コラム

パソコンに限らず、ウイルス感染や脆弱性を悪用した情報の抜き出しなど様々な危険が潜んでいる昨今ですが対抗するための仕組みも次々に登場しています。

CPUやマザーボードなど各ベンダーでセキュリティを強化した製品を法人や公的機関向けにリリースしている他、Windows10でも安全性を確保した状態でソフトウェアを実行する仕組みがリリースされておりSecured-core PCとして基準が設けられています。

そこで今回は信頼できるパソコンの証「Secured-core PC」についてご紹介します。

UEFIのセキュアブートはファームウェア改ざんに弱い

Windows8から登場したセキュアブートはOSを保護し、起動時にウイルス等が実行されないように守る仕組みでWindows10がプリインストールされたパソコンではデフォルトで有効化されています。

このセキュアブートはファームウェアと連携することで初めて機能しますが、ファームウェアが改ざんされた状態を検知できないという欠点も抱えていました。

というのもファームウェアはOSとハードウェアの間を繋ぐ役割を担っており、OSからは守ることが難しくハードウェア設計で守る必要がありました。その設計が「Secured-core PC」であり、Windows10と組み合わせることで効果を発揮します。

「Secured-core PC」ではWindows Defenderシステムガードセキュアブートが使える

Windows DefenderシステムガードセキュアブートはWindows10のバージョン1809で追加された機能であり、ファームウェア改ざんやウイルスの実行を様々な手法で阻止します。

このWindows Defenderシステムガードセキュアブートを有効化するにはCPUなどハードウェアが「Secured-core PC」に準拠している必要があり、法人向けモデルの一部しか準拠していないのが実情です。

個人向けパソコンや自作パソコンの場合は対応マザーボードの入手が出来ず、パソコンメーカーの独壇場となっています。また生体認証であるWindows Helloによるログオンが必須になっており、専用のカメラか指紋リーダーが搭載されている分、製品価格も高めです。

「Secured-core PC」準拠製品は少ない

Secured-core PC準拠のパソコンはパナソニックやDELL、Lenovo、HPの法人向けモデルの中でもごく一部だけです。MicrosoftのSurfaceシリーズも法人向けに多数リリースされていますが、Secured-core PC準拠モデルは1モデルのみと極端に少ないラインナップとなっています。

しかもデスクトップはリリースされておらず、スペックではやや劣るノートパソコンやタブレットパソコンしか選択肢がないことを踏まえると極端に偏った製品群から選ばざるを得ない点は非常に残念と言えます。

まとめ

パソコン内のデータを狙う手口は年々巧妙になっており、どこから攻撃されるのか一個人には予測が困難です。Secured-core PC準拠製品ならウイルス対策ソフトウェアで防げない巧妙なマルウェアなどの実行を防ぐことができ、一般的なパソコンよりもセキュアな仕事環境を作ることが可能です。

もし個人情報や重要データを扱うならSecured-core PC準拠パソコンへ切り替えることをおすすめします。

Samsung製NVMe SSDは搭載している自社製コントローラ高いパフォーマンスを実現しており市場でも人気です。最新モデルの980PROシリーズも製品保証が非常に長い5年間と手厚いことから自作パソコンだけでなく、ゲーミングBTOパソコンでもオプションで組み込めるショップが多数ありますが、製品価格は競合他社製品と比べると高めです。

しかし980PROシリーズの持ち味と価格を両立した新たな製品群が登場し、注目を集めています。そこで今回は廉価版Samsung製NVMe SSD「980シリーズ」についてご紹介します。

高価なDRAMキャッシュを非搭載にすることで価格を下げた980シリーズ

DRAMはSSDの製品価格を左右するほど高価な部品であり、より高速で容量の多いDRAMを採用するほどキャッシュによりNANDの読み書きが早くなり、結果パフォーマンスが向上します。

980PROシリーズでは従来通りDRAMを実装していますが、廉価版の980シリーズではDRAMを実装しない代わりに製品価格を下げてリリースすることが可能になりました。

