コラム

税別2万円を切る低価格なノートパソコンやタブレットは子供向けやサブパソコンとして需要があるだけでなく、普段はパソコンを使わないユーザーが年賀状や文書作成の為に購入する上で魅力的な製品です。

もちろん価格相応にスペックは押さえてあるため、ゲームや処理の重たいソフトウェアは苦手ですが文書作成や表計算などCPU性能を必要としない用途ならば十分に活躍できます。

日本国内でもドン・キホーテが低価格なパソコン販売に注力しており、モデルチェンジの度にスペックが向上し続けています。

そこで今回はスペックアップで使いやすくなったドン・キホーテの2in1 PC「ジブン専用PC&タブレット U1C」についてご紹介します。

CPUがAtomからCeleronへアップグレードされ性能が大幅に向上

旧モデルでは低価格パソコンの定番であるAtomプロセッサーを採用していましたが、最新モデルではCeleron N3350にアップグレードされています。

Atomと比較すると、物理4コア4スレッドから物理2コア2スレッドとマルチタスク性能では低下していますが、動作クロックがN3350の方が高くシングルスレッド性能は高いため総合的な性能が向上しています。

Atomプロセッサーでは各スレッドの使用率が100%のままで処理待ちが発生しがちでしたが、N3350ではそのような状況になりにくいと言えます。もちろん動画のエンコードやゲームを起動するには絶望的な性能なので、過信は禁物です。

Intel HD Graphics500採用とHDMI変換アダプター付属でモニターやTV出力もより便利に

CPUがCeleron N3350になったことでもGPUもIntel HD Graphics500になり、30フレームレートながら4Kによる外部出力も見込めます。インターフェースも使い勝手の悪いMicro HDMのままですが標準サイズのHDMIへ変換するアダプターが付属するため改良されています。

変換アダプターを別途携帯する必要はありますが、HDMI側に装着しておけばかさばらずに持ち運びできます。本体が薄く標準サイズのHDMI端子を装備できない2in1パソコン特有の事情であり、他のメーカー製品も同様の問題を抱えています。

メインストレージはeMMC64GBやIEEE 802.11ac/axには非対応など低スペックな面も目立つ

書き換え可能回数がSSDより少なく耐久性の低いeMMC、ストレージ容量が64GBしかなく空き容量が不足しがち、5Ghz帯で高速なIEEE 802.11ac/axに対応しないという超低価格パソコンならではの仕様は前モデルのままです。

メインストレージの少なさはMicroSDカードの活用や、ほとんど露出しない小型タイプのUSBメモリを使い補えますがWi-Fiの遅さはかさばるWi-Fi子機の増設しか改善方法がありません。

まとめ

国内パソコンメーカーがCeleron N3350相当のCPUを採用したパソコンを7万円以上で販売し続けていることを考えると税別2万円でCeleron N3350搭載の2in1パソコン「ジブン専用PC&タブレット U1C」は破格の性能と言えます。

もちろんCPU以外の部分に目を向ければ価格相当に低スペックですが、日常的にいろんなことをするパソコンでなければ必要なスペックは満たしています。

パソコンよりもスマホやタブレットがWEB閲覧の主流になった現代において、このような超低価格なパソコンは今後も需要が高まるのではないでしょうか。

サーバーOSはLinuxのシェアが圧倒的であり、中でもUbuntuやCentOSといったディストリビューションが大多数を占めています。

個人、法人問わず様々な分野で安定した実績のあるCentOSは日本国内シェアも高く、日本語であらゆる情報を得られることもあって初めてLinuxサーバーに挑戦するユーザーにとってもCentOSは心強い存在です。

しかしCentOSのリリースとサポートに大きな変更があり、運用中のユーザーに大混乱が巻き起こっています。そこで今回はCentOSのサポート終了とその影響についてご紹介します。

商用ディストリビューションであるRed Hat Enterprise Linuxの無償版がCentOS

有償で販売されている商用ディストリビューションのRed Hat Enterprise Linux(RHEL)を元に開発されたディストリビューションがCentOSであり、RHELに含まれていた有償ソフトウェアを含まないようにすることで誰でも無償で入手・利用可能です。

