コラム

Microsoft Officeは複数のインストール方法があり、それぞれメリット・デメリットがあります。インストール方法の組み合わせ次第では異なるバージョンのOffice製品を共存させることも可能であり、バージョンごとの互換性問題が多いOfficeでは実用性のある導入方法です。そこで今回はMicrosoft Officeのインストール形式と違いについてご紹介します。

マルチデバイス対応だが機能が限定されているストアアプリ

WindowsだけでなくAndroidやiOSでも使用できるストアアプリ版は液晶が10.1インチ以下のタブレットとスマホなら無料で使用できます。

ブラウザ上で動作するOfficeオンラインより多機能ですが、後述のフル機能版には劣ります。Windows環境ではフル機能版をインストールするとストアアプリ版は自動的に削除されてしまいます。

Office2010以降は一部の企業向けライセンスを除き廃止されたWindowsインストーラー(MSI)

Windowsインストーラー(MSI)はOffice以外にも一般的なソフトウェアをインストールする際に使われる汎用性の高い方法です。

Office2010まではMSIが使われ、Office2013とOffice2016は一部の特殊ライセンスでも利用可能でしたがOffice2019では完全に廃止されています。MSIを使ってインストールするとインストーラーに含まれたデータでインストールされ、その後にMicrosoftアップデートで最新にする必要があります。

Office2013から標準となったクイック実行形式

クイック実行形式はインストール途中でもソフトウェアを起動できる上にインストールイメージをネット経由で最新版を使うことでアップデートの手間がありません。

更新プログラムもMicrosoftアップデート経由ではなく、単独で自動インストール可能というメリットがあります。クイック実行形式はOffice2013から採用され、Office2019ではクイック実行形式のみがリリースされました。

クイック実行でインストールできるのはひとつのソフトウェアのみ

汎用性の高いMSIに対しクイック実行形式は特殊なインストール方法であり、一度クイック実行形式を使うとアンインストールしない限り再びクイック実行形式を使用することができません。これはOffice2013以降の製品を混在させてインストールできなくなったことを意味し、ユーザーにとっては大きなデメリットです。

かつては必要なOffice製品を単独で追加購入し、今使っているOfficeに加えることができました。しかしクイック実行形式の制限によりOffice Professionalのような上位パックを購入しなければならなくなり、手持ちのWordやExcelのライセンスが余る上に購入金額も跳ね上がるという問題が生まれています。

Windowsインストーラーとクイック実行形式は共存できる

複数のOffice製品をインストールできななったクイック実行形式ですが、従来のMSIを使ったOfficeなら混在させることが可能です。例えばOffice2010をMSIでインストールした後にOffice2013をクイック実行形式でインストール可能です。

Office2013とOffice2016ではクイック実行形式が基本ですが、ボリュームライセンス向けにMSIも用意されており将来的に他のOffice製品と共存させることが可能です。

まとめ

クイック実行形式はインストール後のアップデートなど優秀な面が多々ありますが、導入に当たっては新たな制約が発生しています。もし購入するOffice製品を間違ってしまうとOfficeパックを丸ごと買い直すことになり、Officeがバンドルされたパソコンを購入する際は要注意です。

MSIが使えるOffice製品を購入して共存させる方法もありますがOffice2019ではMSIが完全に廃止されたため、将来的にはOfficeパックの再購入かOffice365へ移行するしか手立てがなくなると思われます。Officeを購入する際はこれらのことに十分注意して必要なOffice製品を見極めましょう。

ソフトウェアを購入する際は必要なインストール台数とライセンス数を一致させる必要がありますが、利用形態や同時に使用するか否かでライセンス数を節約可能な場合があります。ライセンス数が減れば購入費用が安く済み、職場や家族全体で購入する際には大きな差がつくことも珍しくありません。そこで今回はソフトウェアライセンスのカウント方法とインストール台数についてご紹介します。

パソコン出荷時に付属しているOEM版はそのパソコンのみで使用でき、転用は不可

パソコンを購入するとOfficeなど様々なソフトウェアがバンドルされていますが、他のパソコンへ使用することやソフトウェアを分離して転売することはライセンス違反となります。これらのソフトウェアはバンドルされたパソコンでしか使用できないという限定的なライセンスであり、通常のライセンス形態とは大きく異なるため注意が必要です。

