Microsoftは製品のライフサイクルポリシーを定めており、リリース直後から始まるメインストリームサポート、その後に数年間続く延長サポートの終了をもって完全に製品サポートを終了します。
Microsoft Office製品も同じくサポート期間が決まっており、ユーザーはこの期間内に新たな現行Office製品へ移行しなければなりません。そこで今回は2020年10月にサポートが終了するMicrosoft Office 2010についてご紹介します。
令和対応のOffice製品で初めてのサポート終了
Office 2010は公式に令和対応のアップデートが実施された最も古いOffice製品です。令和対応出来なかったOffice 2007よりはオフライン環境で稼働させ続ける価値がありますが、サポート終了後は再インストール時にアップデートが入手出来ず令和対応前のバージョンに戻ってしまう点には注意が必要です。
どうしてもOffice 2010を稼働させる必要があるなら、サポート切れになる前に過去のアップデートを手動で全てダウンロードし保存しておきましょう。
Windows 7からWindows10へアップデートされた多くのパソコンで今も稼働している
Office 2010はWindows 7搭載パソコンにバンドルされ膨大な台数が出荷されており、Windows10へアップグレードされた後もOfficeだけは古いまま稼働しているケースが多くあります。
またネットオークション等でやり取りされているWindows10パソコンにも令和対応を謳いOffice 2010をインストールした状態で出品されているものもあり注意が必要です。
今後のWindows10のメジャーバージョンアップ時にOffice 2010がトラブルを起こす可能性もゼロではなく早めの移行が必要です。
2023年4月にはMicrosoft Office 2013のサポート切れが迫っている
Office製品のサポート期間は概ね10年間であり、次にサポートが終了するOffice製品はOffice 2013です。
Office 2013はWindows8、8.1、一部のWindows10パソコンにバンドルされており、見た目も現行のOffice製品と見分けが付きにくく中古パソコンなどにも多くインストールされています。もし中古パソコンを購入する際はすぐにサポートが切れるOffice 2013は避けたいところです。
移行先はOffice365かMicrosoft Office 2019
Microsoftが推奨するOffice 2010からの移行先はサブスクリプション方式のOffice365ですが、買い取り式ライセンスのOffice 2019でも問題ありません。
しかし買い取り式ライセンスは高額であり、約10年ごとにサポート切れで買い換えることを考えるとインストール台数次第ではOffice365の方が安くなってしまう可能性も充分にありそうです。
今後Officeが必要なパソコンの台数が変わらないなら簡単にコスト計算できますが、どうなるか全く分からないなら後から契約変更可能なOffice365が無難です。
まとめ
Microsoft Office製品に機能の劇的な変化がなく、サポート切れの度にOfficeを買い換えることに抵抗を感じるかもしれませんがサポートが終了したソフトウェアはウイルスなどの標的になりやすくインストールしているだけで危険な存在になってしまいます。
またWindows10のアップデートである日突然サポート切れのOfficeが使えなくなると仕事に影響が出てしまうため早めの移行をおすすめします。
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