CentOSはアップデートのサポート期間が非常に長く、頻繁なメジャーバージョンアップを想定していないサーバープログラムなどに向いています。

突如サポート期間が変更され大混乱

ひとつのメジャーバージョンに対し、約10年前後のサポート期間を設けていたためサーバーの長期運用を可能にしてきたCentOSですが突如2020年12月にサポート期間の変更が通達されています。

その内容は現行のCentOS8の開発を一年後である2021年末日に終了し、以後アップデートも停止するというもので2029年頃まで運用できることを想定してたユーザーにとって受け入れがたい内容でした。

CentOSを開発終了し、「CentOS Stream」へ専念するというのが運営側の理由ですが、一年間しか猶予がなく業務用途などで導入している場合は早急に移行先を決めなければならない状況です。

真の理由はRHELの業績不振？

今回の突然の変更は、RHELのリリースを支援するためのディストリビューション「CentOS Stream」へ専念するという理由ではありますが、商業的に行き詰まったRHELへの流入をもくろんだ結果という見方もされています。

実際に商業ディストリビューションのRHELはシェアが数％から伸びず、強引な運用変更でCentOSと互換性のあるRHELへ顧客流入を目論んだとしても不思議ではありません。

CentOS8からCentOS7へバージョンを戻し移行先を改め検討が最善か

サポート期間の変更はCentOS8だけであり、旧バージョンに当たるCentOS7はこれまで通り2024年6月まで開発とサポートが続きます。

LinuxOSの核であるカーネルも大きくバージョンを下げることになりますが、動作要件を満たすことが出来るのなら従来通りの使い方が可能なCentOS7への避難が現実的と言えます。

まとめ

突然サーバー界を賑わせたCentOS8のサポート終了は多くのユーザーを巻き込みかねない事案に発展しつつあります。

一時的にCentOS7へ戻し延命しても現時点で後継のディストリビューションは存在せず、互換性のある有償のRHELか互換性のない他のディストリビューションを選択しなければなりません。

CentOSは歴史あるディストリビューションだけに開発終了は残念ですが、今後CentOSのような存在になるディストリビューションが登場する可能性もあり今後の動向は要注目です。

ハイレゾ音源は従来のCDでは収録できなかった高音質データであり、臨場感が豊かなことから普及が進んでいます。またファイル形式もMP3に代表される非可逆圧縮の音声フォーマットとは異なり、収録時のアナログ音源を再現可能な可逆圧縮が一般的です。

ファイル容量では非可逆圧縮にはかないませんが、実用的なファイルサイズ内により広域の周波数までカバーすることでハイレゾ音源データを容易にも持ち運び可能です。そこで今回はハイレゾ音源に最適な可逆圧縮のFLACとWavPackについてご紹介します。

商用販売を含め主流はFLAC

ハイレゾ音源のファイル形式として主流はFLACであり、様々なOSや再生機器が対応しています。オリジナルのWAVE形式などからFLACへ変換するエンコードは圧縮率を上げるほど顕著に時間がかかるほど処理能力が求められます。

しかし再生時の負荷は非常に少なく、早送りや狙った位置から再生させる操作は軽快です。また無圧縮で保存するためのFLAC Uncompressedというオプション仕様も存在する他、データが破損してもその前後部分は影響を受けない強固なファイル構造を採用しています。オンラインのハイレゾ音源販売でもFLACの採用が多く、今後も主流な形式と思われます。

再生処理が軽く圧縮率も優秀なWavPack

WavPackはオープンソースで使用料金の発生しない可逆圧縮形式です。圧縮率はFLACよりも優秀な上、再生時の負荷も非常に少なくFLAC同様に様々なOSや機器で再生可能です。

またハイブリッドモードと呼ばれる非可逆圧縮の音声と補正データを生成し、可逆圧縮を実現させています。可逆圧縮の音声データだけでも再生可能なため、アーカイブ用に保管したデータ付きで保存し、モバイルデバイスには非可逆圧縮データだけを入れて容量を節約するという使い方も出来るのはWavPackならではです。

