMが必要であり、安全にOSを動かしユーザーを守る要になっています。普段、ユーザーが意識していない間にもTPMは多々活躍しており、個人ユーザー・企業ユーザー問わずその恩恵を受けています。

TPMはマザーボード上に専用チップとして搭載されている場合やマザーボードのファームウェアとして搭載されている

TPMは専用チップとしてマザーボード上に実装されているものもありますが、多くはマザーボードのファームウェア機能の一つとしてIntelならIntel PPT、AMDならfTPMという名称で実装されています。

自作パソコンでもTPMはファームウェアとしての実装が主流ですが、メーカーによっては標準設定で無効化されているため実際には使用していないケースもあります。

その際はUEFI設定画面からIntel PPT・fTPMを有効化するだけで自動的にWindows10が認識し使用し始めます。なおTPMの状態はBitLocker機能が使えるかどうか・ファイル名を指定して実行から「tpm.msc」を起動することで確認可能です。

Windows7以前のパソコンではTPM未搭載

TPMの登場は比較的最近であり、2015年以前のパソコンは一部の法人向けモデルを除けばほぼ未搭載です。しかもTPMは追加できないこともあり、TPM非搭載パソコンを購入した場合、後から必要になっても買い換え以外の方法がありません。

更にTPMのバージョンアップが1.2や1.3など低い場合は現在推奨される2.0へのバージョンアップが欠かせません。しかしマザーボードメーカーがサポートを打ち切っている場合はアップデートがリリースされず買い換えしかありません。

まとめ

Windows11ではTPM2.0が推奨要件になっており、セキュリティ面でも未搭載パソコンは危険です。業務で使用するパソコンならなおさらTPMの重要性は高く、2.0にバージョンアップされているかどうかも含めて確認をおすすめします。

もしTPM未搭載や2.0へのアップデートがリリースされていないならセキュリティ向上の為、積極的にパソコンの買い換えをおすすめします。

USB接続ではなく、LANで繋がるタイプのHDDをNetwork Attached Storage、通称NASと呼び様々なメーカーからリリースされています。最大手HDDメーカーであるWestern Digitalも以前よりリリースしており、国内外で大量に流通しています。

NASはローカルネットワーク内のパソコンはもちろん、宅外の外部インターネットからもアクセス可能であり便利な一方で注意すべき点もあります。そこで今回は、Western Digital純正NASシリーズについてご紹介します。

製品保証も長くネットサービスとも柔軟に連携

Western Digital(WD)純正NASはDropboxやGoogle　Driveなどメジャーなオンラインストレージと繋がりバックアップやデータの取り込みが可能です。単なるストレージとしてだけではなく、複数のデータを集約する役目もできることで活用の幅が大きく広がります。

またスマホ用のアプリもリリースされており、必要な時にNASからデータをダウンロード出来る他、スマホ内のデータをNASへ転送することも可能です。また製品保証も3年間と長く設定されており、他社製品が1年保証ばかりなことを考えると大きなメリットと言えます。

HDDメーカーの製品なだけにハードウェアの信頼性も高い

WD純正NASはNAS向けに設計された自社製WD Redシリーズを採用しており、搭載HDDについてほとんど公表されることがない他社製のNASよりも信頼性が高いという特徴があります。

他社製NASは汎用性の高い低コストな内蔵HDDを採用するケースが多く、電源を入れたまま長時間稼働し続けるNASとして使用した際に比較的短命な傾向にあるほか性能面でも読み書き速度が出来にくいなどデメリットがあります。その点、HDDメーカーの強みがあるWD純正NASは優秀と言えます。

ソフトウェア面ではユーザーに甚大な被害が出るトラブルが目立つ

HDDメーカーとしての品質が活きるWD純正NASですが、NAS側のソフトウェアは第3者が外部アクセス可能な状態だっだり、勝手に初期化されてデータが全て消えるなど致命的なトラブル実績が目立ちます。

バックアップ先としても使用する製品なだけに深刻な不具合は受け入れがたく、グローバルモデルとして各国で販売され流通も多いだけにセキュリティ面の弱さは極めて重大です。

まとめ

WD純正NASはハードウェア面の良さが光りますが、致命的なソフトウェア面の弱さが目立ちます。ローカルネットワーク内で使用する分にはその弱点も問題はありませんが、多くの場合既存のルーターにそのまま接続する為、自動的にインターネットへ繋がり危険な状態になってしまいます。