そして、DRAMキャッシュの代用としてパソコンのメインメモリの一部をSSD用のキャッシュに使用するHBM（Host Memory Buffer）を採用し、前モデルの970PROシリーズとほぼ同等の性能を実現しています。

HBM（Host Memory Buffer）はWindows10なら自動的に有効化されるため設定不要

HBMはWindows10 Anniversary Updateでサポートされた機能であり、対応SSDを接続するだけで自動的にメインメモリの一部をキャッシュに割り当てます。

通常、HBMの設定を変更する必要はありませんが、レジストリを変更することで有効化・無効化の切り替えやキャッシュ容量を指定できます。キャッシュ容量設定はデフォルト値からわずかに増やすことが出来る程度な上、パフォーマンスへの影響も軽微な割に設定難易度が高くヘビーユーザー向けです。

またWindows10以外のOSではドライバレベルで細かい設定が必要だったり、そもそもHBMが非対応という状況であり980シリーズはWindows10専用SSDとも言えます。

ハイパフォーマンスのDRAMキャッシュ実装製品と、価格と性能のバランス型DRAMキャッシュ非搭載製品の2ラインナップ化が進むか

HBM対応SSDは以前から流通していましたが、Samsungが980シリーズで本格参入したことにより競争はさらに激しくなります。

980シリーズが980PROシリーズより遅いといってもSATA接続の同社製品と比べ6倍近く読み書き速度が速いことに変わりはなく、ゲーミング用途でも十分なパフォーマンスを発揮できます。

今後はDRAMキャッシュありのハイエンドとHBM対応の準ハイエンドの2ラインナップが定番となりそうです。

まとめ

NVMe SSDは高価な分、高速という印象を持つユーザーも多いかもしれませんが実売価格はSATA SSDとほとんど差がなくなってきています。さらに980シリーズのようにDRAMキャッシュレスで価格がさらに下がるとコストパフォーマンス面でもNVMe SSDが勝るケースはますます増えていくことでしょう。

もしマザーボードにNVMeスロットがあるなら低価格なSATA接続SSDよりも、価格と性能のバランスが良いHBM対応NVMe SSDをおすすめします。

メールはSNSによるやり取りが増えてもなお、基本的なツールとして生き残っており専用のメールクライアントソフトウェアも代表的な物は未だにサポートが続いています。

しかし、メールを取り巻くクライアントソフトウェアやOSは大きく変化しておりWindows　OSからOutlookを使いメールを送るという昔ながらの使い方が減る一方で、特定の環境下・特定のデバイスで正常にメールが開けないトラブルが増えつつあります。

中でもwinmail.datが添付される現象は仕組みを知らないとメールを送り合う双方に不利益になるため、事前の対策が重要です。そこで今回はメールに添付されるwinmail.datの正体と閲覧方法についてご紹介します。

winmail.datはOutlookが自動的に生成する補助データの集合体

Outlookからメールを送信する際、文字装飾を自由に追加できるリッチテキスト形式を使うと文字と文字装飾データが分離され、winmail.datが生成され添付ファイルとして扱われます。

このメールをOutlook以外のメーラーで開くとメール本文＋添付ファイル「winmail.dat」という内容になり、受け取ったユーザーからはwinmail.datが何のデータなのか一切分かりません。

他にもメール本文に画像やファイルを埋め込んだ際も同様にwinmail.datが生成され、winmail.dat内に画像やファイルも取り込まれてしまいます。

プレーンテキストかHTMLメールを利用するとwinmail.datが生成されない

Outlookは複数のメールタイプを選択でき、文字装飾や画像などの埋め込みが出来ないプレーンテキストと様々な文字装飾と埋め込みが可能なHTMLが扱うことが可能です。

どちらもあらゆるOS、クライアントソフトウェアで表示可能で添付ファイルも正常に扱われるため、Outlookのデフォルト設定をこのどちらかに設定しておくと無用なトラブルを避けることが出来ます。