WMA Losslessなど衰退した可逆圧縮形式もある

FLACやWavPack以外にも音声向けの可逆圧縮形式がありましたが普及することなく終わった形式も多くあります。例えばMicrosoftが策定したWindows Media Audio自体は今でもあらゆるシーンで使われていますが、可逆圧縮のWMA Losslessは2003年に登場したものの普及しませんでした。

いくら可逆圧縮形式でも扱えるソフトウェアが増えなければ利用しにくく、ポータルプレイヤーなども対応しないため使い勝手の悪い形式になる典型と言えます。

まとめ

ハイレゾ音源のファイル形式はFLACやWavPackが主流ではありますが、日々新たな音声圧縮技術やファイル形式が登場しており、今後もこれらのファイル形式が生き残る保証はありません。

実際にFLACをベースに改良を施したTom’s lossless Audio Kompressorというフォーマットも登場しており、今後のハイレゾ音源向けファイル形式から目が離せません。

中古パソコン市場はコロナ禍によるリモートワーク需要や高価な新品パソコンに手が出にくい世帯に人気があり急成長を続けています。

数年前の製品であってもネット閲覧やストリーミング再生には十分なスペックであることからも低価格な中古パソコンは注目されがちですが、故障や不具合などのトラブルに加え購入時のトラブルも多い傾向にあります。

そこで今回はAmazon整備済み品として販売されている中古パソコンについてご紹介します。

Amazon基準の検品に合格し、保証制度がある「Amazon整備済み品」

「Amazon整備済み品」はAmazonが直接整備した訳ではなく、認定業者がメンテナンスし販売する製品群を指します。オリジナルモデルとはストレージやメインメモリ容量などが異なるケースも珍しくなく、ベースモデルの製造型番が表記されることが一般的です。

そして整備基準は故障がないことに加え、30cm離れた目視確認で大きな傷がないことやノートパソコン等については80%以上のバッテリー容量が利用出来るかどうかが要件となっています。

ACアダプターや付属品は非純正品でも認定基準を満たすため、やや緩い審査内容ではありますが必要最小限はクリアしています。

保証期間180日は延長が出来ず、故障した際は買い換えになる

「Amazon整備済み品」は保証期間が180日間に設定されており、この期間内に故障した際は交換か全額返金を申請できます。

しかし、パソコンショップのように保証期間を延長できず、再販業者が独自にパーツの入れ替えなどを行うことが多いため製造元へ修理依頼をかけることができない特性を踏まえると180日間は決して長くはありません。

購入したユーザーは購入180日以後に故障した際、多くの場合はどこも修理を受け付けてくれず買い換えになってしまうでしょう。

これまで問題だった不良品や不正ライセンス品が届くことがない

Amazonは新品だけでなく、マーケットプレイスの中古品も以前より扱っており高価なパソコンやパーツでは購入後のトラブルが度々話題になっています。

中でも到着した製品が最初から故障していた開封品・中古品だったケースが多く、第3者を経由するとメーカー保証が受けられないパソコン業界の事情も相成ってユーザーが泣き寝入りせざるを得ない例もあります。

その点、Amazon整備済み品の保証内容はユーザー寄りの内容になっているためトラブルを避けやすくなっていると言えます。

まとめ

180日間という保証期間はネックですが、低価格でトラブルなく中古パソコンを購入出来るという点ではAmazon整備済み品は優秀です。

また外見のコンディションについては不問とされることが多い中古パソコン市場で、一定の品質を満たす商品だけを購入出来る点も大きなメリットです。

もし初めて中古パソコンを現物確認せずに購入するならAmazon整備済み品は最有力候補のひとつとなるかもしれません。

最近になってWiFi向けに解放された5GHz帯ですが、WiFi専用ではなく、他の様々な電波も5GHz帯を使用しています。中にはWiFiよりも優先度の高い用途に使われている電波もあり、そのような電波が使用される際は5GHz帯のWiFiが干渉しないようにWiFi側が電波を停止する仕組みがあります。そこで今回は5GHz帯のWiFiが停止するDFSについてご紹介します。