その都度、WDからは改善のアップデートが提供されており、こまめにアップデート情報のチェックをかかさないように気をつけることをおすすめします。

ルーターの不調やトラブル時に意図しないローカルIPが割り当てられ、他の機器と通信できてもインターネットには繋がらないなど初心者泣かせな状況に陥るケースがあります。

ネットワークの仕組みにたけているユーザーなら割り当てられたIPを手動で再設定するなど適切な対処が可能ですが、多くのユーザーはIPが割り当てられた＝ネットワークが使えると勘違いしてしまうことが原因です。そこで今回はオフラインでも自動的にローカルIPが割り当てられるAPIPAについてご紹介します。

169.254.～で始まるIPがAPIPA

IPを自動取得に設定しているパソコンにルーターからIPが割り当てられなくなった際、Windows側でAPIPA機能が作動し169.254.～で始まるランダムなIPが割り当てられます。

IPが割り当てられることでローカルネットワークの機器同士が通信可能になるというのがAPIPAの存在理由ですが、それ以上のことができないという大きなデメリットを抱えることになります。

ちなみに一般的なルーターでは192.168.～で始まるIPが割り当てられ、APIPA が割り当てる169.254.～で始まるIPはローカルリンクアドレスと呼ばれます。

APIPAで割り当てられたIPではグローバルIPが扱えずインターネット接続不可

IPが強制的に割り当てられることでローカルネットワーク間の通信が可能になるAPIPAですが、グローバルIPが扱えないという大きな欠点があります。グローバルIPが扱えなければインターネットに繋がることができず、改善するにはIPアドレスの更新が不可欠です。

しかし、一般的なルーターのIP割り当て機能であるDHCPとパソコンがスムーズに連動しない場合はIPの利用体系をユーザーが理解し、手動でIP設定を行う必要が出てくるため難易度は高くなりがちです。

不要なトラブルを避けるためAPIPAの無効化や事前にIP固定化がおすすめ

一度APIPAでパソコンにIPが割り当てられるとIPの更新が反映されにくく、トラブルになる確率が上がります。そこでAPIPAを無効化し、不要なIPが割り当てられないようにする方法が有効です。

無効化にはレジストリの手動追加による方法しかありませんが、既存のレジストリを編集するわけではないため失敗のリスクはやや低い作業です。

一度無効化できればOSを初期化するまでAPIPAは発動しません。他にもIPを固定設定し、そもそもAPIPAを発動させない方法も効果的且つ設定も簡単です。

まとめ

APIPAによる効果は限定的で、逆にトラブルを招きやすい機能でもあります。事実、APIPAはWindows OSに古くから存在する機能で多くのユーザーを困らせてきた定番ともいえます。

一度トラブルが起きると改善に手間も時間もかかるため、そうなる前にAPIPAの無効化やルーターから自動割り当てされたIPで固定設定するなど予防策を講じることをおすすめします。

ビットコインの高騰と半導体供給不足がグラフィックボードを直撃し、品不足が慢性化する中グラフィックボードメーカー最大手のNVIDIAがゲーミング向け製品のマイニング制限を新たに発表しました。

現行のRTX30シリーズの内、RTX3060だけはマイニング制限がありましたが他のモデルでも制限が拡大します。そこで今回は2021年5月出荷分からマイニング制限が掛かるRTX30シリーズについてご紹介します。

RTX3080、3070、3060Tiもマイニング性能を制限

RTX30シリーズでは3060だけがマイニング制限を落とし、ゲーミングユーザーへ入手しやすくするというNVIDIAの発表がありましたが、その対象を広げた形になります。

その要因として、ハイエンドである3080をはじめとする全RTX30シリーズに制限が行われることでマイニング専用グラフィックボードへ利用者が移行することが狙いと考えられています。

またRTX3060の場合、マイニング制限を解除する方法が確立されており同様の手口が使えないような対策も盛り込まれています。

Lite Hash Rate（LHR）モデルがマイニング制限製品の総称

2021年5月以降に出荷される製品にはLite Hash Rate（LHR）モデルの表記が加わり、従来の無制限品と区別が出来るようになります。また同じGPUであってもLHRモデルは別なハードウェアとして認識され、マイニング制限を解除可能な旧ドライバを受け付けない仕様になっています。

ゲーミングユーザーなら新・旧どちらの製品を選んでもゲーミングプレイに支障がないため、入手しやすいであろうLHRモデルを選びたくなる一方で中古買い取り相場は旧製品の方が高くなることも既に予想されています。もし定期的にグラフィックボードを入れ替えるなら値崩れしやすい可能性が高いLHRモデルはやや危険とも言えます。