基本は1ライセンスにつきインストールは1台まで

一般的なソフトウェアは1ライセンスにつきインストールは1台までが原則です。もしパソコンが3台あり、全てのパソコンへインストールするためには3ライセンス分を購入しなければなりません。また他のパソコンへライセンスを移す際は一度アンインストールすることはもちろん、新しいパソコンではライセンスの再認証がスムーズに進まないこともあります。

単体購入したMicrosoft Officeは1ユーザー限定で2台までインストール可能

バンドル版ではないMicrosoft Officeは1人のユーザーが使用するという条件付きで2台のパソコンへインストールが許可されています。職場と自宅、デスクトップパソコンとモバイルパソコンといった同時に使用しないことが前提ですが購入費用は半額になりユーザーとしては嬉しいライセンス形態です。もちろん個人・企業問わず1人のユーザーに対して適応される条件ですので、インストールした2台を別々のユーザーが使用することはライセンス違反です。

サブスクリプション方式のMicrosoft Office365はインストール台数無制限だが同時使用は5台まで

1年間の使用料を払い続ける限り最新版が使えるMicrosoft Office365はライセンス形態が複雑でしたが、現在はインストール台数無制限で同時使用は5台という内容で統一されました。契約期間の1年間を過ぎると再び使用料の支払いが発生しますが、WindowsだけでなくMacやモバイル端末でもOfficeが使えるという強力なメリットがあります。もし家族で所有している機器が5台以下なら1ライセンスで全てまかなえてしまうため通常版やOfficeがバンドルされているパソコンを複数台購入するよりも安価と言えます。

ジャストシステムはインストール台数が製品やパッケージごとに異なる

一太郎などで有名なジャストシステムも1ユーザーが使用するという条件付きで2台のパソコンへインストールが可能な製品が多く存在します。ライセンス認証もMicrosoftほど厳しくないため旧パソコンから新パソコンへのライセンス移行も容易ですが、ジャストシステムがライセンス提供を受けている一部の製品は1台のみにしかインストールできないものもあります。複数のソフトウェアがセットになっている製品も個々のソフトウェアによってインストール台数が異なるケースがあり、安易に2台目のパソコンへインストールしないよう注意しましょう。

まとめ

ライセンス数とインストール台数は最も注意すべき内容であり、ソフトウェアメーカーが製品出荷後に変更を加えることも珍しくないため購入前やライセンス移行前には最新の利用規約をチェックすることが重要です。ユーザー側へ配慮したライセンス形態はMicrosoftやジャストシステムのような大手メーカーが主ですが、サブスクリプション方式が今後も増えてくれば1ライセンスにつきインストール1台という従来の方式も変わっていくかもしれません。

モバイルバッテリーは年々容量が増え、車のバッテリー上がりに対応できるジャンプスタートがある製品も流通しています。最近ではコンセント出力を備えた製品が各メーカーから発表され、地震や台風の被害で停電した地域でも活躍しました。

コンセントが使えれば停電していても一時的にパソコンとネット回線を使える可能性があり、キャンプなど長時間外出する際も電源で困ることがありません。そこで今回はコンセント出力があるモバイルバッテリーについてご紹介します。

コンセント出力できるバッテリー製品は使用方法に一部制限あり

製品によってはモーターを使用した一部機器が動作しないことがあり、使用出来ない家電を明記しているメーカーもあります。これはモバイルバッテリーから交流電源のコンセント出力へ電力変換する際に起きる問題ですが、ACアダプターを使う製品は影響を受けません。

ノートパソコンはもちろん、USB電源で充電・使用できない機器もACアダプターがあるなら多くの製品が使用可能です。他にもドライヤーなど一時的に大きな電力消費がある製品は使用出来ません。

ノートパソコンなら予備のバッテリーを購入するより安価に稼働時間を延ばせる

ノートパソコンの専用バッテリーは高価なため、モバイル用に追加の純正バッテリーを購入するよりも大容量のモバイルバッテリーを購入した方が充電の手間や購入コストを節約できます。