Gmailなど一部のウェブメーラーはwinmail.dat内の添付ファイルを取り出し可能

受取手にとっては厄介なwinmail.datですが、Gmailなど一部のウェブメーラーではwinmail.dat内に埋め込まれたファイルや画像の取り出しが可能です。

ファイル名などは文字化けしやすいもののファイルは正常に開くことが可能なため、もしwinmail.dat付きのメールを受け取った際は自分のGmailに転送して中身を確認してみると良いでしょう。

まとめ

特定条件下でしか発生しませんがwinmail.datが添付ファイルとしてメールで送られてくると多くのユーザーは意味が理解できません。もし送信者もwinmail.datの送られる理由や仕組みについて知らないと状況を理解することが更に困難になりかねません。

このような不要なトラブルを避けるためにもリッチテキスト形式は使わず、プレーンテキストかHTMLでメールを送信することをお勧めします。

電波法で規制されている周波数帯は屋内利用か、屋外利用かで異なり気象レーダーや航空機への影響が出やすい5Ghz帯のほとんどは屋外利用が禁止されています。

さらに近くに電波干渉するものがないかチェックするための機能も義務づけられており、5Ghz帯のWi-Fiを屋外で利用することは非常にハードルが高くなっています。

最近ではテレワーク需要による隠れ家やキャンプでのWi-Fi需要が高まっており、合法的に屋外通信可能な2.4GHzの利用が推奨されているものの速度面で性能不足を感じやすいという問題もあります。

そこで今回は一般家庭向け製品なのに合法的に建物間5GHz帯Wi-Fi接続が可能なELECOM製Wi-Fi中継器「WTC-C1167GC」についてご紹介します。

法人向けアクセスポイントで多く搭載されている5Ghz帯の屋外利用モードが標準装備

5Ghz帯のWi-Fiは大きく3つの帯域に分けられており、屋外利用が認められているのはW56と呼ばれる100から140チャンネルの範囲のみです。更に気象レーダー等を検知した際はWi-Fiの出力を調整し、干渉しないチャンネルへ変更する仕組み(DFS)も義務づけられています。

しかし、一般家庭向けWi-Fi製品はDFSへの対応情報が非常に少なく、実際に購入し設定画面を確認しなければなりませんでした。その為、5Ghz帯のWi-Fiを屋外利用するためには高額な法人向けアクセスポイントの導入が主流であり、一般ユーザーが手を出しにくいという問題がありました。

スイッチ一つで屋外利用モードへ切り替え可能

ELECOM製Wi-Fi中継器「WTC-C1167GC」は機器本体に「隠れ家」モードへの切り替えスイッチがあり、W56だけの通信に変更しDFSが有効化されます。

ユーザーは必要に応じてスイッチ操作を行うだけで良く、他社製品のようにブラウザで設定画面を開く必要がありません。その為、利用シーンに合わせて柔軟な設定変更が誰でも可能なユニークな製品となっています。

LEDランプで電波強度を見ながらベストポジションを探せる優れもの

隠れ家モードスイッチ以外にも、親機との電波強度をLED表示で知らせる仕組みもあり中継器として最適な設置場所も探しやすく設計されています。

表示は4段階あり、消灯・赤・オレンジ・緑の順番に電波が強く速度も速いことを示しており、ユーザーはこの表示を見ながら部屋中を動き回ることで視覚的に電波状況を知ることが可能です。

親機側のWi-Fi仕様と設定は要確認

WTC-C1167GCを屋外通信で使用するにはW56で通信可能な親機が必須となり、使用するチャンネルを手動で変更するなどの追加作業が必要になるケースもあります。

製品によってはDFSの有効化や使用するチャンネルの範囲設定が非常に分かりにくいものもあり、ここでしっかり設定できないとWTC-C1167GCと通信できないためマニュアルをしっかり調べる事前作業が大切です。

まとめ

電波法やWi-Fiに詳しくないユーザーも安全且つ簡単に設定変更が可能なWi-Fi中継器は珍しく、中でも屋外利用に焦点を当てたWTC-C1167GCはややマニアックな製品です。