Ethereumのハッシュレートが半減するだけのマイニング制限は無意味との見方も

マイニング制限についてはドライバ側でマイニング特有の動作をグラフィックボードが行った際に性能を落とす仕組みであり、Ethereumという仮想通貨に限定されています。

制限は約半分であり、前RTX20シリーズよりもやや低くなるため新規にRTX30シリーズを購入するよりも中古のRTX20シリーズがお得です。

しかし、他の仮想通貨はこれまで通りの性能でマイニング可能であり、Ethereumに固執しないならRTX30シリーズでも十分すぎるほどのマイニング性能があります。それこそがこのマイニング制限のもろさであり、品不足が解消しない要因の一つにもなっています。

まとめ

先行してマイニング制限を導入したRTX3060も実際には入手困難な状況が続いておりどれほどの効果があるのかは大いに疑問です。更にGPUだけでなくメインメモリの高騰も続いており、品不足に加えて製品価格の上昇も当面は避けられない模様です。

今回のマイニング制限拡大が少しでも効果を出して市場にグラフィックボードが戻ってくることを願わずにいられません。

Microsoft Surfaceシリーズは新モデルがリリースされる度に注目される売れ筋パソコンな為、中古品も多く流通しています。家電量販店では新品の型落ち品が購入出来ることも多く、割安なSurfaceを求めて探したことがある方もいらっしゃるのではないでしょうか？

しかし製品のサポート体制と内容をよく知るとリリースから時間が経ちすぎたSurfaceについて気をつけなければならない点がいくつも存在します。そこで今回は中古や型落ち品に注意したいMicrosoft Surfaceについてご紹介します。

リリースから4年間でサポート打ち切り

Microsoft Surfaceの製品サポートはリリースから4年後に終了します。他のメーカーであれば5～6年ほどはアップデート対応を行うケースも珍しくないことを考えるとかなり短い部類に入ります。

更に日本国内で購入する際は流通事情や入荷数の問題でリリース直後に入手することが難しく、ある程度落ち着き安定供給されるリリースから数ヶ月経過した頃に購入するユーザーが大多数です。その場合、サポート打ち切りまで3年と数ヶ月しかなく、長く付き合える製品とは言えません。

サポート終了後の新しいバージョンのWindows10動作は保証されない

サポートが打ち切られると当然新しいドライバ等が開発されない為、半年ごとに大きなバージョンアップを行うWindows10に対応出来るのか不安が残ります。

仮に致命的な問題が起きてもWindows10のバージョンを戻すしかなく、ハードウェアとソフトウェアメーカーが一緒というメリットがありません。Windows10はバージョンごとにリリースから2年間しかMicrosoftのサポートがないため、Surfaceのサポートが切れて新しいWindows10でトラブルが起きた際は1年半しか延命できないことになります。

製造終了後3年で修理対応も打ち切り

日本国内メーカーであれば行政のガイドラインや指導もあり5～6年間は修理用の部品を保有しているため修理対応可能です。しかし海外メーカーは対象外のため大多数が製造終了後3年で修理対応を打ち切ってしまい、Microsoftも同様です。仮に3年目型落ちのSurfaceを購入し、何らかのトラブルで修理が必要になってもMicrosoftは対応出来ません。

ほぼ全ての構成部品がはんだ付けされているSurfaceは修理が難しく、純正部品も入手出来なければそのまま廃棄せざるを得ないケースもあり、息の短いハードウェアと言えます。

まとめ

Microsoftのライバル企業であるAppleもハードウェアとソフトウェアを自社開発しMacとしてリリースしていますが、ソフトウェアのサポート期間はSurfaceを遙かに凌駕します。それ故に型落ちや中古品も割安ではありませんが、長く安心して使えるというメリットがあります。

その点、Surfaceは型落ちや中古品の値崩れが大きく割安感はあるもののサポートや修理面での不安要素が非常に大きいというデメリットを抱えています。見た目だけの価格に惑わされず、いざという時のことを考えて慎重に製品を選ぶことが大切ではないでしょうか。

Windows10の一部でもあるMicrosoft IMEは日本語を入力するための必須ソフトウェアですが、競合する製品がほぼなく機能追加などはほとんど行われてきませんでした。