DFS（Dynamic Frequency Selection）は日本特有の電波事情を解決するための機能

WiFiも使用する5GHz帯には気象レーダー波などが混在しており、WiFiが5GHz帯を占拠すると生活インフラにも影響が出てしまいます。そこで、WiFi機器には干渉するレーダー波を検出した時点で5GHz帯のWiFi電波を停止するDFS（Dynamic Frequency Selection）という機能の搭載が義務化されています。レーダー波の検知後に停止する時間は30分間であり、その後は通常動作に戻りますが一時的にネット接続が切れたり速度が低下するという現象が発生します。

5GHz帯の一部チャンネルだけはDFSの影響を受けない

5GHz帯のWiFi全てがDFSの対象ではなく、W52とよばれる36ch・40ch・44ch・48chはレーダー波と干渉しない帯域のため常に通信が可能です。よってDFSによる通信切断を避けるにはW52のチャンネルを使用するように調整する必要があり、多くのWiFi機器がW52のチャンネルを優先的に使用するように設計されています。しかし複数のチャンネルを束ねて高速な通信を実現するMIMO技術に必要なW53やW56の帯域はDFSによる影響を受けるため、レーダー波を検出した際は30分間だけ速度が低下することは防げません。

レーダー波は空港からの距離には無関係

DFS発動のトリガーになるレーダー波はあらゆる場所で飛んでおり、空港からの距離に関係なく様々な場所で使われています。W53（52ch・56ch・60ch・64ch）は気象レーダー波、W56（100ch～140ch）は他のレーダー波によって停止するためWiFi接続の防犯カメラなどを使用する際はW52の範囲で使用するか、DFSと無関係の2.4GHz帯を選択するべきです。また法人向けのWiFiアクセスポイントにはDFS発動時に通信が切れないように自動的にW52へ移行し、WiFiが切断されない機能を搭載している製品も存在します。

まとめ

2.4GHz帯よりもチャンネルが広くMIMO技術で速度を出しやすい5GHz帯WiFiですが、DFSによる影響を大きく受けてしまうことは避けようがありません。かといって国外で販売されているDFS非搭載のWiFi機器を国内で使用すると電波法に触れてしまうため、W52のチャンネルを積極的に使用するよう手動設定するなど工夫が欠かせないことは覚えておくと役に立つでしょう。

Windows Vistaで64Bit版がリリースされ、現在では64Bit版Windowsが一般的ですが古いソフトウェアやシステムを動かすために32Bit版も需要があります。しかし、32Bit OSを取り巻く環境は非常に厳しい上に、将来的には使いたくても使えなくなる日がやってきます。そこで今回は32Bit版OSやソフトウェアが使えなくなる2038年問題についてご紹介します。

32Bit OSは2038年1月19日12時14分7秒以降に日付のカウントが狂う

WindowsやUNIXは1970年1月1日から一秒単位でカウントしており、32Bit OSでは2038年1月19日12時14分7秒に当たる2,147,483,647秒までしかカウントができません。この日を過ぎるとソフトウェアによっては日付が1970年1月1日に戻ったり、エラーを起こし正常に動作しなくなります。日付や時間はOSを含むソフトウェアにとって根幹となる要素のため、ここがおかしくなると全てが破綻してしまいます。この問題は2038年問題として以前から認知されてきましたが、64Bitが普及し旧式化した32Bitソフトウェアを修正するには障害も多く基本的には別なソフトウェアへ切り替える例がほとんどです。

64Bit OSで動作する32Bit版 ソフトウェアも2038年問題をはらんでいる

2038年問題はOSだけでなく、32Bit版ソフトウェアにも影響があります。32Bit版ソフトウェア内部の日付カウントも2038年に止まってしまう関係でソフトウェアの修正か64Bit版を作るしかありません。しかしメーカーが現存していない、後継製品がリリースされない場合の延命は難しく他のソフトウェアへ移行する以外の選択肢がないケースも珍しくありません。