しかし、電波はあらゆる生活サービスに使われる重要なものであり、違法な5Ghz帯のWi-Fi使用者には厳しい罰則もあることを考えると時代にニーズに合った製品と言えます。

PDFの編集はメーカー純正でサブスクリプション方式のAdobe Acrobatが王道ですが、他にも市販の安価な互換ソフトウェアが流通しています。しかし互換ソフトウェアでできるPDF編集には制限も多く、Adobe Acrobatほどの編集能力がない場合が珍しくありません。

そのためPDF編集ソフトウェア選びは難しく、一定額の出費は不可欠でしたがオンラインでAdobe Acrobatの機能を試せるサービスが登場し状況が大きく変わりつつあります。

そこで今回は無償でPDF編集が可能なAdobe Acrobat オンラインサービスについてご紹介します。

テキスト入力や注釈の編集は無制限に編集可能

PDFの編集で需要が多い作業はテキスト入力や注釈の追加や削除ですが、Acrobat オンラインサービスでは無制限に行うことが可能です。

Acrobat ならではの直感的な操作で誰でもPDF編集できるメリットは絶大であり、何より無償で出来る点が普段PDF編集を行わないユーザーにとって嬉しいところです。唯一、サービスにログインすることが条件ですが、アカウント作成は費用もかからず新規に取得する際も時間はほとんどかかりません。

PDFからOfficeファイルへの変換やPDFのページ編集、PDF圧縮は一日1回まで

受け取ったPDFデータをベースに新たな資料を作成するときに便利なのがファイル変換機能であり、Adobe Acrobatの目玉機能の一つですが、Adobe Acrobat オンラインサービスでも実際に試用可能です。

他にもPDFデータのファイルサイズ圧縮機能も使えるため、PDF送受信時のパケット節約やメール添付時のファイルサイズ制限回避といったシーンで活躍します。

これらの機能は24時間ごとに1回しか操作できませんが、他のパソコンからのアクセスやアカウントを切り替えればいくらでも操作できます。

PDFはファイルサイズが100Mbyte以下、一部機能では100ページまでしか扱えない制限あり

Adobe Acrobat オンラインサービスはファイルを一度Adobeのクラウドストレージへアップロードして編集する関係でファイルサイズに制限があります。

扱える最大容量は100Mbyteまでで、ページ数が多い・画像など高解像度コンテンツが多いPDFは事前に分割する必要があります。ページの並び替えや向きの修正は100ページ未満のPDFファイルだけ可能となっており、全ての機能を使い倒すには難しい仕様とも言えます。

まとめ

Adobe Acrobat オンラインサービスはAcrobatのWEB体験版という位置づけであり、機能制限が各所に見受けられますがひな形へのテキスト入力など、基本的な使い方なら無制限に編集可能な点が魅力的なサービスです。

PDFの本格的な編集には回数制限やファイルサイズの制限がありますが時々PDF編集が必要になるレベルなら十分実用的です。市販の互換ソフトウェアはコストパフォーマンス面で優れない製品も多いため、安易に互換ソフトウェアを購入するよりもAdobe Acrobat オンラインサービスを試用する方がお得かもしれません。

NTTグループのADSLは2023年1月末にサービス提供が終了することが決まっており、新規受付も終了しています。しかしフレッツ光回線は日本国内全てがサービス提供エリアではなく、電力会社やケーブルテレビ局のインターネット網すら来ていない地域も未だに存在します。

国も光回線整備計画を推進していますが、どこの回線事業者と協力するかは自治体が決定権を持っておりNTTのフレッツ光回線が来ないことが決定しているエリアもあります。

そのような地域ではADSLの回線速度が極端に遅くなる現象が発生しており、一個人では改善できないという問題が発生しています。そこで今回はNTTグループのADSL基地局内混雑についてご紹介します。

Pingは通るが実際にはほとんどADSL回線で通信できない状態に陥るトラブルが急増

ADSLのサービス終了が発表される以前から起きていた現象に、極端な低速化があります。PPPoE接続は出来るものの、WEBサイト等は時間がかかりすぎてタイムアウトエラーとなり表示できない症状ですがPingコマンドはエラーになりません。