特にノートパソコン用のバッテリーは過放電すると性能が著しく低下するため、日々のバッテリー電圧チェックや継ぎ足し充電の労力が欠かせません。手間のかかる高価な専用バッテリーを何本も購入するより、大型のモバイルバッテリー一台で解決することが最も実用的な運用方法と言えます。

バッテリー容量はWhで比較する

Ah表記は電圧次第で数値が変わるため、電力総量であるWhで製品を比較します。もし30Whの製品なら30Wの家電を1時間稼働できるという意味です。ノートパソコンの消費電力は仕様表を確認すれば分かりますが、正確な消費電力はワットチェッカーを使って計測することがお勧めです。

コンセント出力付きモバイルバッテリーは海外メーカーが主力

国内メーカーからも販売されていますがラインナップは海外メーカーに大きく劣ります。携帯式のソーラーパネルと接続することでモバイルバッテリーの使用時間を延ばせる製品は海外メーカーしか販売しておらず、本格的に野外で使用したい際はAnkerやSuaokiといった海外メーカーから選ぶことになります。

Anker

モバイルバッテリーで有名なAnkerですが434WhのAnker PowerHouseを販売しています。4.2kgという重量はノートパソコン一台分以上あるため日々の外出時に携帯するよりは非常時や野外イベントでの使用に向いています。

サンワサプライ

41Whと容量が少ない分600gと軽量なバッテリー700-BTL025N を販売しています。飛行機持ち込み可能な電力量に抑えることでどこにでも持って行ける製品です。ノートパソコンと一緒に毎日携帯できるサイズと重さでUSBも使えるため従来型のモバイルバッテリーからの買い換えに適しています。

Suaoki

他のメーカーが極端な大容量か低容量に偏るラインナップの中、96Wh・150Wh・222Wh・400Wh・500Whとユーザーの使用目的に合わせた容量を細かく選択できるのはSuaokiのみです。交流モーターが使える純正弦波タイプのバッテリー製品もあり、いざという時はもちろん野外ライブなど様々場面で活躍できます。

まとめ

ノートパソコンは年々省電力化が進んでいるとはいえ、大幅に稼働時間を延ばすにはセカンドバッテリーは必需品です。コンセント出力があるモバイルバッテリーなら鞄を一回り大きくすることで携帯でき、災害時にも活躍できます。

USBしか使えないモバイルバッテリーよりも少し大きくかさばるデメリットはありますがコンセントという万能さは非常に魅力的です。どんな状況でもパソコンが手放せない職業なら一台持っておくと車内や屋外での電源確保が解決すること間違いなしです。

国内で輸入販売されているDVDやBDは国内版と内容は変わらないにも関わらずネットショップやAmazonといった通販サイトで安価に入手できますが、そのままパソコンやプレイヤーに入れても再生することはできません。

これはDVDやBDを流通させるエリアを限定し、国ごとに価格を調整するためにリージョンコードで制限がされているためです。再生機器側のリージョンコードとDVDやBDのリージョンコードが一致しない場合は再生できず、再生機器側の設定を変更する必要がありますが無制限に変更できる訳ではありません。そこで今回はリージョンコードと変更回数についてご紹介します。

リージョンコードの変更回数は5回まで

リージョンコードは日本の場合「2」が該当し、南アフリカや中東・西ヨーロッパも同じです。商業圏を分けるために隣国とは別なリージョンコードを割り当てられており、仮に中国からDVDを輸入してもリージョンコードの不一致により再生不可能です。

リージョンコードは工場出荷時にパソコンへ設定されていることが一般的ですが、Macのような世界規模で同一モデルを扱っているケースでは未設定のまま出荷されることも珍しくありません。未設定状態であれば5回、設定済みなら4回分の設定変更が可能です。この設定回数に達すると変更を受け付けなくなるため要注意です。

光学ドライブを交換やファームウェアアップデートすればカウントはリセットされる

リージョンコードの設定変更は光学ドライブのファームウェアに対して書き込まれるため、ファームウェアアップデートにより設定回数がリセットされることがあります。但し光学ドライブのファームウェアアップデートはリリースされることが希なためあまり当てにできません。