しかしここ1～2年はWindowsを取り巻く情勢が変化し、Microsoft IMEも時勢に合わせた利用変更や機能追加がされるようになり、より便利になってきました。そこで今回は最新Windows10で使えるMicrosoft IMEの新機能についてご紹介します。

他の製品やデバイスで定番となったダークテーマに対応

黒を基調とした画面構成で高輝度ディスプレイでも目に優しいダークテーマはスマホなどパソコン以外のデバイスでは標準機能であることが多く、Windows向けソフトウェアもダークテーマへの切り替えが可能なものが多く存在します。

従来のMicrosoft IMEでは変換候補画面がダークテーマに対応しておらず、使いにくく見た目も揃いませんでしたがバージョンアップされたMicrosoft IMEではしっかり対応しています。

絵文字入力専用の機能が新登場

絵文字はオンラインでコミュニケーションを図る上で必須であり、絵文字入力を支援するソフトウェアもいろんなものがありますがMicrosoft IMEも絵文字入力用のインターフェースを備えました。

ショートカット「Windowsキー＋ドット(.)キー」を使うと絵文字や顔文字、アニメーションGIF専用の入力パネルが表示されたことで使い勝手が大幅に向上しています。

QWERTY配列になじみのないユーザー向けに50音順配列のタッチキーボードも登場

一般的なキーボード配列であるQWERTY配列は普段パソコンを使わないユーザーやスマホのフリック入力に慣れたユーザーにとって扱いにくく、パソコン離れの要因にもなっています。

特にスマホのフリック入力ではローマ字ではなく、仮名入力が主体になるためローマ字入力そのものが苦手というユーザーも増えているのが現状です。

そのような背景からMicrosoft IMEではタッチキーボードに50音順配列が新たに追加され、若者やパソコンになれていないユーザーでも使いやすいように配慮されています。

MacユーザーやBootCampでのWindows10使用を配慮したIME ON／OFFキーが登場

ソフトウェア開発やデザインなどMacを選ぶユーザーや企業が増えた結果、WindowsパソコンではなくMacのBootCamp機能を使いMacへWindows10をインストールして使うユーザー層が増えています。

そこで問題になるのがIMEの切り替え操作、Windowsパソコンでいうところの「半角/全角」キーがMacにはないため使いにくいという点です。

そこでMicrosoft IMEの入力切り替えを「変換キー/カタカナひらがなキー」と「無変換キー」でも行えるようにすることでMacキーボードとほぼ同じ操作性を実現しています。それぞれのキーを押すと日本語、英語が切り替わるため、Windowsになれていないユーザーにもおすすめです。

まとめ

変化に乏しかったMicrosoft IMEですが、ここ数年の情勢を踏まえた機能改善が急速に行われたことは注目に値します。特に非Windowsユーザー向けに配慮した機能追加が目立ち、OSシェア維持に向けたMicrosoftの戦略の一つなのかもしれません。

すでにWindows10を使っているユーザーもこれから使うユーザーも便利なMicrosoft IMEの機能を試してみてはいかがでしょうか。

物事の顛末をまとめ、管理することにOffice製品を使うことがあるかもしれませんが個々の資料をまとめるには不向きで全体を網羅しにくいという欠点があります。

その為、各データの概要をまとめた別資料を作るなど管理するために新たな作業が必要なことも珍しくありません。最近では「プロジェクト管理」とも呼ばれるこの作業は多くの企業内で行われており、営業管理・トラブル管理・クレーム事案管理など多岐に亘ります。

すでにプロジェクト管理を謳うソフトウェアも多く登場しており、中にはオープンソース且つ無料で使える強力なプロジェクト管理ソフトウェアも存在します。そこで今回は事象の管理が簡単になるPleasanterについてご紹介します。

Pleasanterはあらゆるジャンルの管理用テンプレートから選びすぐに使える

Pleasanterは初期状態であらゆるジャンルのテンプレートを収録しており、日報・営業管理・事案管理など社内業務から社外業務まで様々なシーンで役立ちます。

また従来のファイルベース管理では難しい、多数のユーザーと共同で管理・加筆修正を可能にしておりユーザー権限も必要応じて変更可能です。

登録されたデータは個別に印刷したり、特定の内容だけまとめて表示させることも可能で後から見直して判断したいときや過去との比較をしたい際に役立ちます。

Pleasanterはクラウドサービスと自社サーバーの両方で使える

Pleasanterは自社サーバーで立ち上げる方法と、公式のサーバーで動くクラウド版がリリースされています。自分のサーバーへ導入する際はWindows・Linuxのどちらにも対応しているので余っているサーバーのリソースがあれば活用できます。