Windows10の32Bit版はOEM出荷が終了している

WindowsはVistaから32Bit版と64Bit版を平行してリリースし続けていましたが、2020年5月には32Bit版のOEM供給が終了しました。これによりパソコンメーカーがWindows10 32Bit版をプリインストールした製品を出荷することができなくなりました。それでもパッケージ版の32Bit版Windows10は入手可能なためユーザーが独自に入れ替えたり、仮想マシン上に32Bit環境を構築することは可能です。

仮想マシンなどエミュレーター上でも日付を戻して運用するには限界がある

仮想マシンなどエミュレーター上に32Bit環境を作り、日付を巻き戻して古いソフトウェア資産を利用継続する方法もありますが、既にあるデータを利用するならそちらの日付修正が必要です。またネットワークやインターネットに接続する際もhttpsなどで必要になる証明書の有効期限と合わなくなり通信不能です。完全なローカルネットワーク環境ならある程度利用できるものの制約があまりにも大きすぎます。

ハードウェアも32Bit版 OSをサポートしないことが一般的になっている

32Bit版のOSやソフトウェアが動作するにはハードウェアとのやり取りを仲介するドライバの存在が欠かせませんが、現在主流のチップセットやマザーボードは32Bit版のドライバがリリースされていません。プリンターなど周辺機器では今後も当面32Bit版ドライバがリリースされるようですが、パソコン本体は64Bitへの移行がほぼ完了しているためネイティブな32Bit環境を構築することは極めて困難です。

まとめ

32Bit版のOSやソフトウェアを今後も継続利用するリスクは高く、すでにサポートしないハードウェアも出てきていることから2038年以降も延命させることは現実的に不可能と思われます。また2038年になる前に日付エラーを起こす可能性もあることから、ソフトウェア制作者がサポートしなくなった32Bit版ソフトウェアの替わりとなる64Bit版ソフトウェアを早めに探し、移行完了することが不要なトラブルを避ける最善策と言えそうです。

Windows10は年に2回大型アップデートがあり、その度に様々なトラブルが起きています。そのためアップデート後に以前のバージョンへ戻せるようにバックアップが重要ですが、高機能なバックアップソフトウェアを購入したりマイナーな無償バックアップソフトウェアの独自性に慣れるまでに時間がかかるなど面倒な一面もあります。

しかしWindowsには標準機能でOS全体のバックアップを取得する機能があり、活用すれば必要最小限の手間でドライブ丸ごとのバックアップも可能です。

そこで今回はWindowsの標準機能でCドライブのバックアップを取得する方法と注意点についてご紹介します。

バックアップの操作は「設定」アプリから簡単に実行可能

スタートメニューから「設定」→「更新とセキュリティ」→「バックアップ」→「バックアップと復元に移動」へ進むと別なウィンドウが開き、左側のメニューから「システムイメージの作成」を選ぶとOSのバックアップイメージデータが作成出来ます。イメージデータはCドライブ以外のローカルディスクやNAS、2TB以下ならBDディスクへ保存できます。

システム修復ディスクはインストールメディアで代用可能

バックアップイメージを使ってOSを復元する方法には大きく2つあり、OSが起動した状態で復元する方法とUSBメモリやDVDディスクから起動し復元する方法があります。

多くの場合はOSが起動しない場合に備えてバックアップイメージを作るため、非常時に備えて修復ディスクを作ることが通例でしたが現在はインストールメディアに含まれており、わざわざ修復ディスクを作成する必要はありません。

また修復ディスクは製作した時よりOSのバージョンが上がると使用できず、メジャーバージョンアップ後に毎回作り直しが必要ということもあり、必要になったときに別のパソコンでインストールメディアを作る方が現実的です。

バックアップ対象にはCドライブの全てのデータが含まれる上、イメージデータは容量が大きい

市販されているバックアップソフトウェアならTEMPフォルダやブラウザのキャッシュといった削除しても支障がないファイル群を除外してバックアップされますが、OS標準機能を使うと除外されません。