リージョンフリーの光学ドライブは流通量が少ない

リージョンコード「0」はどこの国やエリアにも縛られることなく再生可能な光学ドライブに設定されています。この一般にリージョンフリーと飛ばれる光学ドライブは流通量が少なくいつでも購入できるとは限りません。

また古い光学ドライブ製品の中には有志が作った改造ファームウェアでリージョンフリーになる物もありました。改造ファームウェアの利用は自己責任でしたが手持ちの光学ドライブが無料でリージョンフリーになることから一時的に注目されましたが、光学ドライブの低価格化が進むと需要がなくなり姿を消しました。

リージョンコードを無視する再生ソフトもあるが有名メーカーのソフトウェアはリージョンコード必須

最近では光学ドライブ側のリージョンコードを無視して再生可能なソフトウェアが多く出回っており、どうしてもリージョンコードを変更しなければならないシーンは少なくなりました。

それでもサイバーリンク等大手のソフトウェアメーカーがリリースしている製品ではソフトウェア的にリージョンコードを採用し、設定変更可能な回数も設けるなど積極的に制限をかけています。

再生時の画質等は大手メーカーの市販されている製品の方が良いため、ユーザーはリージョンコードによる制限か画質のどちらかを選択しなければなりません。

まとめ

リージョンコードによる制限はユーザーにとってメリットがなく、常に回避する方法が模索され続けてきた歴史があります。そして現在では光学ドライブの低価格化が進み複数台搭載することも容易になったため再生するディスクに合わせて光学ドライブを変えるという方法もやりやすくなっています。

さらに画質にこだわらなければ再生ソフトウェア単体で回避も可能なため、もし安価に販売されている国外向けの映像ソフトを試してみたいなら積極的にこれらの方法を試してみることをお勧めします。

パソコンは個人情報や業務機密情報の塊であり、第3者に触れてほしいものではありません。もちろんログインパスワードをかけてロックすることは重要ですが、カフェや自宅など他社が簡単に触れることが可能な場所では離席する度にログアウトし、席に戻ったら再ログインしなければなりません。

さらに何回もパスワード入力するところを見られると指の動きから推測されやすくなり、解読のリスクが高まります。このような背景からパスワードを入力せずにログイン可能にする周辺機器がモバイルユーザーを中心に注目され始めています。そこで今回はログインパスワードの入力を省略できる認証デバイスについてご紹介します。

認証デバイスにログインを任せれば入力の手間がなく盗み見られることもない

Windowsは標準機能で様々なデバイスによるログインをサポートしていますが、専用のソフトウェアを導入することでさらに多くのデバイスを用いたログイン方法が可能です。その利用法もパスワードを自動入力してくれるものや認証デバイスがないとパスワード入力できないものなど複数あります。

法人向けパソコンならスマートカードが一般的だが導入コストは高い

スマートカードはWindowsに標準でサポートされている認証用ICカードで主に法人など大きな組織で使用されます。ICカードをリーダーに挿している状態で始めてログインパスワードの入力ができるため、仮にパスワードがばれてしまってもカードがなければパソコンにログインされることはありません。

さらにログイン中にカードをリーダーから引き抜くと自動的にログオフされるため、カードさえ肌身離さず持っていれば非常に安全です。ただし法人向けに販売されているため個人では入手経路が限られる上に高価という問題があります。

個人ユーザーならFelicaやUSBメモリを認証デバイスとして使用可能

高価なスマートカードの代わりになる認証デバイスとしてFelicaやUSBメモリがあります。専用のUSBとセット販売されているソフトウェアを導入することでログイン時にUSBメモリを指せばログインできるものや、お財布携帯や交通系ICカードをかざすとログインパスワードを自動入力してくれるものがあります。

Fe-Cloginは手持ちのお財布携帯や交通系ICカードを認証デバイスに変える

無償で利用できるFe-Cloginはお財布携帯や交通系ICカードにログイン情報を紐付けできるソフトウェアです。ログイン画面で紐付けしたお財布携帯や交通系ICカードをかざすと自動的に入力されログインできます。