さらにWindowsの場合はサーバーOSでなくとも導入できるほど柔軟な仕組みになっています。必要な時だけ起動させたい場合や第3者に絶対に漏れてはいけない重要な物事の管理ならサーバー版がお勧めです。

クラウド版は3人まで無料のフリープランや有償のプランがありますが機能差はほとんどなく、登録後すぐに使い倒すことが可能です。

データベースのバックアップはこまめに実施がお勧め

PleasanterはSQLサーバーと呼ばれるデータベースを使用しており、入力されたデータは全てデータベース内に保存されます。

このデータベースが破損すれば全てのデータが閲覧不可能になり、確率は低いもののソフトウェアトラブルでも同様の現象は起こりえます。そのため定期的なデータベースのバックアップは非常に重要であり、Pleasanter公式のバックアップ用スクリプトも配布されています。

まとめ

デジタルトランスフォーメーションと呼ばれるIT化によるより良い生活が言われるようになり、書類ベースで管理していたものを電子化する際にPleasanterのようなプロジェクト管理ソフトウェアは威力を発揮します。

例えば、ユーザーが様々な内容を入力し、管理者が内容を確認しプランを立てやすくなることで今まで膨大な時間をかけてきた資料作りや案件管理が大きく軽減されます。

もし膨大な資料やデータにあふれているならPleasanterでまとめて管理してみることをおすすめします。

LANケーブル一本で通信と電力供給を可能にするPOEは様々な分野で使われていますが、従来のPOE規格では供給電力が足らない多機能製品もありました。

そのため機器の設置場所にコンセントの延長などの電気工事が必要になるシーンもありましたが、最新のPOE規格ではその心配が不用になりました。そこで今回は90Wまで電力供給可能なPOE規格POE++(IEEE802.3bt)についてご紹介します。

これまで主流だったPOE規格の最大は30W

すでに普及しているPOE(IEEE802.3af)は15.4W、POE+(IEEE802.3at)は30Wが扱える最大電力量でした。その為、POE化が可能な製品は極端に限られており一般家庭などホームユーザーには縁が薄い存在でした。

しかし新たな規格では90Wと大幅に増強されたことで製品の幅が広がり、様々な分野で利用可能になると考えられています。

新規格POE++(IEEE802.3bt)はクラスごとに電力量が変わる

新たに登場したPOE++は5から8までのクラスに分かれ、それぞれ扱える電力量が45W・60W・75W・90Wと分かれています。

対応製品を探す際はクラスの数字を見てPOEハブやインジェクターと同じか、低いクラスなら対応品かどうか判断可能です。またクラス5と6はタイプ3、クラス7と8はタイプ4と区分されており、この区分でも対応する組み合わせかどうか判断できます。

POE++で多機能4KカメラやWi-Fi6アクセスポイントもPOE化が可能に

POEは電気工事が難しい屋外でのニーズが高く、防犯カメラや公衆Wi-Fiのアクセスポイントに多く採用されてきました。

そしてPOE++が登場したことで4K画質の防犯カメラや防犯カメラを雪やレンズ曇りから守るヒーター、最新のWi-Fi6アクセスポイントもPOEで利用可能になりました。他にもLED照明や大型モニター等もPOE化出来るようになり、用途が大幅に広がります。

POE++はカテゴリ5e以上のLANケーブル対応だが一部例外あり

旧規格のPOEはカテゴリ3以上、POE+はカテゴリ5e以上のLANケーブルなら基本的にはどれでも対応しますが、フラットケーブルや極細タイプの特殊なLANケーブルは送電に耐えられないため対応検索は重要です。

しかしLANケーブルの自作は道具を揃えればハードルは低いためDIYなどでPOE機器の設置と設置場所に合わせたLANケーブル作成も可能です。

POE++も同様にカテゴリ5e以上ならほとんど対応しており、既にPOE+を使っているならLANケーブルはそのまま流用可能です。

まとめ

POEは通信と電源供給がLANケーブル一本で済んでしまうため配線がシンプルでメンテナンスも容易なだけに電力量の少なさが残念なポイントでしたが、POE++で大きく改善し対応機器の性能も幅も比較的に増えました。

2018年に標準化された為、対応製品はPOE+よりも少ないものの様々な分野、メーカーからPOE++製品が販売されており今後どんな製品がリリースされるのか要注目です。