バックアップ前にディスククリーンアップを実行しておくことをおすすめします。またバックアップイメージはファイルを圧縮することでCドライブの使用容量よりも小さくなることが一般的ですが、OS標準機能では圧縮率が低く保存先の空き容量確認が欠かせません。

さらに圧縮率が低いにも関わらずイメージ作成にかかる時間も非常に長く、HDDへWindowsをインストールしているパソコンでは数時間に及ぶことも珍しくありません。

タスクスケジューラに手動追加すれば自動バックアップも可能

OS標準のバックアップ機能はwbadminコマンドからも可能であり、タスクスケジューラに追加すれば任意のタイミングで自動実行させることも可能です。

SSDなど高速な内部ストレージを搭載したパソコンでなければ1時間以上かかってしまいますが、Windowsアップデートが配信される第2水曜日直前に自動バックアップさせればいざという時にすぐに復旧できます。

まとめ

無償ながらWindows標準のバックアップ機能は必要最小限の機能を持ち合わせており、初めてイメージバックアップを始めたり、コストをかけずに確実なバックアップ環境を作りたいなら十分役に立ちます。

市販のソフトウェアのような高い圧縮率やゴミファイルの除外機能はありませんが、準備なしでいきなり始められるという点では他の製品に及びません。

もしバックアップを始めようと思った際はWindows標準のバックアップ機能を真っ先に試してみることをおすすめします。

WSLはWindows10 Fall Creators Updateで追加されたWindowsからLinuxを使用するための機能です。それまではHyper-Vに対応したCPUとマザーボード、Windows10 Proを用意し、仮想マシン上にLinuxをインストールしていました。

しかしWSLを利用すればWindows10 ProにアップグレードせずにLinuxでしか動作しないソフトウェアを直接Windows上から操作可能になることで実用性の高い開発環境を構築でき注目されてきました。

最近では更に進化したWSL2もリリースされ、パフォーマンスやLinuxの再現度が向上しています。しかしWSL2はクライアントOSに与える影響も大きく、注意が必要なことも確かです。

そこで今回は、ゲーミングPCでは避けたいWSL2についてご紹介します。

WSL2はHyper-V上で動作し、Windows10も仮想マシン上で動作するようになる

WSL2はWSL1と異なり、仮想化技術であるHyper-Vを利用しLinuxOSの再現性を高めつつパフォーマンスも向上させています。

通常、Hyper-Vを実行するには必須ハードウェアに加えWindows10 Proエディションが不可欠でしたが、WSL2だけの利用なら10 HomeからでもHyper-Vを利用可能になりました。

すでにハードウェア要求を満たしたマシン構成なら手軽にWSL2を試せる半面、大きな問題もあります。それはホストOSだったはずのWindows10も一緒に仮想マシン上で動作するようになることです。

仮想マシン上でWindows10が起動する為ゲーミング性能が落ちる

WSL2を有効化するとHyper-Vも有効化され、仮想マシン上でWindows10とLinuxが起動するようになります。それまでメインメモリやGPUに直接アクセスしていたWindows10がHyper-Vで仮想マシンとなり、物理ハードウェアと仮想ハードディスク間のデータ変換が発生します。

このデータ変換によりOS全体のアクセス速度低下、つまり性能の低下減少が発生してしまいます。一般的な事務用途に使うパソコンなら支障はありませんが、より高い性能を必要とするゲーミングPCにとっては致命的です。

CPUに関しては仮想化によるパフォーマンス低下を防ぐ機能が豊富ですが、GPUの仮想化は歴史も浅く性能低下を防ぐ機能がないこともその要因の一つです。

どうしてもゲーミングPCでWSLを使いたいなら旧バージョンのWSL1がおすすめ

WSL2ほど優秀ではありませんが、Hyper-Vを使わないためハードウェア要件の低いWSL1は今後もサポートが続きます。

将来的にWSL2へ丸ごと移行することも可能なため、初めてWSLに触れる際やゲーミングPCでWSLを使いたい際は旧バージョンのWSL1がおすすめです。

まとめ

WindowsとLinuxの融合という新たな境地を開いたWSL2ですが、すべての利用シーンで最適とは限りません。WindowsとLinux間でのファイルアクセスなどWSL1の方がパフォーマンスに優れているケースもあり、Windows10のパフォーマンス低下問題を回避するためにもWSL1は今後も選択肢のひとつとなりえます。