かつて同じようなソフトウェアをFelicaの開発元であるSonyがリリースしていていましたがWindows10には対応せず現在は非公開となっており、代替ソフトウェアとして別の会社が開発したソフトウェアがFe-Cloginです。Felicaポートはノートパソコンであれば標準搭載されていることも多く、仮に非搭載でも2000円ほどで購入可能です。

LB パソコンロック4はUSBメモリを鍵として使うセキュリティソフトウェア

ソフトウェア単体と専用のUSBキーをセットしたモデルがあるLB パソコンロック4は安価ながら強力にパソコンを守ることができます。

ソフトウェア単体で購入した場合は手持ちのUSBメモリを鍵として登録し、ログイン時に接続しないと激しい警告音が鳴りブロックされます。パソコン使用中に鍵を抜くと自動的にロックされるためスマートカードに近い使用感です。

まとめ

簡単にパスワードを突破されないようするには、パスワードを長く複雑にし普段はデバイス認証でログインする方法か、認証デバイスなしではパスワード入力できないようにする方法が理想的です。

これらの方法ならパスワードの長さや使用する文字の推測が推測されにくく、仮にログイン操作を見られてしまっても全く問題ありません。ログインパスワードは一度破られてしまうと被害が甚大なため、認証デバイスを併用してパスワードがばれても確実にロックできるようにすることが大切です。

ゲームのセーブデータやゲーム本体を直接書き換える方法としてバイナリエディタによる編集があります。一見難解な操作に見えますが、理屈が分かると誰でも簡単に扱えるためオフラインゲームやエミュレーター上で動かしてるゲームのセーブデータ改造は今や一般的です。そこで今回はバイナリエディタの使い方と活用法についてご紹介します。

バイナリデータは機械語

バイナリは2進法のことを指しますが、一般にバイナリデータは人間が直接読むことができない機械語のファイルということです。セーブデータやプログラム本体を無理矢理テキストエディタ等で開いても文字化けや記号ばかりで意味が分からないのはこのためです。

バイナリファイルの書き換えは16進数

バイナリエディタでセーブデータを開くと1バイト単位で16進数表記に見た目が変わります。セーブデータに記録されている内容は16進数に置き換えているため、仮に500という数字を探す際は500を16進数に変換した文字列を検索する必要があります。

整数から16進数への変換はWEBサイトでも可能ですが、Windows10に標準でインストールされている電卓アプリでも相互変換できます。電卓アプリを標準電卓からプログラマー電卓モードへ変えた状態で数字を入力するとHEXの項目に16進数表記で変換されます。

逆に16進数を整数に戻す際はHEXの項目を選び入力するとDECの欄に整数変換されます。HEXは16進数、DECは10進数の英単語頭3文字なので覚えておくと便利です。

セーブデータを比較してどこにどのデータが記録されるか発見する

セーブデータのどこを編集すれば分からない場合は、ステータスが違うセーブデータを用意し中身を比較します。バイナリエディタの多くがファイル比較の機能を持っているため、セーブデータ同士で異なるステータス値などを元に比較すれば、どこを編集すれば良いかが分かります。

仮にゲーム内のコインを変更したい際はコイン数が異なるセーブデータを用意すれば割り出すことができますが、コイン数以外の所持アイテム数なども変化していると複数のデータに差異が出るため探しにくくなってしまいます。

16進数をさらに暗号化して記録しているケースもある

エミュレーター上のゲームは16進数が分かれば大丈夫ですが、パソコン向けのゲームでは暗号化されていることがあります。この場合もまず編集するべき箇所を発見し、内容の違うセーブデータから記録パターンを集めていくことが重要です。

多い数値が含まれる場所を見つけることができれば、最大でなくともそれに近い数字を再現できる可能性が高くなるためより多くのセーブデータから分析することが必要です。

バイナリエディタによる編集方法が書かれている場合は縦横の番号で確認する

バイナリエディタ上では横軸が0から始まりアルファベットのFまで16項目あり、縦軸はファイルのデータ量に応じて無限に増えていきます。この縦軸と横軸の項目を読み解くことができるとセーブデータの改造情報サイトに掲載されている内容も読めるため、改造できるゲームの幅が広がります。