完全な切断ではなく、プロバイダーやNTTの障害情報にも掲載されないためユーザーはどこに問い合わせれば良いのか分からないというハードルの高い障害ですが、NTT以外の光回線事業者が採用された地域で急増する傾向にあります。

原因は各地域のNTT基地局内で発生させている意図的な通信混雑による低速化

ADSLにだけ発生する極端な低速化現象の正体は、NTT基地局内で発生している帯域不足です。これは自然発生的にではなく、今後収益が上がらないであろうエリア内で意図的に起こされている節があります。

実際に低速化現象は曜日や時間帯に関係なく症状が続き、通常なら切断してもおかしくないアナログ回線よりも遅い数kpbsを維持するという特殊な環境が続きます。

いくらベストエフォート型の接続サービスとはいえ、企業側の都合で解約に追い込むような速度制限は企業倫理を疑わざるを得ません。

一般ユーザーには基地局側の問題であることは公表されないケースが多く泣き寝入りするしかない

この低速化現象の恐ろしい点はある日突然インターネット回線が使えなくなるだけでなく、その原因すら一般ユーザーに公表されないケースが多いことです。

法人ユーザー向けNTT窓口では基地局内の問題であることは開示しますが、個人ユーザー向けNTT窓口では低速化現象そのものを認めずプロバイヤーやユーザー所有のルーターに責任があるという回答しか行いません。

その結果、一般ユーザーはあらゆるコールセンターからたらい回しになり原因も分からないという泣き寝入りするしかない状況に追い込まれます。

改善方法は存在しない

仮にNTT基地局内の問題であることが判明しても改善方法はありません。個人ユーザーがいくら抗議しても収益が見込めないエリアのADSL回線を快適に通信できるようNTTが整備する可能性はなく、携帯電話のテザリングや他の回線事業者への移行を検討すべきです。

法人ユーザーなら各地域のNTT営業窓口へ抗議することもできますが、それで改善されることはまれであり、はやり他の回線サービスへの切り替えを進めるしかありません。

まとめ

光回線が未開通なエリアはまだまだ全国各地に存在しており、ADSLを現役で使用している家庭や事業所は膨大な数に上ります。将来的にはそのほとんどが光回線に移行しますが、移行先となる回線事業がNTTとは限りません。

事実見込み契約者数など事業化の見通しが立たないエリアはNTT以外の事業規模の小さい回線事業者が自治体と協力して開通を進めています。

そのような地域で頻発しているNTTグループのADSL回線低速化は、ユーザーにとって最悪の出来事であり解決策もありません。もしこのような状態に遭遇してしてしまった場合は積極的にNTT以外の回線へ切り替えることをおすすめします。

Wi-Fiルーターはネットワークの要であり、Wi-Fiルーターを狙ったウイルスや攻撃も珍しくなく脆弱性を解決するアップデートが欠かせません。

しかしWi-Fiルーターのメーカーサポート期間は明示されない場合がほとんどで、中にはユーザーが知らない間に重大な脆弱性が放置されていたというケースも多々あります。

さらに国内メーカーほど製品のサポートとアップデート提供を打ち切るのまでが早い傾向にあり、Wi-Fiルーターの購入前には発売時期の確認が重要です。

そこで今回はサポート期間が短い国内メーカーのWi-Fiルーターについてご紹介します。

グローバル展開していないWi-Fiルーターはサポート終了が早い

NECやiodata、ELECOMなど様々な国内メーカーが毎年新たなWi-Fiルーターをリリースしています。新規格への対応やメッシュネットワークの採用など変化の激しい分野である以上、新製品が続々と登場することは当然ですがリリース済みの製品サポート期間についてどのメーカーも公表していません。

おおよその目安としてリリース後5年間はアップデートが提供されてる製品がほとんどですが、ユーザーが型落ち品を購入した場合は5年より前にサポートが終わり脆弱性の悪用を避けるために早く買い換えることにないます。