ゲーミングPCならWSLの実行速度も十分速く、WSL2を選ばずにハードウェア性能を落とさないWSL1が賢い導入方法と言えます。

NTTのフレッツ光回線を契約すると必ずONUかONU内蔵のルーターであるホームゲートウェイがレンタル扱いで付いてきます。ネットワーク機器としては高くも低くもないスペックですがルーターまでの配線が増え、大きなACアダプターでコンセント回りが綺麗に収まらないというデメリットがあります。

建物の関係で光ファイバーを思った通りの場所に開通させられなかった場合は場所を取るONUが非常に邪魔になってしまいます。そこで今回はNTTのONUを小型ONUへ交換する方法とメリットについてご紹介します。

「SFP+」タイプの小型ONUならルーターへ内蔵させることが可能

ネットワーク技術は日々進化しており、従来のONUより大幅に小型化された「SFP+」タイプのONUが登場しています。サイズは名刺よりも小さく市販のルーターなどに内蔵させることでコンセントや設置スペース問題が一発で解決可能です。

NTT東日本では2015年から提供されていましたが、2019年7月からはNTT西日本でも提供が始まったことで全国どこの家庭でも小型ONUへ自主交換できるようになりました。

接続速度の向上が期待できる

NTTからレンタルされる従来のONUよりも「SFP+」タイプのONUは処理能力が高く、LANケーブルによる配線がルーター基板への直接接続になることでネット回線速度の向上が期待できます。

全ての環境で必ず速度が向上する訳ではありませんが、「SFP+」タイプのONUと組み合わせ可能なルーターがハイスペックな法人向け機種ということもあり、安定性と信頼性は抜群です。

ルーターはヤマハ製NVR510が現実的

一般家庭向けのルーターには「SFP+」タイプのONU用の接続ポートがなく、法人向けのルーターを購入することなります。価格も一般的に売られているルーターの数倍しますが、ヤマハ製のルーターはその中でも安価に入手できる上にあらゆる企業で採用実績があるほど信頼性が高い製品です。

おすすめのヤマハ製ルーターは光電話にも対応した有線ルーターNVR510で実売価格は4万円ほどです。もしWi-Fiも使用したいなら安価なアクセスポイントをLAN接続しなければなりませんが、NVR510自体が非常に小さく配線も容易です。またNVR510は現在主流のL2TP/IPsecに対応したVPN環境を構築でき、無料のドメインも付属するため自宅へのリモート接続やリモートワーク環境構築にも活躍できます。

「SFP+」タイプのONUへの交換はNTTへ依頼が必要

従来のONUから「SFP+」タイプのONUへ交換するにはNTTへ工事依頼が必要です。工事費は平日なら約7000円、土日祝日は約一万円かかります。

申し込みから工事までの期間は混み具合次第で長くなることがあり、春先などは引っ越しなどの兼ね合いで1ヶ月以上待つ場合もあります。新規にフレッツ光回線を契約する際は申し込みの段階で「SFP+」タイプのONUを希望する旨を伝えておくべきです。

まとめ

ONUなど多数のケーブルで見た目も悪くホコリの溜まりやすいネット回線周りは掃除の時に配線が分からなくなったり、配線をまとめようとして正しい配線に戻せずトラブルになることが珍しくありません。

初期投資はかかりますが、「SFP+」タイプのONUにするれば設置スペースや絡まったLANケーブルなどの問題が解決し、通信速度の向上も期待できます。もしインターネット機器周りで困っていることがあるなら「SFP+」タイプの小型ONUへの交換をおすすめします。