最近のパソコンゲームでもセーブデータの改造は活発なため最新情報を集めて自分で改造すればより楽しむことができます。

まとめ

バイナリエディタによる編集はセーブデータ改造の基本中の基本のため扱いをマスターして損はありません。バイナリエディタを使ったセーブデータの編集は根気のいる作業ですが、セーブできたということは手動による変更も可能ということですので諦めずに挑戦しましょう。

2Gbpsのネット回線サービスなど1Gbpsの有線LANではスペック不足になるケースがあり、かつて法人向けだった10Gbpsの有線LANが注目されています。しかし10Gbps対応の製品は高価なため、100Mbpsから1Gbpsへの移行に数年かかったように10Gbpsが一般的になるまではまだまだ長い期間が必要です。

そこで価格を抑えつつ1Gbpsを超える2.5Gbps対応の有線LANが注目され、搭載したマザーボードもリリースされました。そこで今回は安価な1Gbpsと高価な10Gbpsの間を埋める2.5Gbps対応の有線LANチップについてご紹介します。

2.5Gbpsの有線LANは安価で導入のハードルが下がる

LAN規格であるIEEE 802.3bzには2.5G Base-Tと5G Base-Tが定義されています。それぞれ2.5G Base-Tはカテゴリー5e、5G Base-Tはカテゴリー6と低いグレードのLANケーブルが使用出来ることが特徴です。

10G Base-Tではカテゴリー6A以上というLANケーブルの中でも非常に高価な製品が必要であり、LAN配線にも多額の投資が必要になります。しかし2.5G Base-Tなら安価にLAN配線でき、既存のLAN配線を継続して使用出来る可能性も高くなります。

主に2.5Gbpsの有線LANチップで採用されているのはRealtek製のRTL8125AG

現在流通している2.5Gbpsの有線LANチップはRealtek製のRTL8125AGです。発熱が少なく、放熱板が不要でありRTL8125AGはマザーボードにオンボードで実装されることを想定しています。

すでにゲーミングマザーボードを中心に採用が始まっており、10Gbpsの有線LAN搭載製品よりも価格が抑えられています。

Realtek Dragon SoftwareはQualcommのKiller LANへの対抗馬

ゲーミング向けLAN製品で有名なKiller LANに対し、RealtekはRealtek Dragon Softwareのリリースで対抗しています。対応するLANチップと組み合わせることでパケットを最適化し、ラグや速度低下を抑制できる機能として活用できます。

ゲーミングノートパソコンにも2.5Gbpsの有線LANがやってくる

Realtek製のRTL8125AGはオンボード向けでしたが、USB3.1接続に対応したRTL8156も発表され今後外付けLANアダプター製品としてリリース予定です。

10Gbps対応のLANアダプターはThunderbolt3接続で数万円という状況が今後大きく変わる見込みです。

まとめ

2.5Gbpsの有線LANチップが2018年にリリースされたばかりでまだまだ製品が出そろっていない状況ですが、今後はゲーミングマザーボードを中心に普及が進む見込みです。

またUSB3.1という一般的な接続タイプで2.5Gbpsの有線LANが使えるようになれば既存のゲーミングパソコンのスペックアップも安価に可能になり、今まで導入コストで諦めていた1Gbps超えにも光が見えてきたと言えるのではないでしょうか。

2019年に登場する予定のWindows10バージョン1903では一部のエディションでサンドボックス機能が追加されることになり、今まで仮想マシンや検証用のパソコンで行っていたことが簡単にできるようになる予定です。そこで今回はWindows10バージョン1903で実装予定のサンドボックス機能についてご紹介します。

サンドボックスとは検証を行うための仮想環境のこと

サンドボックスとは、仮の環境でソフトウェアを実行して問題が発生しないか確認するための機能です。ウイルス対策ソフトやネットワークを守るUTMが未知のデータを安全かどうか判断するときには一度サンドボックスでデータを実行します。

サンドボックス内では実際のパソコン環境が作られており、もし未知のウイルスだった際は新しいウイルスとして処理されます。サンドボックスを使うことで新しいウイルスに感染することなくユーザーを守る手法は様々な製品で実践されおり、多くのユーザーは知らない間にその恩恵を受けています。