サポート終了したWi-Fiルーターの中にはメーカーが使用中止を訴えているモデルも多い

Wi-Fiルーターのサポート打ち切りはメーカー側のコスト的な事情によることころが大きく、重大な脆弱性が判明しても解決するためのアップデートをリリースできず使用中断を発表する国内メーカーが後を絶ちません。

例えばELECOM製 WRC-300FEBK-Sは2016年11月にリリースされたモデルですが、4年2ヶ月後の2021年1月には複数の深刻な脆弱性が判明するも修正アップデートをリリースできず使用中断をメーカーが推奨しています。

同様の使用中断はNECやロジテックの製品でも告知されていますが、サポート期間の短さや脆弱性対策のアップデートを提供しない理由については公表されていません。

サポート期間が長く、安心して使いたいならASUSやTP-Linkなど海外メーカー一択

グローバル展開で様々な国でWi-FiルーターをリリースしているASUSやTP-Linkなど海外メーカーは日本国内メーカーよりもサポート期間が長い傾向にあります。

また製品開発文化の違いから、こまめにアップデートをリリースしており不具合修正も早いという特徴もあります。製品の保証も日本国内メーカーは1年間だけですが、TP-Linkは3年保証付きで長く付き合えます。

まとめ

Wi-Fiルーターは必要がなければ頻繁に買い換える製品ではないため、メーカーの都合でサポート期間が変動し使用中断や買換えさせられてしまうといくらでもコストがかかってしまいます。

しかも多くの国内メーカーがサポート期間や脆弱性対策のアップデートをリリースしない理由を隠したまま、新製品をリリースし続けておりユーザー目線の製品サポートとはほど遠い現状にあります。Wi-Fiルーターを購入する際はこのようなメーカーサポートの実態もよく比較検討し購入することをおすすめします。

HDDはパソコンだけでなく様々な家電にも内蔵されており、低価格で大量のデータ保存を可能にしています。そのためHDDの製品仕様にはパソコン以外の用途を想定したものもあり、データの書き込みを中断させないAVコマンドもその一例です。

そこで今回はHDDのAVコマンドと対応製品についてご紹介します。

録画データなどをストップさせることなく延々と書き込み続けるためにはAVコマンドが必須

AVコマンドは随時送られ来る書き込みデータをスムーズにHDDへ記録するための機能です。書き込みデータには接続ケーブルが受けたノイズや、読み取りデータの異常などエラーが含まれていることが珍しくありません。

パソコンであれば何度も読み取りを繰り返し修復を試み、それでも正常なデータとして扱えなければ書き込み自体をキャンセルすることが一般的ですがエラー補正よりもリアルタイムで記録し続けることが優先されるべきシーンがあります。

そのようなシーンではAVコマンド対応のHDDを使い、エラーはエラーとして書き込みを行い、作業が中断することを防ぎます。

AVコマンド非対応のHDDは書き込みデータにエラーがある度に処理が止まってしまう

仮にAVコマンド非対応の場合、徹底的にエラーが出なくなるまで修復を試みるため映像データなどにありがちな元データの破損時には対応出来ません。

そのため大きなエラーがある度にHDDへの記録が止まり、映像データなら複数に分割されてしまいます。AVコマンド使用時にはデータ補正が必要最低限行われますが、書き込み処理を優先しひとつのデータとして書き込みが途切れることなく継続されます。

AVコマンドが真価を発揮するのはリアルタイムでデータ保存を行うレコーダー機器

AVコマンドは主にリアルタイムで記録が必要な防犯カメラや地デジレコーダーで真価を発揮します。

最近ではNASをレコーダーとして使用するケースも増えており、NASキットへAVコマンド対応のHDDを搭載することでユーザーが必要な容量のレコーダーを作り上げることもできます。また既存の市販レコーダーもAVコマンド対応HDDなら内蔵HDDと交換し修理や容量をアップグレード可能です。