サンドボックスがあれば検証したいソフトウェアを簡単に試すことができる

今まで正常動作するか不明なソフトウェアや出所の分からないソフトウェアは予備のパソコンや仮想マシン上でチェックし、問題がないことを確認していました。

しかしサンドボックス機能なら一時的な仮想環境でソフトウェアを試し、もしウイルスやOSを巻き込む重大なバグがあったとしても仮想環境ごと切り離して削除できます。

非常に古いゲームやソフトウェアがWindows10で実行出来るかテストするにはサンドボックスが最適

サンドボックスは必要なときにいつでも仮想環境を作り試すことができるため、常にテストする準備ができています。古いゲームやソフトウェアは一度インストールできても正しく動作しないことやアンインストール不能になることがあり、いきなりメインパソコンへインストールするにはリスクが伴いましたがサンドボックス機能を使えば誰でもテストしてからインストール可能です。

Windows10に追加されるサンドボックス機能はProとEnterpriseエディションが対象

便利なサンドボックス機能ですが、利用するにはWindows10のProかEnterpriseエディションが必要になります。Windows10からWindows10 Proへアップグレードするには1万4千円ほどかかりますが、仮想マシンに必要なOSのライセンスやテスト用のパソコンを用意するよりも安くすみます。

まとめ

サンドボックス機能がWindowsに組み込まれることで企業ユーザーはもちろん、個人ユーザーにもメリットが生まれるため、新しくパソコンを購入する際のOSはWindows10 Proがおすすめです。

サンドボックス機能があれば、本番環境用のパソコンだけでチェックでき、仮想マシンよりも負荷が少ないサンドボックスは快適に動作するため様々な用途で活躍できそうです。

2017年から2018年にかけて大流行した「仮想通貨マイニング向けPC」ですが、仮想通貨市場の冷え込みとともに、勢いを失っているようです。

しかし、これはPCゲーマーにとっては朗報かもしれません。なぜなら、マイニングPC向けのパーツが非常に安く売りだされているからです。

3000円未満でマザーボードが売り出される？

大手BTOショップのツクモでは、マイニングPC向けのマザーボード「ASUS B250 MINING EXPERT」を、なんと税込2980円で放出しました。

ちなみにB250 MINING EXPERTのスペックは以下の通りです。

• IntelB250チップセット搭載
• Socket 1151（Intel第7および第6世代CPU対応）
• 最大搭載メモリ量32GB（DDR4- 2400/2133）
• 19個のPCIeスロット（ただし PCIe x16は1つ）

物理コア数が増えた第8世代Coreシリーズには対応していないものの、たった3000円で新品のマザーボードが買える機会はなかなかありません。マイニング用として設計されているため、PCIeスロットこそ多いものの、通常のPCパーツとしても使用可能です。

ちなみに電圧安定化のためのコンデンサが多数配置されており、通常のマザーボードよりも電力供給機能は上がっていると見て良いでしょう。新品価格は15000円以上でしたから、本来ならばミドルレンジクラスのマザーボードです。CPUが余っているなら、格安のサブマシンを作ることができますね。

中古市場にあふれるマイニング用パーツ

2018年2月から急落した仮想通貨市場は、2018年を通じてついに盛り上がることはなく、2019年に入っても低空飛行を続けています。この先、以前のような盛り上がりがくる可能性は否定できないものの、しばらくはマイニング用PCパーツが市場の放出され続けるでしょう。

いずれも中古品ですから、購入には十分な注意が必要です。できれば今回紹介したように「ショップの新品在庫」が放出されるのを狙ったほうが良いと思います。マイニング用PCパーツは、その特性上、年中無休の稼働で寿命が縮まっている可能性があるからです。

マイニングブーム終了の意外な恩恵

仮想通貨マイニングが下火になったことで、GPUの価格が以前よりも落ち着いています。

一度に複数枚のGPUを購入する「大口」が激減し、需要と供給のバランスが戻ったためです。ちょうどRTXシリーズの発売とタイミングが重なったため、GPUの高騰を回避できたかたちになりました。

また、自己責任ですが今後の再ブームを見越してパーツを買い集めるという方法もあります。少なくとも2019年中は仮想通貨ブームが再到来する可能性は高くないため、価格が安定しているうちに行動するのが吉かもしれませんね。