HDDのAVコマンド対応情報は非公開な場合や、モデルチェンジ時に仕様変更されがち

HDDメーカー大手のWesternDigitalは用途別に複数のモデルを展開しており、監視カメラ向けとされているWD PurpleはAVコマンド対応とアナウンスされてきました。

しかし2020年末の同シリーズモデルチェンジにより同じWD Purpleシリーズ内でAVコマンド非対応モデルと対応モデルが混在する現象が発生しています。

他のHDDメーカーもAVコマンドについては明確な記載がないことが多く、実際に購入しないと対応してるか分からないことも珍しくありません。

まとめ

AVコマンドは記録を中断できない用途で必須の機能である一方、対応しているHDDを入手するにはネット上の書き込みを参考にして購入する必要があります。

現状AVコマンドはSSDの対応品がなく、今後も信頼性の高い保存先としてAVコマンド対応HDDはシェアを維持するものと思われます。

パソコンの購入予算が限られている場合やリモートワーク用などサブで使用するパソコンを購入する際は価格の安いCeleronモデルに注目しがちです。

性能的にはCeleronとCore i3の中間となるPentium採用モデルが非常に少ないこともあり、Celeron搭載モデルのなかなから最も安価なモデルを検討するユーザーもいます。

しかし、同じCeleronシリーズでも性能は大きく異なるモデルが存在することを理解していないと購入後に後悔することもあり注意が必要です。そこで今回は低価格パソコンで採用が多いCeleron 5205UとN4100についてご紹介します。

低価格CPUは交換できないモデルが中心

パソコンを選ぶ上でCPUは重要な要素ですが、ノートパソコンや国内メーカーが製造するコンパクトなデスクトップパソコンはマザーボードにCPUを直接はんだ付けするタイプの製品が主流です。

そのため一般的なデスクトップパソコンのようにCPUをアップグレードできず、買い換えるまで同じCPUで我慢しなければなりません。低価格パソコンで主流のCeleron 5205UとN4100も交換は出来ず、パソコンを買い換えない限り同じCPUを使い続けることになります。

基本性能は低いが拡張性が高いCeleron 5205U

Celeron 5205Uは2コア2スレッド、キャッシュ容量2MBと昔ながらの典型的な低価格CPUと言える性能しかありません。しかしメインメモリはDDR4とDDR3の両方に対応しており最大64GBまで認識可能です。

DDR3は価格も安く、同じ金額ならより多いメインメモリを搭載できる可能性が高くコストパフォーマンス重視と言えます。ノートパソコンではあまり意味はありませんがPCI Express レーンの最大数が12本とデスクトップ向けCPU並みでパソコンメーカーによっては様々なデバイスをPCI Express接続で強化したモデルを生産しています。

基本性能は高いが拡張性は劣るCeleron N4100

Celeron N4100は4コア4スレッド、キャッシュ容量3MBと5205Uを大きく上回る基本性能を持ちCeleronシリーズの中でもハイパフォーマンスな部類に入ります。

しかし拡張性は非常に乏しく、メインメモリは最大8GBと少なくDDR4にのみ対応します。他には内蔵グラフィックがIntel UHD Graphic 600とやや5205Uに勝る程度で、PCI Express レーンは半分の6本しかありません。

CPUの処理能力はCeleron N4100が圧倒

拡張性の無さが目立つCeleron N4100ですが、その処理能力は5205Uに比べて1.5倍から2倍と大きな差があります。これは2コアの5205Uに対してN4100が4コアという理由もありますが、CPUの性能を決定する重要な要素であるキャッシュ容量の差が現れた形です。

まとめ

Celeron N4100と5205Uは同一価格帯のパソコンで採用されており、同じ金額なら基本性能が高いN4100がお得です。しかしメインメモリなど拡張性では5205Uには劣るため、バランスを重視するなら5205Uも選択肢に入ります。

その代わり5205Uでは処理待ちで待たされる時間も増えるため、割り切って中古パソコンを検討する方がお得な場合があります。

自分にあったCPU選びは実際に使って体験しないと分からないこともあるため、CPUを交換できないCeleronモデルだからこそ実機に触れてから購入することをおすすめします。